デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー、JUIDA、DroneTimes共催による「Drone Movie Contest 2018」開催｜作品応募締切迫る！2月28日迄

デジタルハリウッド ロボティックスアカデミーでは、今回で第3回目となる「Drone Movie Contest 2018」を開催します。
本コンテストは、ドローンで撮影した映像作品を対象とし、「Japan Drone 2018」の企画の一つとして開催されます。
各方面からドローンの映像作品を募り、映像の新しい可能性を示していくことを目指しております。
作品応募締め切りは、2018年2月28日迄となっております。



　IT関連及びデジタルコンテンツの人材養成スクール・大学・大学院を運営するデジタルハリウッド株式会社は、2015年11月に開校した『Digital Hollywood Robotics Academy』（デジタルハリウッド　ロボティクスアカデミー）において、今回で第3回目となる「Drone Movie Contest 2018」を開催いたします。

　このコンテストは、ドローンで撮影した映像作品を対象としたもので、「Japan Drone 2018」の企画の一つとして開催されます。各方面からドローンの映像作品を募り、映像の新しい可能性を示していくことを目指しております。

　本コンテストの応募締め切りは、2018年2月28日迄となっております。

[画像1: リンク ]


　昨年開催をした「Drone Movie Contest 2017」では、前年の約4倍となる122作品、60名からの応募を頂きました。作品のクオリティも全体的に上がっており、ドローンを活用する人口の増加に加え、ドローンの性能向上とドローンの撮影スキルの向上が感じられるコンテストとなりました。

　ドローンで撮影した映像を、コンテストを通じて世の中に広めていき、ドローンの素晴らしさ、将来性を伝えていくために、昨年に引き続き「Drone Movie Contest 2018」を開催する運びとなりました。

　尚、共催として昨年に引き続き「Japan Drone 2018」の主催である『一般社団法人日本UAS産業振興協議会』、ドローン専門Webメディア『DroneTimes』と進めて参ります。

　本コンテストではポイントが三点あります。

　一点目は安全運航体制です。航空法や電波法、道路交通法、各種ガイドラインなど、国内の法制度を守ったうえで、安全に飛行させた状態での撮影が必要になることです。海外で撮影された映像の場合は、現地の法制度に基づいて撮影が行われている必要があります。危険な撮影が行われた場合は、審査の対象外となります。

　二点目は、ジャンルは問わないということです。審査のために、映像は3分以内で、映像の50％以上をドローンで撮影すること、という基準は設けますが、応募者の自由な発想を促すために、ジャンルは設定しておりません。

　三点目は、ドローン業界の第一線で活躍されている企業を中心に審査を行うことです。審査員は前回に引き続き共催でありますDroneTimesより編集長の渡辺照明様、ロボティクスアカデミーでカリキュラム監修を担当している株式会社Dron é motion様、そして今回新たにヘキサメディア代表取締役の野口克也様、ブルーイノベーション株式会社代表取締役の熊田貴之様に審査員に加わって頂き、作品を審査していきます。

　投稿された映像作品を審査委員会が審査し、ファイナリスト・入賞者の選考を行います。
　
　皆様の個性豊かな作品の応募をお待ちしております。


【応募要項】

審査対象：
・ドローンで空撮した3分以内の動画作品。
・作品時間の50％以上をドローンで撮影している。

審査基準：
・JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている。
・映像作品としての芸術性や、技術的な先進性などを審査ポイントとする。作品のジャンルは問わない。
　差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする。

審査プロセス：
・作品投稿（2018年1月～2月28日）
　YouTube等の動画投稿サービスに作品を投稿（パスワード設定または限定公開設定）。
　ウェブサイトの応募フォームにURLとともに連絡先などを記載して添付。

・予備審査（2018年3月上旬）
　審査基準を満たしているか事務局で予備審査。

・作品審査会（2018年3月上旬）
　審査委員がファイナリスト作品を選定。

・ファイナリスト発表（2018年3月中旬）
　上位作品（5作品前後）をファイナリスト作品としてウェブサイトで発表。

・授賞式（2018年3月23日）
　Japan Drone 2018の特設ステージで入賞者を発表。


審査員：

株式会社ヘキサメディア　代表取締役　野口克也様

[画像2: リンク ]


空撮カメラマンとして、ヘリコプターやモーターパラグライダー、無線操縦の小型ヘリなど、空撮に関わる全ての写真・映像を撮影。
自家用ヘリコプターの操縦資格を持ち、写真家としても長いキャリアを持つ。
ドローン業界の黎明期から事業に従事し、空撮事業だけでなく、後進への教育にも注力している。
〈主な直近の実績〉
・BSジャパン「空から日本を見てみようPlus」（毎週木曜21時～）
・NHKスペシャル西ノ島・小笠原諸島における陸貝保護のためのドローンによる農薬散布作業　


ブルーイノベーション株式会社　代表取締役　熊田貴之様

[画像3: リンク ]


博士（工学）、日本大学大学院理工学研究科博士課程修了。
安心・安全なドローンの産業利用を支えるシステムインテグレータ。ドローンのオペレーター向けには、飛行禁止エリアの表示や飛行許可申請のサポート、機体・パイロットの一元管理などを可能にするポータル「SORAPASS」を提供。ドローンをビジネス利用する法人向けには導入診断からシステム構築、運用まで安全飛行管理を実現するソリューションを提供している。一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA）との連携により、安全ガイドラインや認定資格の整備による業界振興にも取り組む。


