COMEMO FES 2018 「本音が踊る社交場」開催

znug design根津氏、Linkedin村上氏、電通Bチーム倉成氏らがダンスホールで真剣トーク!!

日本経済新聞社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏）は3月10日、ビジネスパーソンが知見を共有するプラットフォーム「COMEMO（コメモ）」のリニューアル後初のトークイベントとして「COMEMO FES 2018」（主催：日本経済新聞電子版）を開催します。「ビジネス」「テクノロジー」「働き方」の3テーマでCOMEMOに投稿している専門家「キーオピニオンリーダー（KOL）」やキーパーソンが登壇。都内屈指のダンスホールを舞台に、COMEMOの世界観である「本音の議論」を展開します。



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■「COMEMO FES 2018」概要
主催　　：日本経済新聞電子版
開催日時：2018年3月10日(土)13:00～19:00
場所　　：Dance Hall新世紀（東京都台東区根岸1-1-14）
参加費 ：3,000円（同伴者1名無料、トークセッション後の交流会での飲食費を含みます）
人数　　：300名（先着）

参加申し込みはこちらから→　リンク

■「COMEMO FES 2018」コンセプト
働き方改革の盛り上がりや、人生100年時代の到来、転職や副業の広がり、AI（人工知能）による仕事の代替など、ビジネスパーソンを取り巻くルールや環境が大きく変わり始めています。これまでのルールや慣行にとらわれたまま、これから先も働き、生き抜くことができるのか。企業や組織の中で生きる道を選ぶにせよ、フリーランスや独立の道を選ぶにせよ、新たな一歩を踏み出すためのヒントを探ります。ユーザー自身の「ことば」が主役のCOMEMOだからこそ、日ごろは表に出せないような本音もさらけ出して語り合いたい。コンセプトは「本音が踊る社交場」。都内随一のダンスホールを舞台に、自由で真剣なトークを展開します。

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■セッション概要
セッション１.　13:10-14:30： 「熱狂者たちの、仕事の覚悟」
登壇者：znug design inc | Creative Communicator 根津孝太氏（元トヨタ自動車デザイナー）
Linkedin日本代表 村上臣氏（元ヤフー・ジャパン執行役員兼CMO）
モデレーター：日本経済新聞社 COMEMOスタッフ 桜井陽

会社の中でやりたいことが前に進まない――。ビジネスパーソンなら誰もが経験する仕事についての悶々とした悩み。打ち破るには、どうすればいいのか。トヨタ自動車やヤフー・ジャパンといった日本を代表する企業の中で、衝突を恐れず、新たなチャレンジをしてきた熱狂者たちに、仕事に向き合う覚悟や、周囲を巻き込み前に進んできた経験を学ぶ。

セッション２.　14:50-16:20： 「テクノロジーにやさしさを込められるか」
登壇者：全脳アーキテクチャ若手の会前代表　大澤正彦氏
オリィ研究所代表取締役CEO 吉藤健太朗氏
メディアアーティスト　市原えつこ氏
モデレーター：日本経済新聞コメンテーター 村山恵一

テクノロジーの急激な進展は、恐怖感を生む。仕事を奪われるのではいか。人間の世界が乗っ取られるのではないかと。しかし、テクノロジーに優しさを込めることができたとしたら、どうだろう。AIに感情を持たせるかどうかは分からないけれど、テクノロジーを使って優しさを人々に届けることはできるはずだ。日本はドラえもんや鉄腕アトムを生んだ社会。この土壌から出てきたテクノロジストたちに、未来を語ってもらおう。

セッション３.　16:30-18:00： 「自分らしく働いてみたら」
登壇者：タレント　石井てる美氏
勉強家 兼松佳宏氏
フリーランス研究家 黒田悠介氏
モデレーター：電通Bチーム代表 倉成英俊氏

ビジネスパーソンを取り巻く環境が大きく変わりつつある。一つの会社に勤め上げる時代から、転職したり、複数の仕事を掛け持ちしたり、学び続けたり…。働き方と切り離せない私たちの生き方そのものを、見つめる時期がやってきている。「本業をA面とするなら、私的なB面でも活躍し、それがまた本業に還元されていく」。電通でそうした「Bチーム」を結成した倉成氏をモデレーターに、「勉強家」「フリーランス研究家」といった一風変わった肩書きの登壇者を招き、これからの生き方、働き方のヒントを探る。

18:00-19:00： 交流会

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■COMEMOとは
日本経済新聞社が「ビジネスパーソンが知見を共有するプラットフォーム」として2017年夏にローンチしたデジタルサービスです。ビジネスの第一線で活躍する人たちが、日々のニュースや書籍、交流等から得た気づきや考えを投稿し、気になるユーザーやタグをフォローして情報収集・発信することで、ニュースへの理解を深めるとともに、ユーザー同士の知的つながりを生むプラットフォームを目指しています。

日本経済新聞社について
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