お客様のライフイベントや将来の目標金額に合った資産形成を支援

~「マネックス・ライフプランシミュレーション」提供開始~



マネックス証券株式会社(本社:東京都港区、代表取締役社長:松本大、以下「マネックス証券」)は、2018年5月23日(水)より、株式会社MILIZE(本社:東京都港区、代表取締役社長:田中 徹、以下「MILIZE」)とMILIZEライフプランシミュレーションをベースに共同で開発したライフプラン&投資シミュレーションツール「マネックス・ライフプランシミュレーション」の提供を開始することをお知らせします。

投資は夢や目標を達成するための手段の1つで、個々人の現状や夢・目標などによって適切な投資手法や投資期間、投資金額は異なります。マネックス証券は、個人投資家の皆様がそれぞれの状況や目標に合った資産形成を行うことができるよう「マネックス・ライフプランシミュレーション」をMILIZEと共に開発いたしました。
当ツールは、ご自身や配偶者の収入、お子様の人数、現在の支出金額、また将来達成したい目標金額や目標年齢を入力いただくと、その達成可能性を判定します。加えて、それらの目標の達成に投資を活用した場合のシミュレーションも表示します。

■「マネックス・ライフプランシミュレーション」について
ツールのガイドに沿って選択、入力を行うことで、目標金額に対してのシミュレーション結果を表示します。また、「投資を検討してみる」に進み、投資タイプや投資金額を入力すると、投資を活用した場合に目標金額を達成できるかどうかの結果を表示します。当社がおすすめする具体的なインデックスファンドも表示します。
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■主な画面イメージ
(1)シミュレーション開始画面
シミュレーションを行う資金について「将来資金」「住宅資金」「教育資金」「結婚資金」から選択します(「将来資金」は必須、その他の資金については任意で選択)。その後、年齢や現在の収入、支出、貯金額、お子様のご予定などのプロフィール、住宅や車の購入時期・金額、旅行、お子様の就学などのライフイベントを設定します。
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(2)貯蓄・収支推移、シミュレーション結果画面
(1)で設定した目標に応じた貯蓄・収支推移およびシミュレーション結果を表示します。
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(3)投資を活用した目標達成シミュレーション結果画面
「積極型」「楽観型」「中立型」「慎重型」「保守型」から投資タイプを選択し、積立金額や目標金額を設定します。目標金額に到達するかどうかのシミュレーション結果をグラフで表示し、当社がおすすめするインデックスファンドも表示します。
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マネックス証券は、2017年6月22日に「お客様本位の業務運営に関する方針」を発表しましたが、当社は創業当初から「マネックス・ユニバーシティ」等の活動を通じて個人投資家の幸せな資産形成を応援する活動を積極的に行ってまいりました。今回の「マネックス・ライフプランシミュレーション」の提供も「お客様本位の業務運営に関する方針」や個人投資家の幸せな資産形成を応援する取り組みの一つです。
今後もより一層取引サービスや投資情報の拡充等に努めてまいります。

詳細はマネックス証券ウェブサイト(リンク)をご覧ください。

以 上

■MILIZEについて
MILIZEは、金融分野において金融工学・統計・AI・ビッグデータをベースとした新しいウェブサービスを提供します。豊富な金融・IT産業における経験を活かし、個人の家計から金融機関の経営まで様々なサービスを企画・開発・提供しています。顧客の立場で真剣な「ファイナンシャル・コンサルティング」を行うプロをしっかりサポートし、個人の使いやすいお金のツールを提供することで、社会の金融知識レベルの向上、金融資産の増大に貢献していきます。AIを使った金融分野での分析についても金融知識と経験にさらにAIを組み合わせることで付加価値の高いサービスを提供しています。
会社名:株式会社MILIZE
所在地:〒150-0012 東京都港区芝大門ニ丁目7番8号 協和第二ビル2階
設立 :2009年
代表者:代表取締役 田中 徹

【手数料等およびリスクについて】
マネックス証券の取扱商品等のお取引をいただく際には、各商品等に所定の手数料や諸経費等をご負担いただく場合があります。
また、各商品等には価格の変動等により損失が生じるおそれがあります。信用取引、先物・オプション取引、外国為替証拠金取引、取引所CFD(くりっく株365)では差し入れた保証金・証拠金(元本)を上回る損失が生じることがあります。各商品等のお取引にかかる手数料等およびリスクは商品毎に異なります。詳細につきましては、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「目論見書」「目論見書補完書面」「リスク・手数料などの重要事項」等を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
加入協会:日本証券業協会、一般社団法人金融先物取引業協会、一般社団法人日本投資顧問業協会

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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