デル・テクノロジーズ、最新の調査結果を発表　日本および世界の企業がデータの負担に苦慮している実情が浮き彫りに

45カ国を対象に実施したデル・テクノロジーズの調査データから「データのパラドックス」が明らかに： 企業はより多くのデータを必要としている一方で、保有しているデータの取り扱いと価値を引き出すことに苦慮

・世界の企業の66%（日本：65%）が、自社をデータ ドリブンな企業であるとしながら、データを資本として取り扱い、データの活用を全社規模で優先している企業は、わずか21%（日本：25%）
・67％（日本：73%）の企業が、もっと多くのデータを必要だとしている一方、現在のデータ量は処理できる範囲を超えていると回答した企業は61％（日本：72%）
・多くの企業が、オンデマンド モデルに移行することでデータのメリットを得られると考えている一方で、実際に移行した割合は、わずかにとどまる

2021年8月17日
デル・テクノロジーズ株式会社（本社：神奈川県川崎市、代表取締役社長：大塚 俊彦、以下、デル・テクノロジーズ、URL：リンク ）は、Forrester Consulting社が実施した世界規模の委託調査(*1)の結果を発表しました。この調査から、日本および世界のほとんどの企業がデータの増加に苦慮していることが明らかになりました。データ スキルのギャップ、データ サイロ、マニュアル プロセス、ビジネス サイロ、データ プライバシーとセキュリティーの脆弱性など、数多くの障壁のために、企業にとって、データは競争優位性をもたらす存在ではなく負担になっています。さらに企業、テクノロジー、人、プロセスを圧倒する量とスピード、多様さが、このような「データのパラドックス」を助長しています。

この調査結果は、世界45カ国4,000人（日本は200人を対象）のデータ戦略およびデジタル トランスフォーメーション（DX）を担当する意思決定者を対象に実施された調査に基づいたものです。また、世界中の企業のデジタル成熟度を評価するデル・テクノロジーズの「Digital Transformation Index（リンク ）」調査を踏まえて実施しています。最新の「Digital Transformation Index」では、トランスフォーメーションの障壁として「データのオーバーロード／データからインサイトを引き出せない」のグローバル ランキングが、2016年の第11位（日本：7位）から第3位に上昇しています（日本：4位）。

1. 認識と実際の対応のパラドックス
世界の企業の3分の2（66%）（日本：65%）が、自社はデータ ドリブンであり、「自社にとってデータは生命線である」としています。これに対し、データを資本として取り扱い、データを活用することを全社規模で優先しているとした世界の企業は、わずか21%（日本：25%）でした。このようなパラドックスの背景を明確にするため、本調査ではデータに対する企業の準備状況を以下のように客観的に評価しました。

[表: リンク ]



この評価では、「Data Champions」、「Data Enthusiasts」、「Data Technicians」「Data Novices」の4つに分類しました。世界の企業の88%（日本：80%）が、データ テクノロジーとプロセスおよびデータ カルチャーとスキルのいずれか、またはどちらもまだ発展途上にあることが示されており、データ管理/活用の優良企業である「Data Champions」は、わずか12%（日本：20%）であることが明らかになりました。

2. 「処理できる以上の量が欲しい」というパラドックス
調査では、世界の企業の70%（日本：66%）が、データの分析や利用のスピードよりも、データ収集のスピードの方が速いと回答しています。一方、67%（日本：73%）が、現在のデータ提供能力よりも多くのデータを常に必要としていると回答しています。その原因として、以下の理由が考えられます。

・64%（日本：68%）が、エッジ（データの生成場所）でデータを処理することが多くのメリットをもたらすことを知っているにも関わらず、大量のデータを自社が所有または管理しているデータセンターで保護している
・データに対するリーダーシップの低さ ― 70%（日本：74%）が、依然として経営陣が、自社のデータおよび分析戦略を目に見える形で支援していないと回答
・拡張性に欠けるIT戦略 ― 49%（日本：45%）が、所有しているデータを統合するのではなく、むしろデータレイクが増えていると回答

結果として、データの爆発的な増加を背景に、データを取り扱う環境は簡単になるのではなく、より難しくなっています。 ― 64%（日本：69%）が、データの量が多過ぎてセキュリティーとコンプライアンス要件に対応できないと不満を表し、61%（日本：72%）が、すでに所有しているデータに圧倒されていると回答しています。

企業は、カスタマー サービス促進のために、デジタル トランスフォーメーション（DX）を実現しなければならないという大きなプレッシャーの中、より多くのデータを取り込むだけでなく、保有するデータから、より高い価値を引き出す必要があります。特に44%（日本：45%）の企業が、パンデミックによって収集、格納、分析しなければならないデータの量が大幅に増えたと回答している現在では、なおさらです。データ ドリブンな企業になることは旅（ジャーニー）であり、その旅路を進んで行くためには、ガイドが必要です。

3. 「分かっていても行動していない」パラドックス
この1年半でオンデマンドの分野が大きく広がり、データファースト（Data-First）、データ エニウェア（Data-Anywhere）企業の新たな波が到来しました。しかし、社内で使用しているアプリケーションとインフラストラクチャーの大部分をas-a-Serviceモデルに移行した世界の企業の数は20%（日本：28%）と、まだ低い割合にとどまっています。ただし、企業は、as-a-Serviceモデルのメリットを以下のように認識しています。

・64%（日本：58%）が、変化する顧客需要に合わせたスケールアップの機会であると認識
・63%（日本：68%）が、より俊敏性を高めることができると認識
・60%（日本：64%）が、アプリケーションをより迅速かつ簡単に（ボタンを押すだけで）、アプリケーションのプロビジョニングをできるようになると予測
・オンデマンド モデルによって、現在以下の障壁のいずれかまたはすべてに直面していると回答している83%（日本：82%）の企業で、データの収集、分析、処理が改善される：高いストレージ コスト／最適化されていないデータウェアハウス／時代遅れのITインフラストラクチャー／プロセスの手作業が多過ぎてニーズに対応できない

今後への期待
多くの企業が、現在苦戦している一方で、より良い今後に向けたプランを持っています。今後1～3年の間に、66%（日本：75%）が、異常データの検出を自動化するためにマシン ラーニングを導入し、57%（日本：59%）が、data-as-a-serviceモデルに移行し、52%（日本：45%）が、パフォーマンスを精査してデータの処理および活用法を見直すと回答しています。

企業は、以下の3つの方法によってデータの負担を利点に変えることができます。

1. データが存在する場所すなわちエッジでニーズを満たすことができるように、ITインフラストラクチャーをモダナイズ（最新鋭化）する。これには、一貫性のあるマルチクラウド運用モデルを維持することで、データが無秩序に増加することを避けながら、データの収集、分析、処理が必要な場所にインフラストラクチャーとアプリケーションを近づける作業が含まれる
2. データ パイプラインを最適化して、人工知能（AI）／マシンラーニングでデータを強化しながら、自由かつ安全に流れることができるようにする
3. 顧客が求めるパーソナライズした統合体験を提供するソフトウェアを開発する

調査結果の詳細は、こちらをご参照ください。下記サイトでは調査結果の世界の数値を掲載しています。
リンク

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*1. デル・テクノロジーズの委託によりForrester Consulting社が2021年5月に実施した「Unveiling Data Challenges Afflicting Businesses Around The World」調査。回答数：データおよびデータ戦略に対する責任を有するディレクター以上の意思決定者4,036人。対象地域：北米、ヨーロッパ・中東・アフリカ地域、アジア太平洋・日本地域、グレーター チャイナ、中南米・メキシコ。

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■デル・テクノロジーズについて
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