5G時代を迎えて進むテクノロジーの影響と社会課題を40人が解説『インターネット白書2022 　デジタルツイン実現への道』発行　未来への実験の場であり続けるインターネット、その最前線を読み解く定番年鑑！

　インプレスグループで電子出版事業を手がける株式会社インプレスR&Dは、『インターネット白書2022 デジタルツイン実現への道』（編者：インターネット白書編集委員会）を発行いたします。

『インターネット白書2022 デジタルツイン実現への道』
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編者：インターネット白書編集委員会
小売希望価格：電子書籍版 3,200円（税別）／印刷書籍版 2,800円（税別）
電子書籍版フォーマット:EPUB3
印刷書籍版仕様：B5判／カラー＋モノクロ／290ページ
ISBN：978-4-295-60074-9
発行：インプレスR&D
企画・編集：インプレス・サステナブルラボ

＜＜発行主旨・内容紹介＞＞
インターネットの影響を技術、ビジネス、社会と多角的に報告するデジタル業界定番の年鑑『インターネット白書』。26年目を迎えた最新刊の2022年版は、リアル空間とサイバー空間を連動するデジタルツインの活用事例、仮想空間メタバースやネットビジネスのモデルを根本的に変えるNFT、Web3.0で目指す新たなWebの創成など、5G時代を迎えて発展する最新テクノロジーと、ビジネス・制度面での課題を40人の有識者が解説します。
未来の実験の場であり続けるインターネットには、新しいビジネスや社会の発展へのヒントが詰まっています。デジタルを前提とした持続可能な社会への鍵が、この白書で見つかります。

【今年注目のキーワード】
01 NFT
高額取引が話題となり一般層にも波及
02 XR/メタバース
コミュニケーションと生活空間の新たな潮流
03 デジタルツイン
都市レベルで進むサイバーフィジカル
04 オンライン診療
コロナ禍の特例措置で対応医療機関が増加
05改正プロバイダ責任制限法
ネットの誹謗中傷に対応した法律が施行
06フェイクニュース
パンデミック下で拡大する情報工作ビジネス
07デジタル社会形成基本法
デジタル社会の実現に向けて基本ルールを刷新
08 DFFT
信頼性のある自由なデータ流通の実現
09 宇宙インターネット
カバー率100％を目指す空のインフラ
10 グリーンbyデジタル
デジタル活用によるエネルギー需要の効率化

（本書は、次世代出版メソッド「NextPublishing」を使用し、出版されています。）


10大キーワードで読む2022年のインターネット
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第1部 テクノロジーとプラットフォーム
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付録 インターネットの主な出来事2020.11→2022.12
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＜＜目次＞＞
巻頭カラー：10大キーワードで読む2022年のインターネット
第1部　テクノロジーとプラットフォーム
1-1　アプリケーションと開発
1-2 　クラウドとスマートシティ
第2部　デジタルエコノミーとビジネストレンド
2-1　Eコマースと金融
2-2　デジタルコンテンツとメディア
2-3　通信サービス
第3部　インターネットと社会制度
3-1　法律と政策
3-2　市民・行政サービス
第4部　サイバーセキュリティとインターネットガバナンス
4-1 サイバーセキュリティ
4-2　トラフィックと通信インフラ
4-3　インターネット基盤
第5部　インターネット関連資料
5-1　国内インターネット普及資料
5-2　デジタルコンテンツ資料
5-3　IoTその他資料
5-4　世界のインターネット普及資料
付録　インターネットの主な出来事　2020.11→2021.12

