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レンタルオフィス「オープンオフィス京阪淀屋橋」を2018年7月に増床オープン!

リージャス・グループ 2018年04月23日 10時01分
From PR TIMES

好調が続く、大阪のオフィス需要に応え

世界100カ国以上1,000都市を超える地域で、3,000拠点を展開する世界最大のレンタルオフィスプロバイダーであるリージャス・グループ(日本法人:東京都新宿区、日本代表:西岡 真吾)は、好調な大阪のオフィス需要にお応えすべく、「オープンオフィス京阪淀屋橋」を2018年7月に増床することを決定いたしました。

大阪のオフィス市場は、ニッセイ基礎研究所が2018年3月に発表した「大阪オフィス市場の現況と見通し(2018年)」によれば、長期にわたる景気拡大に後押しされ、堅調なオフィス需要が続いており、空室率も過去最低水準に達していると言われています。リージャス・グループでは現在、大阪エリアにおいて、「リージャス」ブランドとして9拠点、無人運営でリーズナブルにご利用いただける「オープンオフィス」ブランドとして2拠点、計11拠点を展開していますが、いずれの拠点も高い稼働率で推移しており、今後更なるオフィス需要の拡大が見込まれることから、このたびの「オープンオフィス京阪淀屋橋」の増床に至りました。

「オープンオフィス京阪淀屋橋」は、土佐堀通りに面したロケーションで、京阪「淀屋橋」駅に直結しており、船場のビジネス街を商圏とする企業・ビジネスパーソンにとって、利便性の高い拠点です。今回の増床では、「オープンオフィス京阪淀屋橋」が入居する「京阪淀屋橋ビル」の9階のフロアを新たに追加します。これにより、総面積は現在の335平米から618平米に増え、ワークステーション(席)数も、現在の104席から172席となり、より多くの方がご利用いただけるようになります。

リージャス・グループの日本代表である西岡 真吾は、「『オープンオフィス京阪淀屋橋』は、大阪の地元企業、他府県に本社を構える企業の大阪拠点や、各業種の起業オフィスなどとしてご利用いただいており、常に高い稼働率で推移しています。このたび増床で、お客様のオフィスニーズに少しでもお応えできることを大変嬉しく思います。この拠点だけでなく、大阪エリア、関西エリアの各拠点へのお問い合わせは、近年増加傾向にあり、今後も需要の拡大が予想されます。リージャスは、今後も積極的に拠点を展開し、お客様の様々なオフィスニーズにお応えしてまいります」と述べています。

オープンオフィス京阪淀屋橋 概要
・開設日: 2013年12月
・増床日: 2018年7月(予定)
・住所:   (現在)  大阪府大阪市中央区北浜3-2-25 京阪淀屋橋ビル8F
(増床後) 大阪府大阪市中央区北浜3-2-25 京阪淀屋橋ビル8F・9F
・最寄駅:  京阪「淀屋橋」駅直結
・総面積: (現在) 335平米 ⇒ (増床後) 618平米
・ワークステーション(席)数: (現在) 104席 ⇒ (増床後) 172席
・インターネット環境: 高速インターネット、WiFi
・ホームページ:  リンク
※2018年4月現在の情報です。上記概要については変更する可能性がございます。

リージャス・グループについて
リージャス・グループは柔軟なワークスペースを提供する世界最大の企業で、そのネットワークは世界100カ国以上1,000都市超える地域、3,000拠点に及びます。会員数は230万人で、業界で成功を収める大小様々な企業や起業家の方々にご利用いただいています。
リージャスでは、多彩なオフィスプラン、近年需要が高まるモバイルワークやバーチャルオフィス、障害復旧サービスの提供を通じ、予算やワークスタイルに合わせて仕事を行うことができます。
リージャスは1989年にベルギーのブリュッセルで創設され、スイスに本社を置き、ロンドン証券取引所に上場しています。詳細については、www.regus.comをご覧ください。

日本におけるリージャス・グループ
リージャス・グループは、高品質な「リージャス」ブランドのビジネスセンターとコンパクトな「オープンオフィス」ブランドのビジネスセンターを日本全国で運営しています。さらに2016年には、プロフェッショナルな人材や成長企業が新しい発想を生み出すためのビジネス スペース「SPACES」も立ち上げ、より多くの皆様に快適なビジネス環境を提供してまいります。現在、全国32都市、121拠点※1にてそれぞれのブランドのレンタルオフィスを多くのお客様の仕事の拠点としてご活用いただいております。
※1オープンが決定している拠点数は全国32都市、124拠点となります。
最新の国内拠点住所情報一覧はリンクを参照下さい。
センターについてのお問い合わせについても、リンクの送信フォームからお送りください。
リージャスについては、日本のホームページリンクを参照下さい。公式ホームページはリンクを参照下さい。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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