音声での買付注文が可能に

~「マネックスアドバイザー for Alexa」がさらに進化~

 マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:清明祐子、以下「マネックス証券」)は 2019 年 1 2 月 5 日( 木 )より、 「マネックスアドバイザー for Alexa 」 から 、音声によって「マネックスアドバイザー」の買付注文が可能になりましたので、お知らせいたします。



 本機能をご利用いただくことで 、お客様がAmazon Echoシリーズを始めとするAlexa搭載デバイスに話しかけることにより、マネックスアドバイザーの買付注文と注文約定の照会について、 音声と画面で確認することができるものです。

 買付注文と注文約定の照会をAlexa経由で行うサービス は、主要ネット証券(※1) 、ならびにロボットアドバイザーサービスでは 国内で初めての試みのひとつです。

■背景
 マネックス証券では、お客様がAlexa搭載デバイスに話しかけることにより、マネックスアドバイザー経由で保有しているお客様の残高情報を音声と画面で確認できるサービスを2019 年 4 月から導入しておりました。このたび、さらなる利便性向上を図るため、買付注文と注文約定の照会機能を追加することといたしました。

■概要
(1)提供開始日 : 2019 年 1 2 月 5 日(木)
(2)利用条件 : マネックス証券に証券総合取引口座を開設し、 マネックスアドバイザーの利用を開始
している方
(3)利用料金 : 無料
(4)機能 : マネックスアドバイザーの買付注文と注文約定の照会をAlexaで実施 することができます。

■買付注文イメージ

[画像: リンク ]

  ※1 2019年12月6日現在、マネックス証券調べ。主要ネット証券は、SBI 証券・カブドットコム証券・
     松井証券・楽天証券・マネックス証券を指します。

  詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク)をご覧ください。

 今後もマネックス証券は、2018年11月にマネックスグループが発表したブランドステートメント「For Creative Minds」に掲げる、従来の枠組みを超えた新しい発想や視点に基づき、創造性を携えて、新しい「お金の未来」を常に提案してまいります。

                                              以 上

【Alexaについて】
 Alexa – Amazon Echoを支える頭脳
 Amazon Echoを支える頭脳であるAlexaは、クラウドに構築され、常に進化し、賢くなっています。Alexaに話しかけるだけで、音楽の再生、ニュースやスケジュールの読み上げ、タイマーやアラームのセット、プロ野球や大相撲などスポーツ結果の確認など、日常のさまざまな場面で役に立ちます。Echoの遠隔音声コントロール技術により、部屋中のさまざまな場所からでも、話しかけるだけで、これらのすべてを行うことができます。

【マネックスアドバイザーに関する重要事項】
<リスク>マネックスアドバイザーでは、金融工学理論や過去の統計的データに基づき、お客様に最適なポートフォリオの提示(投資助言)を行います。マネックスアドバイザーでは、お客様が選択したポートフォリオに従い、お客様が指定した資金総額の範囲において国内ETFの売買を行います。国内ETFの売買注文に係る最終的な判断は、お客様ご自身の責任で行っていただきます。マネックスアドバイザーで買付対象となる国内ETFの売買では、価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETFの売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。

<手数料・費用等(税抜)>
・マネックスアドバイザーのご利用にあたっては、マネックスアドバイザーで運用される国内ETF残高の年率0.3
 0%に相当する金額(税抜)が助言報酬としてかかります。
・マネックスアドバイザーで買付けされたETFについては、申込手数料、解約手数料、信託財産留保額はかかりま
 せんが、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。

<その他>
・実際に売買を行う際に提案する銘柄、口数等は、国内ETF価格の変動や売買単位の大小に伴い、アルゴリズムの
 判断により常に変動します。
・お取引の際は、契約締結前交付書面や交付目論見書等を必ずご確認ください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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