＜＜編者紹介＞＞
一般財団法人インターネット協会（IAjapan）
インターネットの発展を推進することにより、高度情報化社会の形成を図り、わが国の経済社会の発展と国民生活の向上に資することを目的とし、「日本インターネット協会」「電子ネットワーク協議会」との統合により2001年7月設立。普及促進・技術指導活動として、各種委員会活動（IPv6ディプロイメント、迷惑メール対策、DXビジネス推進）を行っている。安心安全啓発活動として、インターネットルール＆マナー検定の実施、インターネット利用アドバイザーの育成、インターネットホットライン連絡協議会の事務局、SNS利用マニュアルの作成、東京都のネット・スマホのトラブル相談業務の運営等を行っている。また、ISOC、ICANN等の国際組織との協働および国際連携を行っている。
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一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）
一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター(略称：JPNIC＜ジェーピーニック＞、理事長：早稲田大学名誉教授 後藤 滋樹)は、インターネットの運営に不可欠なIPアドレス等の番号資源について、日本国内における登録管理業務を行っている。あわせて年に一度のInternet Weekをはじめとするインターネットに関する教育・普及啓発活動や各種調査研究活動、インターネットの国際的な広がりに対応するための国際的な調整業務を行っている。JPNICは、任意団体としてインターネットの急速な普及を底辺から支える活動を4年間継続して行ったのち、1997年、科学技術庁(現文部科学省)、文部省(現文部科学省)、通商産業省(現経済産業省)、郵政省(現総務省)の共管による社団法人となり、2013年4月からは一般社団法人として活動している。
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株式会社日本レジストリサービス（JPRS）
「インターネットの基盤を支え、豊かな未来を築く」という理念のもと2000年12月に設立。ドメイン名の登録管理・取り次ぎとドメインネームシステム（DNS）の運用を中心とするサービスを行い、インターネットを支える各種技術の研究・開発にも取り組んでいる。また、国内外のドメイン名の最新動向やDNSの技術情報の発信を行っている。日本に割り当てられた国別トップレベルドメイン「.jp」の登録管理組織であり、JP DNSの運用を行っている。「.jp」の登録管理組織として、国際的なインターネット関連組織と連携し、インターネット基盤資源のグローバルな調整を行うICANNの活動支援、アジア太平洋地域のレジストリの連合組織であるAPTLDへの参画、インターネット関連技術の国際的な標準化を進めるIETFの会合での各種技術提案など、さまざまな活動を行っている。
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＜＜販売ストア＞＞
電子書籍：
Amazon Kindleストア、楽天koboイーブックストア、Apple Books、紀伊國屋書店 Kinoppy、Google Play Store、honto電子書籍ストア、Sony Reader Store、BookLive!、BOOK☆WALKER
印刷書籍：
Amazon.co.jp、三省堂書店オンデマンド、hontoネットストア、楽天ブックス
※ 各ストアでの販売は準備が整いしだい開始されます。
※ 全国の一般書店からもご注文いただけます。

＜＜インターネット白書について＞＞
日本のインターネットの動向を専門家の寄稿と統計資料で解説するインターネット年鑑。1996年からほぼ毎年発刊し、2022年版で26号目。企画・構成は一般財団法人インターネット協会（IAjapan）、一般社団法人日本ネットワークインフォメーションセンター（JPNIC）、株式会社本レジストリサービス（JPRS）およびインプレス・サステナブルラボ（株式会社インプレスホールディングス内研究組織）によるインターネット白書編集委員会が担当。バックナンバーはウェブサービス「インターネット白書ARCHIVES」で公開している。
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【インプレス・サステナブルラボ】
インプレスグループのサステナビリティを推進する研究組織。グループの社会的価値創造、関係資産維持を目的とし、書籍『SDGs白書』や『インターネット白書』のほか、DX（デジタル・トランスフォーメーション）やSX（サステナビリティ・トランスフォーメーション）分野の取材・発信を通して白書の次世代メディア化に取り組んでいます。

【インプレスR&D】　リンク
株式会社インプレスR&D（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：福浦一広）は、デジタルファーストの次世代型電子出版プラットフォーム「NextPublishing」を運営する企業です。また自らも、NextPublishingを使った「インターネット白書」の出版などIT関連メディア事業を展開しています。
※NextPublishingは、インプレスR&Dが開発した電子出版プラットフォーム（またはメソッド）の名称です。電子書籍と印刷書籍の同時制作、プリント・オンデマンド（POD）による品切れ解消などの伝統的出版の課題を解決しています。これにより、伝統的出版では経済的に困難な多品種少部数の出版を可能にし、優秀な個人や組織が持つ多様な知の流通を目指しています。

【インプレスグループ】　リンク
株式会社インプレスホールディングス（本社：東京都千代田区、代表取締役：松本大輔、証券コード：東証1部9479）を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「航空・鉄道」「モバイルサービス」「学術・理工学」を主要テーマに専門性の高いメディア&サービスおよびソリューション事業を展開しています。さらに、コンテンツビジネスのプラットフォーム開発・運営も手がけています。

【お問い合わせ先】
株式会社インプレスR&D NextPublishingセンター
TEL 03-6837-4820
電子メール: np-info@impress.co.jp



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