保育・教育施設向けICTサービス「コドモン」と、卒園・卒業アルバム専用「らくらく制作ソフトMyselfライト」のシステム連携を開始

この度全国の卒園卒業アルバム制作会社 株式会社夢ふぉと（本社：大阪府大阪市、代表取締役：林さゆり）は、株式会社コドモン（本社：東京都港区、代表取締役社長：小池 義則）が提供する保育・教育施設向けICTサービス「コドモンCoDMON」の写真共有・販売機能に新たにMyselfライトコースのシステム連携が5/9に完了し、サービスを始動しましたことをお知らせします。

本連携により、「コドモン」の写真共有・販売機能で公開された写真から、施設職員が登録した写真を「らくらく制作ソフトMyself」に取り込むことができ、そのまま卒園/卒業アルバムを作成できるようになりました。（手動でその他の写真をアップロードすることも可能）。今回Myselfライトコースとの連携で最大70Pまでとページ数を大幅に増やしてのアルバム制作が可能になりました。またソフトには同一人物チェック機能も追加されており、卒園アルバムづくりの困りごとである、写真集めの時間を大幅に削減することが可能です。
 

 
 
 卒業／卒業アルバムを簡単に制作することが可能となり、写真素材を集める作業等、学校の職員の業務負担軽減が期待できます。


[資料: リンク ]

【1】コドモンシステム導入施設から、ソフト連携の申込み申請
【2】(株)コドモンより、申込み承認・らくらく制作ソフト連携ボタン付与
【3】導入施設が(株)コドモンの写真共有・販売画面から、アルバム作成用アカウントIDを登録。 コドモン写真共有・販売機能から、卒園アルバムに使用する写真フォルダ分けをし、そのままソフトへアップロード・らくらく制作ソフトMyselfにてアルバム作成

 【4】らくらく制作ソフトMyselfで団体職員の方がアルバム作成
 【5】納品までの制作サポートをすべて(株)夢ふぉとが行います。


 【らくらく制作ソフトMyself概要】
 株式会社夢ふぉとが提供する卒園・卒業アルバム専用WEB上ソフトです。保護者や保育士、教職員の方の利用が増えています。アルバムをより負担なく簡単に作ることができ、自由度の高いページデザインやオリジナル表紙を自分たちで作成・注文・納品までWEB上でワンストップで完了します。 


[資料: リンク ]
デモ画面はこちらからご覧いただけます
らくらく制作ソフトデモ：リンク
公式サイト　リンク


・AIを使った顔認識による「同一人物チェック機能」
・複数人での作業効率を高める「複数同時ログイン」「ページ分担機能」
・写真の配置忘れ・重複を防ぐ「写真カウント機能」
・拡大しすぎによる印刷時の写真がぼやけることを防ぐ「写真拡大お知らせ機能」
など、アルバム制作での作業負担や失敗を防ぐ機能を多数搭載しています。

 
 
卒園卒業に特化した素材が1000種類以上。学校の制服をそのまま表紙にできる制服表紙デザイン機能や、幼稚園〜大学までの種別毎のデザインセットを選ぶだけで、手間をかけず高品質なアルバム作成が可能です。


[資料: リンク ]
  
 【株式会社 夢ふぉと 会社概要】
 理念：思い出で人の心の温度を1℃上げます
公式HP：リンク
 ◆所在地：大阪府大阪市中央区東心斎橋1-2-17-7F
◆設立 ：1998年5月
◆資本金：1,000万円
◆代表取締役： 林さゆり
◆事業内容
 卒業・卒園アルバム制作 累計100万冊突破。創業以来「思い出をカタチにして残すこと」に特化し、アルバム事業を中心に「思い出の価値」を伝え残すサービス・ソフト開発を展開。

【株式会社コドモン　会社概要】
◆所在地：東京都港区三田3丁目13−16 三田43MTビル 3F
◆設立　2018年11月7日　（株式会社スパインラボから新設分割）
◆資本金：68,250,000円
◆代表者：代表取締役 小池義則
◆公式HP：リンク
◆事業内容：子どもを取り巻く環境をより良くするための事業を手掛け、働く人にとっても働きやすい組織づくりを体現。子育てに優しい社会に変わるよう多角的に環境整備を行い、社会に貢献する。
■保育・教育施設向けICTサービスCoDMON
リンク
保育・教育施設で働く先生と保護者に対して、子どもたちと向き合う時間と心のゆとりを持っていただくための各種支援ツールを提供するSaaSです。園児情報と連動した成長記録や指導案などをスマートに記録する機能をはじめ、登降園管理や、保護者とのコミュニケーション機能など、先生の業務負担を大幅に省力化しながら、保育の質を高める環境づくりの支援をしています。またベビーセンサーなどのIoTデバイスとAPI連携するなど、園内のICT/IoT環境を統合管理できるソリューションを提供。2022年度のサービス継続率は99.7％。2024年3月時点で、全国約18,000施設、職員約36万人が利用。全国約510の自治体で導入および実証実験の導入が決定。導入施設数・自治体導入施設数・契約自治体数でシェア1位※(2023年1月株式会社東京商工リサーチ調べ)。