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IAFコンサルティングが執筆・監修した「BIシステム構築実践入門」の第2弾が出版

eコマースサイトやWebショッピングサイトに焦点を当て、販売戦略やキャンペーン支援、顧客管理などに役立つデータ分析手法を詳しく紹介

 株式会社アイエイエフコンサルティング(以下 アイエイエフコンサルティング、本社:東京都中央区、代表取締役社長:青野晴成)は19日、アイエイエフコンサルティングのコンサルティング、マーケティングスタッフ6名が執筆、監修した書籍「BIシステム構築実践入門~eコマースデータ活用編」が6月28日に翔泳社から出版されることになりましたので、お知らせします。
 「BIシステム構築実践入門~eコマースデータ活用編」は、企業のデータベースに蓄積されたデータを有効に活用するための「BI(ビジネス・インテリジェンス)システム」の仕組みと構築法を分かりやすく説明することを目的に、2005年5月19日に出版された「BIシステム構築実践入門~DBデータ活用/分析の基礎とビジネスへの応用」の第2弾となるもの。執筆者は、平井明夫、梶幸司、野澤ひろみ、佐藤宏樹、深井 淳、駒原雄祐の6名で、基礎編、実践編各6章の256ページ構成、予価2,300円(税別、A5版)です。

 「BIシステム構築実践入門~eコマースデータ活用編」のテーマともなっているeコマース、オンラインショッピングは、株式会社インプレスR&D発行の「インターネット白書2006」(財団法人インターネット協会監修)によると、購入経験者は89.9%(サンプル数:1705)とほぼ9割に達し、しかも利用歴は3年以上が半数(サンプル数:1533)を占め、継続的に利用されている状況にあり、手にとって実際に確認したいという要求は残されているものの、1つのライフスタイルとして定着しつつあるといえます。
 これをビジネスサイドから見ると、eコマース、オンラインショッピングのサイト間での競合が厳しくなるということであり、エンドユーザー、アクセスユーザーが利用しやすいサイト構築が重要な課題となります。その「解」となるものが顧客データの分析、活用であり、eコマース、ショッピングサイトは、BIを実践する最適な場ともなっています。
 その折、翔泳社のDBマガジン編集部から連載の執筆提案があり、早速、eコマース、ショッピングサイトを舞台とした連載「Web-DBシステムのデータはこう使え!DBエンジニアのためのeコマースBI講座」(DBマガジン2006年5月号~2007年4月号の12回)に取り組み、さらに加筆して完成させたものが「BIシステム構築実践入門~eコマースデータ活用編」です。
 執筆に当たっては、市場調査のデータとリンクするようにeコマースやオンラインショッピング関連の案件が増え、業務に携わるコンサルタントも多いことから、様々な視点、経験を反映させるため、6名のコンサルタント、マーケティングのスタッフが協力して進めることにしました。しかも、特定のベンダーのBIシステムに依存しない汎用的な内容にしたことから、より多くのエンジニアに役立つ内容に仕上がっています。

なお、「BIシステム構築実践入門」の概要は、つぎのとおりです。
                            以 上

<「BIシステム構築実践入門」について>
■書名:BIシステム構築実践入門~eコマースデータ活用編
■刊行:2007年6月28日
■著者:平井明夫、梶幸司、野澤ひろみ、佐藤宏樹、深井 淳、駒原雄祐(順不同)
■監修:株式会社アイエイエフコンサルティング
■予価:本体2,300円+税
■頁数:256ページ
■判型:A5判
■発行:翔泳社
■章構成:
パート1:基礎編
第1章 eコマース時代のデータ活用とは
第2章 eコマースシステムの基本機能とデータ
第3章 eコマースBIの活用例と分析手法
第4章 eコマースBIによる高度な分析手法
第5章 eコマースBIシステムのアーキテクチャ
第6章 eコマースBIシステムの構築方法論
パート2:実践編
第7章 実践編①:導入計画から設計まで
第8章 実践編②:ステージング処理の開発~前編
第9章 実践編③:ステージング処理の開発~後編
第10章 実践編④:多次元DBと分析レポートの開発~前編
第11章 実践編⑤:多次元DBと分析レポートの開発~後編
第12章 eコマースBIとデータマイニング
                            以 上

株式会社アイエイエフコンサルティング(リンク )について
 1998年に設立されたデータウエアハウス、データ分析専門の独立系コンサルティング会社です。金融、通信、製造、流通、サービスなど多岐にわたる業種のデータウエアハウス、データ分析アプリケーション構築プロジェクトに参画し、システム分析・設計・導入から運用までをトータルにサポートしています。また、メディアへの寄稿、セミナー講演などを通じてデータウエアハウス、ビジネスインテリジェンスの普及、啓蒙活動を実施しています。

文中の企業名、製品名ならびにサービス名はそれぞれの会社の商標もしくは登録商標です。

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