首都圏テレワーク実施率は49％、うち32％は「ほぼ毎日」　働く場所は「会社や現場」を中心としたい人が半数超え

-働く場所やテレワークに関する調査（2022年）-

株式会社クロス・マーケティング（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：五十嵐 幹）は、首都圏に在住する20～69歳の有職者男女約2,026人を対象に「働く場所やテレワークに関する調査（2022年）」を実施しました。2020年4月の緊急事態宣言を受け急増したテレワークですが、現在どの程度行われているのでしょうか。また、今後の働く場所として会社や現場がよいのか、その理由などを聴取し分析しました。



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■調査結果
【テレワーク実施率】
首都圏有職者のうち、今までにテレワークを経験した人は61％。まん延防止等重点措置期間中である、直近1か月のテレワーク実施率は49％と半数であった。年代別には、20代の1か月間の実施率は52％とやや他の年代より高めではあるものの、年代によるテレワーク実施率に大きな差は見られない。この1か月間のテレワーク実施回数は、「ほぼ毎日」が32％と最も多く、一週間の半分以上でテレワークをしている人（週3日以上）は、63％を占めた。今後、「月に1日以上テレワークをしたい」人は74％と高い。特に、30代の意向者は79％と目立つ。＜図1、2＞
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【働く場所】
働く場所についてどちらを中心にしたいか聴取したところ、「会社や現場」が58％、「テレワーク」が43％。「会社や現場」を中心に働きたいは60代のみで6割を超えた。「会社や現場」で働きたい人の理由（自由回答）は、「会社の方が仕事に集中できる／効率が良い」「コミュニケーションが取りやすい」「onとoffの切り替え／メリハリをつける／公私を分ける」という意見があがった。一方、「テレワーク」 で働きたい人の理由は、「移動時間がもったいない／その時間を有効に使いたい」「満員電車の通勤はストレス／苦痛」「プライベート時間が取れる／時間にゆとりができる」など、首都圏調査ということもあり、オフィスに対しての不満ではなく、移動時間の長さや満員電車への不満が多くあがっていた。仮にテレワークを行うのであれば、どんな場所がよいかを聴取したところ「自宅」が82％と断トツで高く、次いで「コワーキングスペース」「サテライトオフィス」が続いた。＜図3、4＞
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■レポート項目一覧
□ 属性設問（性別/年代/未既婚/同居家族/居住地/職業/雇用形態）
▼調査結果詳細
□テレワーク実施経験
□直近1年間のテレワーク実施状況
□テレワーク実施理由
□テレワーク実施意向
□今後のテレワークの意向回数
□今後テレワークをしたい場所
□働きたい場所

◆レポートのダウンロードはこちらから
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■調査概要
調査手法 ： インターネットリサーチ（クロス・マーケティング セルフ型アンケートツール「QiQUMO」使用）
調査地域 ： 首都圏（埼玉県・千葉県・東京都・神奈川県）
調査対象 ： 20～69歳の男女有職者
調査期間 ： 2022年2月15日(火)～2月18日(金)
有効回答数 ： 本調査2,026サンプル
※調査結果は、端数処理のため構成比が100％にならない場合があります

■会社概要
会社名 ： 株式会社クロス・マーケティング リンク
所在地 ： 東京都新宿区西新宿3-20-2 東京オペラシティタワー24F
設立 ： 2003年4月1日
代表者 ： 代表取締役社長兼CEO 五十嵐 幹
事業内容 ： マーケティングリサーチ事業

【本件に関する報道関係者からのお問合せ先】
広報担当 ： マーケティング部
TEL ： 03-6859-1192
FAX ： 03-6859-2275
E-mail ： pr-cm@cross-m.co.jp
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク