台湾を代表する食品産業8社、JFフードサービスバイヤーズ商談会2018で、台湾政府機関主導による「台湾パビリオン」が盛況

中国生産力中心 2018年11月14日 14時15分
From Digital PR Platform


リンク

台湾の政府機関である、台湾行政院 農業委員会(日本の農林水産省に相当)は本日、(11月14日)、五反田TOCビル13Fにて開催された「JFフードサービスバイヤーズ商談会2018」に、台湾の食品産業を代表する8の企業・団体を集め「台湾パビリオン」を設けて出展したと発表しました。
同イベントには、出展企業を含め、商社、販社、食品バイヤー等外食ビジネス関係者が来場し、熱気を見せました。近年、台湾レストランやカフェの日本進出が進み、各地で話題となっています。今回の台湾パビリオンでは、美味しさと安全性で信頼された、伝統的台湾食材から日本で人気の高い食品、世界各地からの観光客、台湾食ファンの皆様から寄せられた最新の流行やトレンドが紹介、展示されました。

台湾パビリオンは、同イベントに向け台湾行政院農業委員会が特別に選定した優良企業8社が参加しました。(Puly Co., Ltd. / Lijia Green Energy Biotechnology Co., Ltd. / TOSEI SEAFOOD CO.,LTD. / FONGYU Co., Ltd./ KUA KUA YUAN ENTERPRISE CO., LTD. / Vigor Dong Shih Co., Ltd. / Asia Outstanding International Marketing Co., Ltd./ Wotian Agricultural Co., Ltd.)。長年にわたり台湾が研究開発した食品食材を日本のバイヤーや外食産業の皆様にご試食いただくことで、新商品や新メニューに向けて台湾ならではの新しいアイデアを提供し、2020年東京オリンピックにも向けた外食ビジネス市場を大きく盛り上げて頂くのが狙いです

台湾は従来より食品の安全、衛生、環境面からも国家で総力を挙げて取り組んできました。日本の皆様の豊かで繊細な嗜好にも好評なだけでなく、国際的な規格、認証はもちろん、きわめて厳しい日本のお客様からの各種独自基準にも充分適合する高い信頼性を得ています。

国内からの出展の多い同商談会にあって今回の台湾パビリオンは海外からの出展となりました。同パビリオンでは、日本と同様美しく豊かな海に囲まれた台湾から、数々の海の幸、山の幸が紹介され、レストラン・店舗を始めとする外食産業の皆様に、日本の皆様に人気の最先端トレンド、流行が紹介され、これらを反映した新しい食材・メニューが提案されました。同ブースでは各製品の試食も盛んに行なわれ、終始活況を呈しました。
リンク

リンク



<台湾パビリオン出展者・出展製品一覧 >
【台湾パビリオン出展者・出展製品一覧】
1.卜立股份有限公司(Puly Co., Ltd.)
冷凍タピオカ、タピオカミルクティー
2.力佳綠能生技有限公司 (Lijia Green Energy Biotechnology Co., Ltd.)
ドランゴンタイガーハタフィレット、鱻果魚刺身
3.東晟水產股份有限公司 (TOSEI SEAFOOD CO.,LTD.)
台湾タイスライス、スズキソルトバター
4.峰漁股份有限公司 (FONGYU Co., Ltd.)
スズキエキス、 スズキのつみれ
5.瓜瓜園 (KUA KUA YUAN ENTERPRISE CO., LTD.)
冷凍焼き芋、黄色さつま芋フライ
6.活力東勢股份有限公司(Vigor Dong Shih Co., Ltd.)
フレッシュニンジン、キャロットジュース
7.華夏全方位國際有限公司(Asia Outstanding International Marketing Co., Ltd.)
オガニック黑早冬菇、東方美人茶
8.沃田農協有限公司(Wotian Agricultural Co., Ltd.)
プチトマト、花生(ピーナッツ)
##
■参考情報
(台湾)行政院農業委員会 -COUNCIL OF AGRICULTURE EXECUTIVE YUAN R.O.C - について:
行政院農業委員会は中華民国(台湾)行政院に属する行政機関(日本の農林水産省に相当)で、台湾の農業、林業、漁業、畜産業及び食料・食品行政を所管しています。1912年、農業、林業、商工業を所管する産業省創設を起源とし、現在は60のオフィス、23の組織と37の支部が設置されています。同委員会の所管事項には、各種規制、販売・輸出入促進、農業研究、価格支援や農業補助金、植物病害や外来種対策等も含まれます。各県・市や部局を連携させ、農、林、漁業等に関するより特化した政策分野にも取り組んでいます。農村地域省、食品や食材の品質、食品の安全、並びに消費者保護、自然環境に関連した多数の農業関連省庁を管轄しています。
China Productivity Center (CPC) -中国生産力中心- について:
China Productivity Center(中國生產力中心:以下、CPC)は、台湾の各産業の生産性向上と支援を目的に、1955年、台湾最初で最大の経営コンサルティング組織として設立された財団法人です。現在同センターでは、台湾産業、企業などに対する財務、技術革新、R&D、人事・組織制度、QC、EHS等の経営コンサルティング、付加価値創造や認知度向上支援、政府事業の計画・調査・立案支援、台湾政府関連諸機関からの各種受託事業、教育事業、出版事業等を主たる所管事項としています。
以上
ご取材のお問合せ、その他本件に関するお問い合わせ先

中國生產力中心 China Productivity Center 広報代理:
プラップジャパンCS8部 担当:谷本、高橋
TEL:03-4570-3191 FAX:03-4570-3189 E-mail:cpc_tw@ml.prap.co.jp


本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

このサイトでは、利用状況の把握や広告配信などのために、Cookieなどを使用してアクセスデータを取得・利用しています。 これ以降ページを遷移した場合、Cookieなどの設定や使用に同意したことになります。
Cookieなどの設定や使用の詳細、オプトアウトについては詳細をご覧ください。
[ 閉じる ]