DroneTimes編集長　渡辺照明様

[画像4: リンク ]


1958年生まれ。
1983年に産経新聞社に入社、2009年から写真農道局長（2016年まで）。
今日まで35年間にわたり報道写真に係り、現在はDroneTimes編集長。
1993年にラムサール条約登録地をルポした「素顔の湿地」で日本新聞協会賞受賞。


ロボティクスアカデミーカリキュラム監修　株式会社Dron é motion

[画像5: リンク ]


2016年12月より「デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー」にてカリキュラム監修及び講師を担当。現在までにロボティクスアカデミーにおいて100名以上の卒業生を輩出。審査はDron é motion代表取締役の田口厚氏とドローングラファの大前創希氏が担当する。


応募・過去の受賞作品については下記よりご覧下さい。

公式ウェブサイト： リンク


●株式会社ヘキサメディア
リンク

株式会社エンルートの空撮専門事業部としてスタートし、2015年3月に株式会社ヘキサメディアとして独立。
空撮専門会社として、ドローンだけでなくヘリコプターによる空撮サービスも提供しており、毎週放映のBSジャパン「空から日本を見てみよう+」のテレビ番組や、その他映画やCM、ミュージックビデオ等、幅広いジャンルの空撮事業を展開。


●ブルーイノベーション株式会社
リンク

ドローンの民間活用が本格化していく中で、様々な社会的課題が浮き彫りになり、操縦技術、機体技術、管理体制、運用ルール等の整備が急がれています。
弊社は黎明期からドローン運用を進めてきたパイオニアとして、様々な側面からインフラ整備のサポートをはじめ、新たな産業・市場を創造するため法人におけるドローンの積極的な利活用の推進、メーカーと一体との機体共同開発等をおこなう、日本で唯一のドローン・インテグレーターです。


●DroneTimes
リンク

「DroneTimes（ドローンタイムズ）」は産経新聞社が開設、運営しているニュースサイトで、近年需要が拡大し、話題性も高まっているドローンの情報を中心に扱っています。ドローン本体や周辺機器に加え周辺産業、自治体などの活用事例、エンタメ、セミナー情報、空撮写真、映像の作品、キーパーソンのインタビュー、コラムなど多岐にわたり掲載、紹介しています。創造力や課題解決のヒントとしてお役に立てければ幸いです。 また会員登録を終えたユーザーのみなさまが投稿した空撮写真や映像は、「ドローンギャラリー」で公開されるので、力作のショーケースしてお使いいただけます。
「ドローン素材」ではMotion Elementsとの連動により、気に入った動画を購入することもできます。
ドローンタイムズは、ドローンが多くの人々を幸せに導く力と魅力があるものと信じ、今後もドローンへの理解と愛着を深めてもらえるサイトづくりを目指します。


●株式会社Dron é motion
リンク

「地方創生×ドローン」をテーマにドローン空撮コンテンツの活用による観光集客ソリューションを提供。自治体や観光地のPR動画の空撮やTV番組の空撮等の実績も多数あるとともに、観光地とコラボレーションしたドローン撮影ツアーや空撮コンテストの運営なども行う。また、複数のドローン操縦士スクールの講師を担当し、卒業生は300名を超える。


●一般社団法人日本UAS産業振興協議会
リンク

一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA：Japan UAS Industrial Development Association）は、近年飛躍的な発展を遂げている無人航空機システム（UAS：Unmanned Aircraft Systems）の、民生分野における積極的な利活用を推進するとともに、UASの応用技術の研究開発、安全ルールの研究、 人材育成、環境整備に努め、UAS関連の新たな産業・市場構造、健全な育成と発展に寄与するために、 非営利・中立の立場でさまざまな活動を行います。


●デジタルハリウッド株式会社
リンク

1994年、日本初の実践的産学協同のクリエイター養成スクールを設立。現在、東京・大阪に専門スクール、全国の各都市にWebとネット動画が学べるラーニングスタジオ「デジタルハリウッドSTUDIO」、そしてeラーニングによる通信講座「デジハリ・オンラインスクール」を展開。2004年、日本初、株式会社によるビジネス×ICT×クリエイティブの高度人材育成機関「デジタルハリウッド大学院（専門職）」、2005年4月には「デジタルハリウッド大学」を開学。設立以来、9万人以上の卒業生を輩出している。
さらには、2015年4月、スタートアップ志望者を対象としたエンジニア養成学校『ジーズアカデミーTOKYO』を開校、同年11月には日本初のドローンビジネスを皮切りに、ロボットサービス産業の推進を目的とした『デジタルハリウッド　ロボティクスアカデミー』を開校した。


●デジタルハリウッド　ロボティクスアカデミー
リンク
[画像6: リンク ]


「LIFE with Robotics!」をコンセプトに、よりよいみらいを描き、実生活の中にロボットの活用機会をデザイン・実装できる人材の養成を行います。
ロボットの実生活における利活用の促進と、利用者の保護のバランス感覚を持ったサービスロボティクスのプロフェッショナルの育成に全力を注ぎ、ロボット共生社会の実現を目指します。

◇デジタルハリウッド　ロボティクスアカデミーに関するお問い合わせ◇
robotics@dhw.co.jp

プレスリリース提供：PR TIMES リンク