「マネックスカード」投信積立サービスの申込受付開始について

~投信積立のポイント還元率は1.1%に決定~

 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:清明祐子、以下「マネックス証券」)は、マネックスカード投信積立サービスの申込受付を2022年2月25日(金)(予定)より開始いたしますので、お知らせいたします。
 なお、本サービスのマネックスポイント還元率は、主要ネット証券(※1)のクレジットカード投信積立サービスでは最大の1.1%となります。



■背景
 マネックス証券は、2021年5月より株式会社アプラスとともに提携クレジットカード「マネックスカード」の発行を開始しました。発行開始以来、発行枚数は着実に増加しております。
 この度、発行開始当初よりお伝えしていたマネックスカードによる投信積立サービスの申込開始日および、利用時のマネックスポイント還元率を決定いたしました。投資信託による長期資産形成を目指すお客様は、クレジットカード決済による積立投資を利用することで、よりお得に資産形成を行っていただけます。
 マネックス証券では、2020年度から「お客様の資産の増加にコミットする」という「アセマネモデル」を謳っています。今後もお客様の資産の増加に貢献できるような商品・サービスの提供を続けて参ります。

 ※1 2022年2月7日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券はauカブコム証券、SBI証券、松井証券、
   楽天証券、マネックス証券を指します。(ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード(通常)
   カードで比較。auカブコム証券、松井証券はクレジットカード投信積立サービスはありません)

■概要
 マネックスカード投信積立サービスのポイント還元率は1.1%です。(投信つみたての場合。それ以外のショッピング利用の場合は1.0%)
[画像1: リンク ]

   ※2 ゴールドカード・プラチナカードは除くスタンダード(通常)カードで比較

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク
をご覧ください。

■キャンペーン概要
 マネックスカード投信積立サービスの開始を記念してキャンペーンを実施します。

 (1)「マネックスカードキャンペーン」
    以下3つのキャンペーンを実施します。2.と3.はすでにマネックスカードをお持ちのお客様も対象です。

  1. 期間中、マネックスカードの発行が完了したお客様にもれなくマネックスポイント500ポイントプレゼント

  2. 期間中、マネックスカードでカードショッピングを合計10万円(税込)以上ご利用いただくと、もれなく
   マネックスポイント1,500ポイントプレゼント

  3. 期間中、Apple Pay設定でもれなくマネックスポイント200ポイントプレゼント

   期間:2022年2月7日(月)~2022年5月31日(火)

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク)をご覧ください。

(2)「マネックスカード投信積立開始記念キャンペーン」
   内容:キャンペーン期間中のマネックスカードによる投信つみたての初月の買付金額に応じて最大で
   マネックスポイント1,000ポイントをプレゼント

   期間:2022年2月25日(金)~2022年4月8日(金)

 詳細は後日、マネックス証券ウェブサイトでご案内します。

■マネックスカード
 カードショッピングのご利用に応じて、マネックスポイントが付与され、貯まったポイントをマネックス証券での株式手数料に充当したり、他社提携ポイントと交換したりできるカードです。

 特長1. マネックスポイント還元率最大1.1%
[画像2: リンク ]

 ※3 投信つみたての月間合計利用金額(合計約定金額)に対して、1.1%分のマネックスポイントを付与
   します(端数切捨て)。

特長2. 初年度年会費無料、次年度以降も投信つみたてによるカード決済利用を含む年間1回以上のクレジット
     カード利用で翌年度年会費無料

 特長3. 通常利用時は有料の即時出金サービスが月5回まで無料

 詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク)をご覧ください。

                                              以上

【マネックス証券でのお取引に関する重要事項】
マネックス証券が扱う商品等には、価格変動等により元本損失・元本超過損が生じるおそれがあります。
投資にあたっては、契約締結前交付書面、目論見書の内容を十分にお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 第二種金融商品取引業協会
     一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本暗号資産取引業協会、
     一般社団法人 日本投資顧問業協会

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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