不動産DXのSpeee、「イエウール土地活用」にて「30秒でカンタン、最適土地活用診断！」を開始

株式会社Speee（本社：東京都港区、代表取締役：大塚英樹、東証スタンダード市場：4499、以下「Speee」）が運営する土地活用・不動産投資プラン比較サイト「イエウール土地活用」は、お持ちの土地に合わせた活用方法が簡単にわかる、最適土地活用診断サービスを開始したことをお知らせします。

このサービス通じて、ユーザーは立地や土地の広さ、目的に合わせた最適な土地活用方法をランキング別に3つ知ることができます。




■サービス概要
「30秒でカンタン、最適土地活用診断！」は、会員登録・メルマガ登録などが一切不要で、カンタンにお持ちの土地に合わせた土地活用方法を診断することが可能です。
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以下の3つの質問に答えるだけで、その条件に合わせた活用方法を3種類、ランキング形式で知ることができます。

土地活用の目的
持っている土地の立地
土地の広さ

また、それぞれの活用方法ごとに、詳しい情報・ノウハウを知るためのコラム記事を紹介しているので、知らない土地活用方法が出てきた場合でも、すぐに詳しい情報を知ることができます。

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3つの質問に答えた場合の診断例です。土地活用の目的・立地・土地の広さに合わせた活用方法をランキング別に紹介しています。
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なお、より詳しい建築プランを取り寄せたい方は、そのままお問い合わせいただくことも可能です。

■サービス開始背景
土地活用にはアパート経営やマンション経営、駐車場経営、トランクルーム経営など、さまざまな方法があります。ただ、土地活用方法ごとに特徴が違うため、初めて土地活用を検討される方にとってどの方法が良いのかわかりづらく、情報収集にかなりの時間がかかってしまいます。

また、不動産投資の知識がない方にとっては、インターネットや本などで得られる情報もわかりづらいことが多く、場合によっては営業マンの進められるがままに、その土地に不向きな土地活用をされる方もいらっしゃいます。

そこで、初心者の方でもカンタンに答えられる質問を通じて最適な土地活用方法がわかることで、土地活用を検討する際の情報収集の一助になればと思い、土地活用診断機能を開発いたしました。不動産に関する知識が一切不要な3つの質問に答えるだけで、その土地に合わせた土地活用方法がわかるため、この診断機能をきっかけに情報取集を始めることができるでしょう。

■今後に向けて
最適土地活用診断ページだけでなくさまざまなページの開発を通じて、土地活用を検討しているユーザーの悩みに答えられるようなコンテンツを作り続けてまいります。
そして、デジタル化の遅れた領域である土地活用業界において、土地活用を検討しているユーザーがよりよい選択をできるよう、DX Democracyの実現に向けて事業を推進してまいります。

■ 「DX Democracy」とは
Speeeの目指すリアル産業のDXを表現したブランドステートメント。
デジタル化による恩恵を受けづらい領域に対して価値提供を行い、エンドユーザーから事業者まで誰もがデジタル化の恩恵を受けられる、「DXの民主化」が実現された世の中を目指して策定いたしました。（参考：リンク）
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■株式会社Speeeについて
Speeeは、「解き尽くす。未来を引きよせる。」というコーポレートミッションのもと、データドリブンな事業開発の連鎖でデジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する企業です。
不動産DX事業、マーケティングDX事業、その他事業など幅広い領域に展開しています。

【提供サービス】
・マーケティング活動の意思決定を支援するサービス「PAAM」（ リンク ）
・ビジネスのDX変革を支援するコンサルティングサービス「SPEC＆COMPANY」（リンク ）
・不動産売却・査定サービス「イエウール」（リンク）
・土地活用・不動産投資プラン比較サイト「イエウール土地活用」（ リンク ）
・優良不動産会社に特化した不動産査定サービス「すまいステップ」（ リンク ）
・不動産会社評判サービス「おうちの語り部（かたりべ）」（ リンク ）
・完全会員制の家探しサービス「Housii（ハウシー）」（リンク）
・リフォームのマッチングプラットフォーム「ヌリカエ」（リンク）
・介護施設のマッチングプラットフォーム「ケアスル 介護」（ リンク ）
・その他事業「Datachain」（リンク）

【会社概要】
社名　　　：株式会社Speee
事業概要　：不動産DX事業、マーケティングDX事業、その他事業
設立　　　：2007年11月
所在地　　：東京都港区六本木四丁目１番４号
代表者　　：代表取締役 大塚 英樹
証券コード：4499（東証スタンダード市場）
URL　　　：リンク
※記載されている会社名・商品名は、各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク