東京大学大学院 教授・日本ディープラーニング協会 理事長 松尾 豊 氏 connectome.designの技術アドバイザーに就任

コンサルティングを中心にAI関連技術を活用した新規事業創出を行うconnectome.design（コネクトーム デザイン）株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：佐藤 聡、以下「COD」）は、松尾 豊 氏(東京大学大学院工学系研究科教授、一般社団法人日本ディープラーニング協会理事長、以下松尾氏)と技術アドバイザー契約を締結し、2019年4月1日に技術アドバイザーに就任いただきましたので、お知らせいたします。



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2018年6月に創業したCODは、ディープラーニングをはじめとした人工知能関連技術を用いて様々な社会課題を解決し、社会全体のWell-beingの向上を目指すベンチャー企業です。主力事業は、AI関連技術を活用した新規事業創出であり、ハンズオン形のコンサルティングサービスの他、『知の爆縮』※を起こしAI関連プロジェクトを強力に推進する仕組みである「AIギルド」およびAIの社会実装を可能とするナレッジを誰もが自由に取引することができる知のマーケットプレイス「connectome.platform」の研究開発および実証を進めております。

この度、CODの技術アドバイザーに就任いただきました松尾氏は、人工知能、ウェブマイニング、ビッグデータ分析を専門分野とし、同分野の第一人者として長年にわたり研究に取り組まれております。また、ディープラーニングを中心とした技術の日本の産業競争力の向上を目的として2017年6月発足した一般社団法人日本ディープラーニング協会では、発足時より理事長を務められ、同技術の産業活用促進や人材育成にも注力されており、アカデミアと産業界との橋渡し役としてご尽力されています。 松尾氏には、技術アドバイザーとしてCODに参画いただき、我々が取り組む社会課題解決と社会全体のWell-Beingの向上を一層推進すべく、ディープラーニングを軸とする最新技術の研究開発の応用に関するご助言をいただく予定です。

CODは、AI関連技術を活用した新規事業創出に取り組みテクノロジーの社会実装を進め、社会全体のWell-beingの向上に貢献してまいります。

※ 「知の爆縮」とは、一つの目標に向かって人知・マシンリソース・データを集結して内向きに力を結集することにより、普段の業務では得られない、爆縮（＝爆発の圧力を内部圧力の上昇に向かわせ、通常では得難い物理現象を発生させる）による並外れた集合知を発生させる仕組。

【 松尾豊氏からのコメント 】
CODは、優れた起業家である佐藤氏が、技術と社会の洞察に基づく大きな構想のもとに立ち上げた企業であり、その発展が大いに楽しみです。ディープラーニングは今後、産業活用が進み、大きなビジネスが生まれてくるフェーズに入ると思います。そのようななか、CODでは、さまざまな才能やリソースが一定密度以上に集まることによって飛躍的なものが生まれる「知の爆縮」を目指しており、大学や研究室のエコシステムと通じるところがあります。技術面、あるいは全体の構想で微力ながらご支援したいと思っております。

【 松尾豊氏プロフィール 】
1997年 東京大学工学部電子情報工学科卒業。2002年 同大学院博士課程修了。博士（工学）。同年より、産業技術総合研究所研究員。2005年8月よりスタンフォード大学客員研究員を経て、2007年より、東京大学大学院工学系研究科総合研究機構／知の構造化センター／技術経営戦略学専攻准教授。2019年より、東京大学大学院工学系研究科 人工物工学研究センター／技術経営戦略学専攻 教授、東京大学工学部システム創成学科知能社会システム（PSI）コース長。専門分野は、人工知能、ウェブマイニング、ビッグデータ分析。人工知能学会からは論文賞（2002年）、創立20周年記念事業賞（2006年）、現場イノベーション賞（2011年）、功労賞（2013年）の各賞を受賞。人工知能学会では学生編集委員、編集委員を経て、2010年から副編集委員長、2012年から編集委員長・理事。2014年から2018年まで倫理委員長。2017年より日本ディープラーニング協会理事長。

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【 connectome.design株式会社について 】
会社名：　connectome.design株式会社
代表者：　代表取締役社長佐藤 聡（さとう あきら）
設立： 2018年6月19日
本社所在地　：東京都千代田区丸の内１丁目８番３号　丸の内トラストタワー本館２０階
開発センター：東京都千代田区丸の内１-６-５　丸の内北口ビル９Ｆ　WeWork内
資本金：　79,990,000円（資本準備金、新株予約権含む）
事業内容：　コンサルティングを中心としたAI関連技術を活用した新規事業創出
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク