～ 多岐にわたる金融商品の最適提案で顧客の幅広いニーズに的確に対応～
【中国銀行でのHandbookを利用の様子 リンク 】
■中国銀行が「Handbook」を採用した背景と目的
「自主健全経営」を経営理念に掲げる中国銀行は、行員の高いコンプライアンス意識へのゆるぎない信頼と、ニーズに的確に応える卓越した金融サービスで、地域への貢献に全力で取り組んでいます。
同行では、その多彩な金融商品の効果的な提案や、現場におけるお客様からの急な質問に的確に回答できる営業環境の実現を目指し、タブレット端末の導入を計画していました。タブレット導入にあたっては、多くの商品説明パンフレットや説明動画を外出先においてもスムーズに閲覧できること、さらに動画視聴の機会が多い中、通信料の負担が大きくならない環境構築が課題となりました。そこで同行は、それら課題を解決できるコンテンツ管理ツールとしてHandbookを採用しました。
＜Handbook採用のポイント＞
（１）動画の視聴機会が多いため、通信料負担がないアプリでの「ダウンロード機能」が必須だった
（２）操作性がよく、資料の見栄えを損なうことなくお客様に資料を見せることができる
▼細かなデータ資料なども見やすい
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■Handbookを導入した効果
必要な商品情報や日々の営業活動に役立つ知識習得に必要なロールプレイング用動画などがすべてHandbookに集約され、どんなお客様の質問にも迅速かつ的確に回答することが可能になりました。同行では、タブレット導入当初から活用機会が多いと思われる担当者にタブレット端末を重点的に配布することで利用率を上げ、また、利用者の自主的な申請に基づき増台することで利用率を維持しており、導入時より利用率は全体の90%、さらにその80%以上が訪問準備などの工数が削減されたなどの効果を実感しています。今後は約1,000名の営業すべてへの配布も計画しています。また、営業資料もタブレット利用を前提に作成するようになり、さらなる営業提案力の向上につなげるべく取り組んでいます。
■「株式会社中国銀行」について（Webサイト リンク ）
「自主健全経営」を経営理念に掲げ、業績の向上、地域への貢献に全力で取組んでいる。伝統の自主健全経営を今後も堅持すると同時に、環境変化やお客さまのニーズに適切かつ迅速にお応えしている。
所在地：岡山市北区丸の内1丁目15番20号
取締役頭取：宮長 雅人
■「Handbook」について（Webサイト リンク ）
「Handbook」は、文書や表計算、プレゼンテーションから画像や音声、動画までのあらゆる電子ファイルをクラウドに保存し、タブレット端末で持ち運べ、指先めくり表示ができるようにするソフトウェアです。一般的なクラウド･ストレージ･サービスやタブレット端末向けのビューアー･アプリケーションと異なり、閲覧者ごとの配信設定や端末紛失時の情報漏えいを防ぐ機能、あるいはネットワーク接続できない場所でもファイルを予めダウンロードしておけば表示できる機能など、タブレット端末をビジネス活用する上で必要な機能が搭載されているのが特長です。対立しやすい情報セキュリティの確保と操作性の高さを丁寧なインターフェース設計で両立している点が高く評価され、「2015年度 グッドデザイン賞」を受賞しています。
■「インフォテリア株式会社」について（Webサイト リンク ）
1998年に国内初のXML専業ソフトウェア会社として設立されたインフォテリア株式会社は、企業内の多種多様なコンピューターやデバイスの間を接続するソフトウェアやサービスを開発・販売しています。主力製品の「ASTERIA」は、異なるコンピューターシステムのデータをプログラミングなしで連携できるソフトウェアで、大企業、中堅企業を中心に6,900社（2018年6月末現在）の企業に導入されています。また、「Handbook」は、営業資料や商品カタログ、会議資料などあらゆる電子ファイルをスマートフォンやタブレットで持ち運べるサービスのスタンダードとして、1,427件（2018年6月末現在）の企業や公共機関で採用されています。
株式会社中国銀行による具体的な導入事例はこちらのサイトで紹介しています。
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【プレスリリースに関するお問い合わせ先（報道機関窓口）】
インフォテリア株式会社 広報・IR室 長沼史宏
TEL：03-5718-1297 FAX：03-5718-1261
E-mail：press@infoteria.com
【製品に関するお問い合わせ先】
インフォテリア株式会社 プロダクトマーケティング部 製品担当：中嶋誠
TEL：03-5718-1250 FAX：03-5718-1261
E-mail：pm@infoteria.com
インフォテリア、ASTERIA、Handbookはインフォテリア株式会社の登録商標です。
本文中の商品名は、各社の商標または登録商標です。
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