5月28日より福岡銀行、熊本銀行、親和銀行発行のJCBデビット「Debit+」をApple Pay対応に

～ より安全で、より安心なお買い物体験をiPhoneやApple Watchで ～

株式会社ふくおかフィナンシャルグループ（取締役会長兼社長 柴戸 隆成、以下「FFG」）は、傘下の株式会社福岡銀行、株式会社熊本銀行、株式会社親和銀行のお客様向けに、各行が発行するJCBデビット「Debit+（デビットプラス）」を本日からApple Payに対応いたします。Apple Payはプラスチックカードを店員に手渡したり、暗証番号を入力するために決済端末に触れたり、紙幣や硬貨をやり取りしたりすることなく安全に決済でき、セキュリティーとプライバシーにも配慮した支払い方法と、iPhoneの機能でユーザーを守ります。



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一度Debit+をApple Payに設定いたしますと、各行のDebit+をお持ちのお客様はiPhoneとApple Watchでコンビニエンスストア、スーパーマーケット、ドラッグストアなど、日本全国で約113万台あるQUICPay+TM加盟店で、タッチレスで支払いを済ませることが可能になります。
Apple Payでの支払いは、Face ID、Touch IDまたはデバイス固有のパスコードと独自の取引コードで認証されるため安全です。
さらにApple Pay はiPhone、iPadのスマートフォンアプリでショッピングしたり、MacでSafariを使ってウェブ上でお買い物をする際には、各サイト特有のアカウントを作ったり、送り先や請求先情報を何度も入力することなく、より早く、簡単・便利に支払いを完了できます。
Apple Payの設定は、MyJCBアプリ、若しくはiPhoneのWalletアプリから、お持ちのDebit+を簡単に設定できます。Apple Payご利用分は、Debit+のご指定口座から、原則ご利用の都度引き落とされます。また、ご指定口座の預金残高内でご利用でき、お客様ご自身でもご利用限度額を設定いただけます。現金や、プラスチックのカードよりもお店での支払いが簡単になり、ご利用ごとにDebit+のポイント（myCoin）もたまるため便利でお得です。
FFGでは、今後も新型コロナウイルスをはじめとした感染症予防の一助となるよう、キャッシュレス決済の普及に努めてまいります。


株式会社十八銀行での「Debit+」の取扱いについて

十八銀行では、親和銀行との合併（2020年10月予定）後、システム統合（2021年1月予定）を経て、十八親和銀行として旧十八銀行店舗を含む全店にて「Debit+」を取扱う予定です。


Apple Payについて

安全性と個人情報の保護はApple Payの基礎となる重要な要素です。Apple PayをiPhone等の端末に設定した場合も、お客様がお持ちのデビットカード番号はお客様のデバイスやAppleのサーバーに保管されることはありません。お客様の端末には、各デバイス固有の番号が発行され、暗号化された状態で安全にデバイス内の業界標準の、認定チップであるセキュアエレメントに安全に保管されます。 Apple Payをご利用いただく際、お客様のデビットカード番号が、加盟店に通知されることはありません。
店頭でのお支払いはiPhone 7以降とApple Watch Series 2 以降が対応しており、コンビニエンスストアやスーパー、ドラッグストアの他、大型テーマパークなど、全国約113万台の端末でご利用いただけます。（2019年12月末現在）
アプリケーション、オンラインショッピングでのApple Payのご利用は iPhone 6以降のiPhone、またはiPad Pro、iPad Air 2、iPad mini 3以降のiPadが対応しています。また、2012年以降のmacOS SierraがインストールされたMacでもSafariでのお支払いにApple Payをご利用いただけます。その際は、iPhone 6以降のiPhoneとApple Watch、新しいMacBook ProのTouch Barで支払いを承認していただきます。
Apple Payの詳細は apple.com/jp/apple-pay をご確認ください


・QUICPay＋は、JCBの登録商標です。
・Apple、Appleのロゴ、Apple Pay、Apple Watch、iPhone、iPadは、米国および他国々で登録されたApple Inc.の商標です。
・iPhoneの商標は、アイホン株式会社のライセンスにもとづき使用されています。
・Apple Payを利用するにはiOS 10.1以降が必要です。Apple Payに対応しているデバイスについてはリンクをご覧ください。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク