DX推進とレガシー脱却を目指すITモダナイゼーションについて講演

システムズ 2019年04月10日 12時40分
From PR TIMES

~ 4月26日開催の「ITモダナイゼーションSummit」で事例を交え紹介 ~

マイグレーション プロバイダ システムズは、2019年4月26日(金)に開催される「ITモダナイゼーションSUMMIT2019」に協賛し、「DX推進、レガシー脱却に向けた現状分析・刷新計画の具体策」と題したセミナー講演を行います。当社は、昨年、経済産業省が公開したDXレポートで指摘されているレガシーシステムのブラックボックス化からの脱却をテーマに、長年のモダナイゼーションの経験から棚卸等の現状システム分析手法及び効果について具体的に事例を交え紹介。さらに、計画策定以降の実行プロセスについても解説します。是非、ご参加ください。



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 株式会社システムズ(本社:東京都品川区、代表取締役社長:小河原隆史)は、4月26日(金)に東京・品川で開催される『ITモダナイゼーションSummit 2019』 (主催:日経xTECH)に協賛、『DX推進、レガシー脱却に向けた現状分析・刷新計画の具体策』と題したセミナーを行います。また、展示ブースでは当社のDX推進に向けたモダナイゼーション技術や適用事例を紹介します。
 『ITモダナイゼーション』をテーマにした本イベントですが、今回のテーマは、“レガシーを活かすシナリオとは”。苦労を乗り越えてITモダナイゼーションを完遂した”先輩”ユーザーの実体験やITモダナイゼーションに役立つ最新技術・製品ソリューションの展示と講演が行われます。
 本イベントに協賛する当社は、今年はITモダナイゼーションに関連するキーワードの中でも「デジタルトランスフォーメーション(DX)」「2025年の崖」をテーマに、14時45分から会場Bで、『DX推進、レガシー脱却に向けた現状分析・刷新計画の具体策』という演題でセミナーを行います。
 国内企業の多くは、DXの必要性を認識してはいるものの、老朽化・複雑化・ブラックボックス化したいわゆるレガシーシステムの問題を抱え、DX推進の障壁になっていることが多々見受けられます。今回の講演では、ブラックボックス化が進む既存IT資産をモダナイゼーション手法により、どのように可視化し、DX推進に向けた検討につなげていくか、棚卸から計画策定のプロセスまで、事例を交えて紹介します。
 また、会場ではブース出展にも参加し、DX推進とレガシー脱却に効果的な棚卸等の現状分析手法から、当社のITモダナイゼーションに関するソリューションを来場者に紹介します。
本イベントおよび当社のセミナーの概要は下記のとおりです。
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●会期:2019年4月26日(金)10:30~17:15(10:00開場予定)
●会場:東京コンファレンスセンター・品川(東京都港区港南 1-9-36 アレア品川5F)
●主催:日経xTECH
●協力:日経SYSTEMS,日経NETWORK
●協力団体:COBOLコンソーシアム
●受講料:無料(事前登録制)
―>> システムズ講演詳細 <<―
B-5 : DX推進、レガシー脱却に向けた現状分析・刷新計画の具体策
●時間 : 14:45~15:25
●会場 : B会場
●講演者 : システムズ 開発事業本部 マイグレーショングループ
プロジェクトマネージャー 山田 浩行
講演概要: 昨年、経済産業省が公開したDX推進レポートではブラックボックス化したレガシー刷新の計画策定を2020年までに求めています。本セミナーでは20年以上レガシーのモダナイゼーションを実施した経験から棚卸等の現状システム分析手法及び効果について具体的に紹介。さらに、計画策定以降の実行プロセスについても紹介します。


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■株式会社システムズについて
当社は、1969年に設立されコンピュータ・システムの進化とともに歩んでまいりました。基幹系システム、情報系システム、Webソリューションの構築において幅広い実績を積むとともに、『マイグレーション特許』を2003年に取得(特許第3494376号)。現在、関連特許を含め国内外で18の特許を保有。独自のシステム開発にも磨きを掛け、事業領域を拡げながら進化し、現在に至っております。
■会社概要
社     名: 株式会社システムズ
代表取締役社長: 小河原 隆史
住     所: 〒141-0031 東京都品川区西五反田7-24-5 西五反田102ビル8F
会社URL: リンク
TEL: 03-3493-0033(代表) / FAX: 03-3493-2033
[事業内容]
・マイグレーション/モダナイゼーション(レガシーシステム移行・近代化)
・システム インテグレーション/システム コンサルティング
・ソフトウェア受託開発/ソフトウェアパッケージ販売/情報処理機器販売

【商標について】
文中の社名、商品・サービス名は、各社の商標または登録商標です。


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プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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