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登山アプリNo.1のヤマップが、シリーズBで約12億円の資金を調達

ヤマップ 2018年04月13日 16時01分
From PR TIMES

石井スポーツ・REVICキャピタルなどとの事業連携で「登山」をアップデート。1億人が日本の自然に親しむ世界を目指す

登山アウトドア向けアプリ・WEBサービス「YAMAP」を運営する株式会社ヤマップ(福岡市、代表取締役 春山慶彦、以下ヤマップ)は、株式会社ICI石井スポーツ(新宿区、代表取締役社長 荒川勉、以下石井スポーツ)、九州広域復興支援ファンド(熊本市)および複数の企業・ファンドを引受先とする総額約12億円の第三者割当増資を実施したことを発表いたします。



出資企業・出資ファンド運営会社一覧


[表: リンク ]



「YAMAP」は、電波の届かない山の中でもスマートフォンのGPSで自分の現在地が確認でき、道中の記録も残すことができる登山アプリ。百名山をはじめとする全国の有名な山はもちろん、地方の里山などの地図もカバーをしており、そのすべてを無料で利用することができます。登山SNSとしての機能も持ち合わせており、国内で最大の登山・アウトドアコミュニティ(2017年フラー株式会社調べ)となっています。

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▲△ 石井スポーツとの連携による圧倒的規模のアウトドアコミュニティ

日本最大の登山・アウトドアコミュニティを持つヤマップが、アウトドア小売最大手の石井スポーツとタッグを組むことにより、ユーザー数100万人を超える圧倒的規模の登山・アウトドアコミュニティが誕生します。また、アプリ・WEB、フィールド、店舗(全国33店舗)という、登山愛好者との網羅的なタッチポイントを構築することで、ユーザーのアウトドアに対する熱量・活動量の拡大を図ります。
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なお、直近としては、以下の施策を行っていく予定です。


YAMAPと石井スポーツの会員連携
YAMAPと石井スポーツ店舗の連携
両社共同でのイベント拡充



▲△「登山」をアップデート。1億人が山に親しむ世界を


ヤマップは、「ハード」「危ない」といった従来の登山のイメージを、「楽しい」「健康的」といったイメージへ変えていくために、新しい文脈で「登山」を捉えアップデートしていきます。高い山の頂上を目指すことだけが、登山の楽しみ方ではありません。山というフィールドには、多様な楽しみ方ができる懐の深さがあります。ユーザーの裾野を広げ、2022年までに登山人口2000万人(2016年:約1000万人 総務省調べ)、ひいてはインバウンドの観光客を含め、1億人が日本の山や自然に親しむ世界を目指します。その目的達成のため、今回の資金調達には、様々な文脈で「登山」と事業シナジーを生み出す多くの引受先を含んでいます。
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観光・ヘルスケア × 登山
日本には世界にひけをとらない、素晴らしい自然が広がっています。ヤマップでは、この自然の魅力を再編集して発信し、「周辺の街をベースに自然を訪れる長期滞在型の観光」「里山登山の普及による地域住民の健康増進」に結びつくよう、特に今回出資をいただいた九州・瀬戸内地方を中心に事業を進めてまいります。

ランニング・フィットネス × 登山
登山の楽しみ方の一種として近年人気を博しているトレイルランニング。地方自治体も自然を活かした施策として注目しており、レース開催数も急激に増加しています。ヤマップは、トレイルランニング団体や、トレイルランニングに強い石井スポーツのグループ店舗「アートスポーツ」などと連携し、「ランニング・フィットネス」を切り口に登山・アウトドアの魅力を発信していきます。

食 × 登山
長時間かつエネルギー消費が大きい登山というアクティビティにおいては、「食」は大きな要素であり、楽しみです。山頂で絶景を眺めながら食べるご飯には格別の美味しさがあります。一方、食材の栄養面や軽量化を考慮しなければならないなど、登山ならではの制約や面白みもあります。ヤマップでは、森永製菓などと連携し、登山における食の素晴らしさの発信と啓蒙を目的とした事業を行ってまいります。

その他
昨今、アウトドアはカルチャーやライフスタイルとしても受け入れられています。アウトドアウェア・ギアは、フェスの増加などにも伴って、もはや機能性だけでなくファッションとして市場に浸透しています。また、漫画などにおいても、アウトドア関連の作品が増えてきました。ヤマップは、カルチャー・ライフスタイルといった軸においても「登山・アウトドア」を発信してまいります。

【株式会社ヤマップについて】
代表者名:代表取締役 春山慶彦
本社所在地:福岡市博多区綱場町2-2 福岡第一ビル6F
資本金(資本準備金を含む):13億7324万円
事業概要: 登山アウトドア向け WEB サービス・スマートフォンアプリ「YAMAP」開発・運営 など
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プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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