シンカのクラウドCTI『おもてなし電話』が顧客対応ツール『Re:lation（リレーション）』 との機能連携に対応

株式会社シンカ（東京都新宿区、代表取締役社長 江尻高宏）が提供しているクラウドCTI（Computer Telephony Integration）サービス『おもてなし電話』が、株式会社インゲージ（本社：大阪府大阪市、代表取締役：和田哲也）の提供する、問い合わせ対応コミュニケーションクラウド『Re:lation（リレーション）』との連携機能の提供を開始いたします。



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おもてなし電話とは


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電話の着信時にパソコンやタブレット、スマートフォンにお客様のさまざまな情報が表示される『おもてなし電話』サービスは、社内で着信・顧客情報を共有することで、業務効率アップや電話対応の負担を削減し、適切な応対により顧客満足度アップにもつながります。2014年8月のサービス開始以来、導入業種100以上、導入企業 1,100社、1,600拠点を越えました。
（サービス公式サイト：リンク）



おもてなし電話の特徴

・ビジネスチャンスを逃さない
夜間や休業日にあった着信情報も後から確認ができ、重要顧客からの電話着信も見逃すことなくビジネスチャンスを逃しません。クラウドサービスなので、外出や出張先からでも、自宅からでも、遠隔地からの着信確認も可能に。
・社内の顧客情報の共有が可能に
自分の担当顧客以外からの電話でも、基本情報がパソコン画面で確認できるのでスムーズに電話対応ができます。
ベテラン社員の方だけでなく、新人社員やパート、アルバイトの方でも、安心して電話対応ができるようになり、顧客に合わせた対応が可能になります。
・セキュリティ対策も万全
顧客情報や着信情報のデータは、国内大手ベンダーのクラウドサービスを活用。
金融機関や大手企業のデータと同じサーバーで保管しているので、セキュリティ対策やウィルス対策は万全です。通信データはすべて暗号化により、通信中のセキュリティ対策も講じています。
CTIアダプター内にはデータを一切残さないので、アダプターの盗難や故障によって顧客情報の漏洩が起きる事はありません。


Re:lation（リレーション）とは

『Re:lation（リレーション）』とは、企業が行う問い合わせ対応業務において、対応漏れ・ミスを「ゼロ」にするクラウドサービスです。「対応済か否かを一目で判別」「二重対応をブロック」「送信事故を防止する」機能などを備え、対応ミスによる炎上や送信事故を未然に防ぎ企業ブランドを守ります。またLINEやFacebookメッセンジャーのように個々のメール相手とのやりとりを「タイムライン」で表示する機能や、KDDI株式会社が提供するauメールとしてメールを送受信する携帯メールオプションなど数々の機能により「ひとりひとりの顧客に向き合える」対応ツールとなっています。

Re:lationはメールだけでなくTwitterにも対応しているため、気になるツイートを自動収集し、容易にソーシャルリスニングやアクティブサポートが行えます。メール対応品質を向上するための機能として上司承認時の内容比較や、対応時間・問い合わせ内容のグラフ化などの機能で問い合わせ部門管理者のマネジメント強化に貢献します。これらの多様な機能で問い合わせ対応部門の効率をアップし、上質な対応によりリピート顧客を増やしビジネスチャンスを広げます。

Re:lation（リレーション）
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連携について

このたびの連携では、おもてなし電話からRe:lationのタイムライン画面を呼び出し、過去のメール、ツイッター、LINEや電話での問合せ履歴を簡単に閲覧できるようになりました。 これにより、お問い合わせのお電話があった際に、メール等の過去の細かなやり取りを参照しながら対応することできめ細かな『おもてなし』が可能になります。いまやひとつのシステムで業務が完結することは少なく、システム間の連携機能が業務効率を大きく左右します。
このおもてなし電話とRe:lationの連携によって、顧客の対応にかかる時間を短縮できるようになります。

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※連携のイメージ図



株式会社シンカについて

設立：2014年1月8日
本社：〒160-0023　東京都新宿区西新宿3-5-1 新宿セントランドビル３階
大阪事業所：〒532-0003　大阪府大阪市淀川区宮原5-1-28 新大阪八千代ビル別館３階
仙台事業所：〒980-0021　宮城県仙台市青葉区中央2-2-10 仙都会館５階
資本金：977,942千円（資本準備金を含む）
従業員数：34名
事業内容：ITを活用したシステム企画・開発及び運用
クラウドサービス商品の企画・開発及び販売、運用
ITサービス利用のコンサルティング
コーポレートサイトURL：リンク
シンカ5周年ページURL：リンク

プレスリリース提供：PR TIMES リンク