クラウド問診ツール『問診ナビ(R)』に在宅医療向けバージョンが登場しました

『問診ナビ(R)』を電話医療相談に使用することで、アセスメントの質を向上し、医師の負担を軽減できます。

『問診ナビ(R)』はクラウドで動作する問診アプリで、ベテラン総合診療医の思考をシミュレートする臨床推論アルゴリズムを搭載しています。
画面に表示される通りに患者に質問し答えを入力するだけで、医師以外の職員による病状アセスメントを支援し、研修医修了レベルの問診結果を医師に伝達することができます。
問診ナビ公式サイト：リンク



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■『問診ナビ(R)』在宅医療向けバージョンの特徴

『問診ナビ(R)』を用いると、医師以外の医療従事者が、スマートフォンやタブレットから研修医修了レベルの詳細な病歴を入力することができます。
トリアージ機能も搭載しており、連絡を受けた医師は、メール送信もしくは電子カルテ連携により転送された、精度の高い問診結果を見ながら診断をすることができ、患者に対して改めて問診をやりなおす時間を削減できます。


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『問診ナビ(R)』の在宅医療向けバージョンは、在宅医療、訪問診療サービスを提供している医療施設への導入に向けて開発されました。
電話受付窓口で用いることで、患者からの病状聴取の質を向上し、サービスのクオリティが均質化されます。
また、『問診ナビ(R)』の問診結果は、そのまま電子カルテに記入できるレベルの文書と評価されており、医師によるカルテ入力の手間を削減します。

■短縮版の臨床推論アルゴリズムを搭載

『問診ナビ(R)』の在宅医療向けバージョンは、比較的緊急度・重篤度の高い問診を厳選した、短縮版の臨床推論アルゴリズムを搭載しています。


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標準版の『問診ナビ(R)』と比べて、70％程度の質問に抑えられており、短い時間でトリアージすることが可能です。
前の質問の答えから、次に聞くべき質問を表示する『問診ナビ(R)』の特徴は、もちろんそのまま搭載されています。


■電子カルテにそのまま貼り込める文書化出力と緊急度フラグ

『問診ナビ(R)』では、臨床推論に基づいて情報の重みづけを行い、緊急度に合わせて(1)red flag：今すぐに受診すべき、(2)yellow flag：早めの受診を勧める、(3)green flag：経過を見て症状が続くなら受診を勧める、の３つに分類して表示する『受診勧奨』機能を提供します。


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『問診ナビ(R)』の緊急度フラグを見ることで、電話受付業務を行う医療従事者が、適切なアセスメントを行えるように支援します。

■先行リリース版 特別価格のお知らせ

『問診ナビ(R)』在宅医療向けバージョンは、現在先行リリース版の申込みを受け付けております。早期導入をご検討頂ける医療施設様には、特別価格でご提供しております。
この機会にぜひご検討ください。
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※電子カルテとの連携等、他社システムとの接続に関しましては別途御見積となります。
※価格は将来変更される可能性があります。

『問診ナビ(R)』は、月額会員制のクラウドサービスです。契約期間中は、随時最新バージョンにアップデートされます。

『問診ナビ(R)』とは
問診ナビは、患者に鑑別診断を行う際の医師の思考回路を、臨床推論アルゴリズムによってシステム化し、患者と応対するコメディカルスタッフや患者の家族、あるいは患者自らが質の高い問診を行えるようにしたクラウド問診アプリです。


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『問診ナビ(R)』の特徴
・ベテラン総合診療医の思考をシミュレートした臨床推論アルゴリズムを搭載
・緊急度を、(1) red、(2) yellow、(3) greenの3段階に表示するトリアージ機能
・問診結果をそのまま電子カルテに貼れる、研修医修了レベルの文書化出力機能
『問診ナビ(R)』のバリエーション
・患者自身や患者の家族が自らの意思で使用する個人向け『問診ナビ(R)』
・医療従事者が使う医療機関向け『問診ナビ(R)』
（クリニック向け、介護施設向け、在宅医療向け等バリエーションあり）
問診ナビ公式サイト：リンク

※『問診ナビ(R)』に搭載している『臨床推論アルゴリズム』は、筑波大学総合診療科の前野哲博教授（同附属病院副院長、日本プライマリケア連合学会副理事長）の協力・監修を受けております。
※『問診ナビ(R)』は、利用者様ご自身の判断の参考としていただくアドバイスを行うもので、 医療行為（診察や服薬指導など）ではありません。
※『問診ナビ(R)』は、株式会社メトロネットにより商標登録されています。
※ 本プレスリリース掲載の画面はすべて開発中のものです。

<株式会社エイプリル・データ・デザインズ会社概要>
本社：東京都世田谷区
代表取締役：濱田功志
設立：平成4年10月
資本金：1000万円
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事業内容：オンラインコミュニティ開発・運営、モバイルアプリ開発

プレスリリース提供：PR TIMES リンク