ふるさと納税サイト「ふるなび」で37自治体がふるさと納税情報の掲載を一斉スタート! 掲載数が300自治体超となり、ふるなび史上過去最高の掲載数に

株式会社アイモバイル(本社:東京都渋谷区、代表取締役社長:野口哲也、東証一部上場:証券コード6535、以下アイモバイル)が運営するふるさと納税サイト「ふるなび」(以下ふるなび、URL:リンク )は、2019年11月より、37自治体のふるさと納税情報の掲載を開始しました。

前月の2019年10月の過去最高増加を更新する37自治体の掲載一斉スタートにより、ふるなびでの掲載自治体数は史上過去最高となりました。
これに伴い、掲載する返礼品数も45,000点を超え、ユーザー様がふるさと納税をより楽しめるサイトへと成長しました。

今回掲載を開始した自治体には、北海道浜中町の特別な牛乳で作る、濃厚で甘美な舌触りのアイスクリーム「ハーゲンダッツ」や、これからの季節、お鍋に必須の“下仁田ネギ”がいただける群馬県下仁田町、ご自宅の家具を贅沢に彩る「カリモク家具」が届く愛知県東浦町の他、町内工場から出来立て直送の「サントリー ザ・プレミアム・モルツ」を提供する熊本県御船町など、ふるさと納税をとおして全国各地の特産品をよりお楽しみいただけるようになりました。
ぜひ、この機会に「ふるなび」でふるさと納税をご検討ください。

■2019年11月新規掲載開始自治体について
2019年11月より「ふるなび」で掲載される自治体が増えました。北海道や群馬県、愛知県や熊本県などから、37自治体が返礼品情報の掲載をスタートします。

・北海道北見市 リンク
・北海道紋別市 リンク
・北海道枝幸町 リンク
・北海道白老町 リンク
・北海道浜中町 リンク
・岩手県岩手町 リンク
・岩手県大槌町 リンク
・宮城県亘理町 リンク
・宮城県大郷町 リンク
・群馬県下仁田町 リンク
・埼玉県羽生市 リンク
・埼玉県鴻巣市 リンク
・神奈川県小田原市 リンク
・神奈川県逗子市 リンク
・新潟県加茂市 リンク
・長野県千曲市 リンク
・岐阜県関ケ原町 リンク
・岐阜県川辺町 リンク
・静岡県森町 リンク
・愛知県東浦町 リンク
・愛知県美浜町 リンク
・三重県伊賀市 リンク
・滋賀県米原市 リンク
・京都府宇治田原町 リンク
・大阪府高石市 リンク
・兵庫県加西市 リンク
・和歌山県美浜町 リンク
・島根県津和野町 リンク
・岡山県西粟倉村 リンク
・広島県呉市 リンク
・香川県東かがわ市 リンク
・福岡県新宮町 リンク
・福岡県福智町 リンク
・長崎県長崎市 リンク
・長崎県対馬市 リンク
・熊本県玉東町 リンク
・熊本県御船町 リンク
※都合により、掲載遅延等のためリンク先が表示されない場合がございます。予めご了承ください。


■ふるさと納税サイト「ふるなび」について < リンク
「ふるなび」では、ふるさと納税を通じて全国の市町村に寄附金を集めることで地域活性化を支援しています。ふるさと納税業界では初となるふるさと納税コンシェルジュサービス「ふるなびプレミアム」 リンク 、ふるさと納税で旅行に行ける「ふるなびトラベル」 リンク 、クラウドファンディング型ふるさと納税サイト「ふるなびクラウドファンディング」リンク 、ふるさと納税の返礼品としてポイントが付与され、ポイントで後から特産品をゆっくりと選択できる「ふるなびカタログ」リンク 、など寄附者へふるさと納税の認知啓蒙を目的としたふるさと納税関連サービスを多数展開しており、引き続き、ふるさと納税者及び契約自治体の、「ふるなび」サービス利用満足度の向上を目指してまいります。

【アイモバイルについて】
アイモバイルはインターネットを通じて、高度で安心し喜んでもらえるサービスの創造、提供を行い、モバイル広告に改革を起こしたいという想いを胸に2007年に創業いたしました。現在では、インターネット広告事業を軸とし、国内最大級の規模を誇るアドネットワーク「i-mobile Ad Network」を提供しております。また、当社は、これまで培われた顧客基盤と自社開発による迅速かつ幅広い事業展開を強みとしており、アフィリエイト事業、動画広告事業等の多種多様な広告配信サービスを展開し、この他デジタルサイネージ広告事業「SCEEN(シーン)」を提供するなど、新しい技術の創造やサービスの構築に取り組んでおります。昨今では広告事業に加え、現在サービス開始6年目を迎えるふるさと納税サイト「ふるなび」の運営を行っております。

【株式会社アイモバイル 会社概要】
社名 : 株式会社アイモバイル
所在地: 東京都渋谷区桜丘町22-14 N.E.S.ビル N棟
代表者: 代表取締役社長 野口 哲也
設立 : 2007年8月17日
URL  : リンク

【本リリースに関するお問合せ】
株式会社アイモバイル
事業企画本部 自治体サービス事業部
TEL : 03-6674-5604
Mail: support@furunavi.jp

関連情報
https://furunavi.jp/
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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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