ウェブルート、AI/機械学習の利用実態に関する調査を発表

～AI/機械学習の重要性を感じている一方で、理解不足の企業が多い～

10年以上にわたるAI（人工知能）/機械学習を用いたセキュリティサービスで、業界をリードするウェブルート株式会社 （本社：東京都港区、 代表取締役社長：伊藤 誉三、以下：ウェブルート）は、セキュリティ上の人工知能(AI)と機械学習(ML)利用について日本、アメリカ、イギリス、オーストラリアの企業のIT・サイバーセキュリティ担当者（各国200名）を調査し、その結果を発表いたします。

今回のレポートによると、日本の担当者の81％が過去1年間に甚大な被害を及ぼす攻撃を経験したと回答しており、前回のレポート(2018年11月実施)の32％から2倍以上に増えています。




[画像: リンク ]

今回のレポートによると、日本のIT・サイバーセキュリティ担当者の87％が、セキュリティツールを導入する際に、AI/機械学習を備えたサイバーセキュリティツールを望んでいるが、過半数以上の65％が「このテクノロジーがどのような意味・意義をもつのかわからない」と回答し、AI/機械学習の利用は増えているもののまだ理解が得られていない現状が見受けられます。

また、AI/機械学習のツールが利用者に職場で様々なメリットをもたらしており、IT・サイバーセキュリティ担当者の92％が「AI/機械学習のツールを利用すると、より自信を持って自分の役割を果たすことができる」と答えています。実際、回答者の多く(66％)が、「AI/機械学習のツールによって新たな職が創出される」と考えています。さらに半数近くの44％が、「AI/機械学習を用いたツールは業務効率の向上につながった」と答えています。

日本についての調査結果概要


現在、日本企業の92％がサイバーセキュリティ対策にAI/機械学習を用いたツールを利用している。
一方、89％の企業がサイバー攻撃からの防御に関して、改善点があるだろうと考えている。
IT・サイバーセキュリティ担当者の87％が、セキュリティツールを導入する際に、AI/機械学習の能力を備えたツールを望んでいる一方で、54％の担当者はAI/機械学習の意味・意義を明確に理解できていない。
75％の担当者が、メーカーがAI/機械学習機能が搭載されていることは広告宣伝において非常に重要、と回答。
72％の担当者が、ベンダーがAI/機械学習のセキュリティツールの宣伝手法は当てにならないと感じている。
担当者の92％がこの種のツールを利用すると、より自信を持って自分の役割を果たすことができる、と回答。
しかし69％は、ツールがサイバー脅威から守ってくれるのであれば、それがAI/機械学習を利用しているかどうかは気にならない、と回答。

レポートの詳細(英語)はこちら：
リンク

ハル・ロナス(オープンテキスト シニアバイスプレジデント)からのコメント
「各組織はAIやMLといった手段に頼ってサイバーセキュリティ対策を強化し、巧妙なサイバー犯罪に対抗しようとしています。しかし、このツールが何をもたらすかを理解していないと、ソリューションと、実際に感じられる効果の間にズレが生じます。IT、サイバーセキュリティ担当者には、人工知能や機械学習の利用についての指導や、組織のサイバーレジリエンス構築にどう役立つのかを示してくれる信頼できるパートナーを見つけることをお勧めします。」

調査概要
インターネット調査（Lewis PR Inc)
調査対象：日本、アメリカ、イギリス、オーストラリア（各国200名）の企業のIT・サイバーセキュリティ担当者
調査期間：2019年11月15日～12月3日

ウェブルートについて
ウェブルートは、OpenText社の傘下の会社であり、ゼロデイ攻撃の脅威をリアルタイムに対策するためにクラウドおよび AI (人工知能) を取り入れた世界で初めてのサイバー セキュリティ会社です。ウェブルートでは、脅威インテリジェンスとエンドポイント/ネットワーク防御によって世界中の企業や個人の安全のセキュリティ ソリューションを提供しています。ウェブルートは2019年に、親会社のCarbonite社と共に、エンタープライズ情報管理の世界的リーダーであるOpenTextに買収されました。3社は共にサイバーレジリエンスの市場リーダーとして、あらゆる規模の企業に対しサイバー被害からの総合的なエンドポイントの保護および復旧を提供しています。ウェブルートは米国Carbonite, Inc.の一員として、米国コロラド州を拠点とし、北米、ヨーロッパ、アジア地域においてグローバルなビジネスを展開しています。Webrootが提供するSmarter Cybersecurity ソリューションの詳細については、webroot.com/jp/jaをご覧ください。

公式Facebookページ： リンク
公式Twitterアカウント：リンク


オープンテキストについて
オープンテキストは、ビジネスに不可欠な情報やプロセスを効率的に処理・自動化し、情報のハブとして活用できるソフトウェア＆クラウドサービスを提供する企業です。ビジネスコンテンツ＆プロセス管理をはじめ、B2B/EDIデータ連携サービスやFAXソリューション、Web＆デジタルメディア管理、フォレンジック・セキュリティやAIを用いた各種の分析・可視化など、多種多様な業界・業種のお客様へ最適なソリューションを提供しています

オープンテキスト国内グループ
オープンテキスト株式会社： リンク
Webroot株式会社： リンク

本プレスリリースには、オープンテキストの戦略、財務目標、技術、製品、サービス、業績等に関する将来予想に関する記述が含まれています。これらの記述は、現在入手可能な仮定やデータ、方法に基づいていますが、そうした仮定やデータ、方法は必ずしも正しいとは限らず、予想された結果を実現できない場合があります。また、これら将来予想に関する記述は、あくまでオープンテキストの分析や予想を記述したものであって、将来の業績を保証するものではありません。このため、これらの記述を過度に信頼することは控えるようお願いします。これら新たなリスクや不確定要因の詳細についてはOpenText's Annual Report on Form 10-K、Quarterly Reports on Form 10-Qや、SECのウェブサイトにてオンラインで入手できます。本プレスリリース中の将来の見通しに関する記述はすべて当社が現時点で知り得た情報に基づくもので、当社は、これらの将来の見通しに関する記述を最新情報に基づいて更新する義務を負いません。

(C)2020 OpenText. All rights reserved. OpenTextは米国その他の国における商標または登録商標です。その他の商標はすべてそれぞれの所有者に帰属します。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク