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OKIと早稲田大学、スマホ利用で無理なく健康行動を促進する「健康増進プロンプトシステム」を開発

OKI 2018年07月05日 11時01分
From PR TIMES

独自開発の「行動変容技術」を利用、実証実験により利用者行動・意識変化への効果を確認



OKIと早稲田大学人間科学学術院(研究代表者:竹中晃二教授、以下 早稲田大学)は、このほど、行動実践の動機づけを高めて無理なく日常生活の長期的な変化を促すことができる「行動変容技術」と、これを用いた「健康増進プロンプトシステム」を開発しました。本システムを用いて約70名の被験者による実証実験を行い、行動および意識の変化に対する有効性を確認しました。

開発した「健康増進プロンプトシステム」は、利用者の属性やリアルタイムの行動状況を元に、生活習慣の改善行動の「きっかけ」や「合図」をスマートフォン上に提示するものです。本システムは、従来のヘルスケアシステムにあるような行動の可視化ではなく、行動変容理論にもとづいて健康行動の継続を支援する情報を送ることを特徴としています。利用者は、本システムの利用を通じて、生活行動の改善を習慣化することが可能となります。本システムを活用するサービス事業者や行政機関は、利用者に健康寿命延伸の付加価値を安価に提供したり、社会コストを低減したりすることができます。

背景
日常生活における不摂生などによる健康被害は顕在化するまでの経過期間が長いため、健康的な行動を継続することがおろそかになりがちになります。そのため潜在的に健康リスクが高まり、結果として種々の疾患に結びつきます。そこでOKIと早稲田大学は、日常行動を長期的に変化させるための「行動変容技術」とそのシステム化に関する研究を進めてきました。

各組織の実施内容
OKIは、早稲田大学の健康行動変容に関する学術研究の成果を利用した「行動変容技術」を開発しました。本技術を活用した日常生活を健康的かつ長期的に変化させるための「健康増進プロンプトシステム」を構築し、早稲田大学による実証実験に参画しました。本システムは、利用者の行動と意識に変化をもたらすよう通知タイミングとメッセージ(プロンプト)の内容を決定し、スマートフォンにリアルタイムに情報提示を行うものです。行動データの取得およびメッセージの通知をスマートフォンによって行うため、特殊な機器などの必要がなく、負担感のない利用が可能となります。

早稲田大学は、長年にわたる健康行動変容の学術研究で得られた知見をベースに、「行動変容技術」上で実装する利用者の属性条件(性別、肥満度、多忙度、体力)、行動条件(歩数、位置)、および利用者周辺の環境条件(時間帯、天候)に応じて、通知タイミングおよびメッセージの内容を設計し、実証実験による効果検証を行いました。

実証実験結果
およそ1ヶ月間の実証実験によって、行動変容ステージ(注1)の後期ステージに含まれる利用者の割合が食習慣に関しては55%から73%へ増加しました。今後期間を伸ばした実験を行い、短期間では見極めにくい運動への効果も含めて確認していく予定です。また、セルフエフィカシー(注2)の活性化が有意または有意傾向であり、質問調査票による調査変数(注3)が、運動、食習慣ともに上昇していることが確認されました。

今後の展望
本システムは、自治体や企業の健康増進プログラムや、ドラッグストアやスポーツジムの会員向けサービスへの展開を検討しています。今後、実証実験パートナーやソリューションパートナーとの連携をすすめ、さらに利用者の状況に対して適合度が高い支援情報をタイミングよく通知する技術の開発や、健康増進以外の領域(たとえば働き方改革で従業員の就業に対する行動を変容させるなど)への適用を目指していきます。
[画像1: リンク ]


利用者の属性、行動、周囲の環境の要素をもとに現在の状況を検出し、適切なタイミングに健康行動を促す適切なメッセージを利用者のスマートフォンに通知します。

実証実験結果 詳細
食習慣に関する行動変容ステージの上昇を確認しました(図2)。
また、運動および食習慣のセルフエフィカシーが有意に活性化することを確認しました(図3)。
[画像2: リンク ]

[画像3: リンク ]


用語解説
注1:行動変容ステージ
人間の行動について、こころの準備性から行動の程度までを前期ステージ(前熟考、熟考)、後期ステージ(準備、実行、維持)の5段階で示した行動変容のステージ。

注2:セルフエフィカシー
人間の行動について「できる」という見込み感。セルフエフィカシーが高いほどその行動を行う確率が上昇します。

注3:質問調査変数
質問票による被験者からの回答を数値化した値であり4~28の値をとります。数値が高いほどセルフエフィカシーが高くなります。


沖電気工業株式会社は通称をOKIとします。
本文に記載されている会社名、商品名は一般に各社の商標または登録商標です。


本件に関する報道機関からのお問い合わせ先
経営企画本部 広報部
電話:03-3501-3835
e-mail:press@oki.com
本件に関するお客様からのお問い合わせ先
経営基盤本部 研究開発センター コミュニケーション技術研究開発部
電話:048-420-7073

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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