【無料WEBセミナー】アライドアーキテクツ×訪日ラボ「最新トレンドまるっと学ぶ！2023年中国インバウンド事情」を8月9日（水）に開催

　企業のマーケティングDXを支援するアライドアーキテクツ株式会社（東京都渋谷区、代表取締役社長 CEO：中村壮秀、証券コード：6081）で中国・香港・台湾向けインバウンド・越境ECプロモーション事業を展開するクロスボーダーカンパニー（プレジデント：番匠達也）は、国内最大級のインバウンドメディア「訪日ラボ」を運営する株式会社mov（東京都渋谷区、代表取締役：渡邊 誠）と共同で、最新のインバウンド情勢にご関心がある方、中国向けプロモーション施策をご検討・実施中の方を対象とした無料セミナー「最新トレンドまるっと学ぶ！2023年中国インバウンド事情」を8月9日（水）に開催いたします。

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開催背景


　コロナ前の2019年には、約960万人と、1千万人に近い観光客が日本を訪れていた中国。（※1）ゼロコロナ政策の影響で他の国よりも訪日観光客数の回復が緩やかでしたが、少しずつ回復の兆しを見せています。しかしながら、中国インバウンド需要の取り込みには、どのようなプロモーション施策が効果的なのか疑問を持たれている方も多いのではないでしょうか。

　そこで今回、インバウンド対策に詳しい「訪日ラボ」と共同で、最新の中国インバウンド情勢や中国本土の消費動向、今後の市場予測など、中国インバウンド需要の早期取り込みのために押さえておくべきポイントが学べるセミナーを開催いたします。

※1 出典：日本政府観光局（JNTO）

【こんな方にオススメ】
・店舗の集客・販促ご担当者様
・最新のインバウンド情勢にご関心がある方
・中国向けのプロモーション施策をご検討・実施中の方



■セミナー概要
名称 ：最新トレンドまるっと学ぶ！2023年中国インバウンド事情
日時 ：2023年8月9日（水）14時00分～15時00分
会場 ：オンラインセミナー（ライブ配信）
※Zoomを使用して配信いたします。
参加費 ：無料
お申込み ：リンク

■アジェンダ
・第1部：最新のインバウンド情勢
講師　川西 哲平（株式会社mov　訪日ラボ コンサルティング事業部 部長）

大学卒業後、新卒から通信・モバイルコンテンツ関連の業務に関わり2014年より大手通信事業者で訪日外国人向けのWi-Fiアプリケーションの立ち上げから宣伝、 販促を担当。当時未成熟市場であった訪日外国人へのプロモーションを各国で積極的に実施し、累計200万ダウンロードを突破させ当時日本で最大規模の利用者数へと成長させる。また、全国の自治体や官公庁へWi-Fiの接続データとGPSデータを利用したビックデータのセミナー、 広告のアライアンス・企画・販売にも従事。現在は株式会社movで大手企業や官公庁へのコンサルティングを行う。

・第2部：中国マーケットの概要とプロモーション施策
講師　番匠 達也（アライドアーキテクツ株式会社　クロスボーダーカンパニー プレジデント / 株式会社オセロ 代表取締役）

2011年に新卒としてアライドアーキテクツ入社後、国内向け自社サービスである日本最大級のクチコミ生成・活用サービス「モニプラファンブログ」の拡販に従事、最年少でマネージャーに昇格。2015年より、中華圏に向けた越境EC・インバウンド支援事業を立ち上げ、日本企業250社超の中国向けプロモーション支援を担当。2018年4月よりアライドアーキテクツの連結子会社である、日本人クリエイターの中国進出支援を行う株式会社オセロの代表取締役に就任。

・第3部：ディスカッション・質疑応答

＜アライドアーキテクツ株式会社 会社概要＞
・代表者 ： 代表取締役社長 CEO 中村壮秀
・所在地 ： 東京都渋谷区恵比寿一丁目19-15 ウノサワ東急ビル4階
・URL ： リンク
・設立 ： 2005年8月30日
・事業内容 ： マーケティングDX支援事業

＜アライドアーキテクツ・グループとは＞
アライドアーキテクツ・グループは、日本、アジア、欧米に7つの拠点を持つマーケティングDX（※2）支援企業です。2005年の創業以来累計6,000社以上への支援を経て得られた豊富な実績・知見を活用し、自社で開発・提供するSaaSやSNS活用、デジタル人材（※3）などによって企業のマーケティングDXを支援しています。

※2 マーケティング領域におけるデジタルトランスフォーメーションのこと。当社では「デジタル技術・デジタル人材によって業務プロセスや手法を変革し、人と企業の関係性を高めること」と定義しています。
※3 主にSaaSやSNSなどのデジタル技術・手法に詳しく、それらを生かした施策やサービスを実行できる人材（SNS広告運用者、SNSアカウント運用者、エンジニア、WEBデザイナー、クリエイティブ・ディレクター等）を指します。

＊ 本プレスリリースに記載している会社名および商品・サービス名は各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク