～北海道民の地元スポーツチーム応援意識の高さが明らかに～　直近1年の野球観戦は道民の半数以上、道民の約4割はファイターズファン

ファイターズ新本拠地、道民の期待は「アクセスへの配慮」「食」



株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩、以下インテージ）の札幌事業所にて、道民のスポーツ観戦・応援行動の特徴、および北海道日本ハムファイターズの本拠地移転に対する意識について自主調査を実施しました。ここに調査結果を公開いたします。

[ポイント]

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道民のスポーツ観戦行動について、まず、最近1年のスポーツ別観戦経験をみてみましょう。図表1は、道内にプロチームのある4スポーツ（野球/サッカー/フットサル/バスケットボール）と、昨年話題になったラグビーについて、道内外の18～79歳の男女に聞いた結果です。

図表1


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道民は「野球」の観戦率が高いことがわかります。テレビなどでの視聴も含めた観戦者は50%におよび（道外は43%）、試合会場での生観戦経験も20%にのぼります（道外は13%）。

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道民のスポーツ観戦行動にはどのような特徴があるのでしょうか。試合会場でスポーツ観戦した理由を聞いた結果が図表2です。

図表2


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会場での観戦理由は、道内、道外とも「好きなチームを応援したい」「競技を間近で見たい」「試合会場の雰囲気が良い」がトップ3にあげられていますが、道内では「好きなチームを応援したい」（45%）の比率が道外（37%）に比べ高くなっています。また、「地元のチームを応援したい」「チーム・選手を直接現場で応援したい」など、道民は『応援のためにスポーツ観戦に行く』という意識が強い傾向がみられます。


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続いて、各スポーツで応援しているチームがあるかどうか聞いた結果をみてみましょう（図表3）。

図表3


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プロ野球で応援しているチームがある人は、道内では53%にのぼります（道外は39%）。このうち85%はファイターズファンなので、道民の約4割がファイターズファンということになります。

また、プロ野球/ファイターズの人気には及ばないものの、Jリーグ、Bリーグで応援しているチームがある人も道外に比べ多くなっており、コンサドーレやレバンガといった地元チームが、道民の応援意識の対象となっていることがわかります。

道内の3チームについて、応援している人＝ファンの特徴を示しているのが図表4です。

図表4


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ファイターズファンは、男女比がほぼ半々。コンサドーレやレバンガに比べ、女性まで幅広くアピールしていることがうかがえます。また、グッズ購入経験がある人が63%にのぼります（コンサドーレファンは32%、レバンガファンは18%）。ファイターズファンは層が幅広いだけでなく、関わりの度合いも強いことがうかがえます。


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ここからは、北海道日本ハムファイターズに関して現在大きなトピックである、北広島市「北広島ボールパーク」への本拠地移転について調査しました。

本拠地移転をどれくらいの人が知っているのか、そして移転後の、道民の会場観戦頻度について聞いた結果が図表5です。

図表5
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道民の92%が本拠地移転について知っており、高い関心がうかがえます。道外では、認知率は28%にとどまりました。

本拠地移転によって、会場観戦の機会が増えると思うか、減ると思うかをたずねたところ、居住地域によって意見にはかなり差がみられ、札幌市民では59%が「減ると思う」と回答。移転によって、球場へのアクセスが悪くなることに対する懸念がみてとれます。

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最後に、2023年開業予定の「北広島ボールパーク」に、どんな施設やサービスがあったら良いと思うかを聞いてみました（図表6）。

図表6


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トップは、「新駅」（44%）、次いで「送迎バス（ボールパーク～札幌駅間）」（39%）があげられており、札幌市民を中心に、アクセス懸念解消を求める声が多いようです。また、僅差で「フードコート」（39%）が望まれています。

アクセスへの懸念を払拭し、大勢のファンが、新しい「ボールパーク」での野球観戦体験を楽しめることが期待されます。

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使用したデータ
【インテージのネットリサーチによる自主調査データ】　リンク
調査地域：北海道内/北海道外
対象者条件：(1) 道内18～79 歳の男女一般 (2) 道外18～79 歳の男女一般
標本抽出方法：弊社「マイティモニター」より抽出しアンケート配信
ウェイトバック：性年代構成比を、2015年度実施国勢調査データをベースに、人口動態など加味した2019年度の構成比にあわせてウェイトバック
標本サイズ：(1)北海道民 n=847 (2)北海道外の人 n=822
調査実施時期： 2019 年12 月2日(月)～2019 年12月9 日(月)

【株式会社インテージ】　リンク
株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣 歩）は、「Create Consumer-centric Values ～お客様企業のマーケティングに寄り添い、共に生活者の幸せを実現する」を事業ビジョンとして掲げ、さまざまな業界のお客様企業のマーケティングに寄り添うパートナーとして、共に生活者の幸せに貢献することを目指します。生活者の暮らしや想いを理解するための情報基盤をもって、お客様企業が保有するデータをアクティベーション（活用価値を拡張）することで、生活者視点に立ったマーケティングの実現を支援してまいります。

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