タレンタ、モティファイ株式会社と業務提携し、オンボーディング（人材定着化・早期戦力化・離職予防）領域のHRテクノロジーを提供開始

国内外の最新のクラウド型HRテクノロジーソリューションを日本市場に展開するタレンタ株式会社（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長兼COO 田中 義紀、以下タレンタ リンク）は、チーム活性化プラットフォームを提供するモティファイ株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長兼CEO ドレ・グスタポ 以下モティファイ リンク）と業務提携し、日本企業へのオンボーディング（採用した人材の定着化・早期戦力化・離職予防）ソリューションの提供を本日より開始いたしました。



モティファイのチーム活性化プラットフォームMotifyは、Google社にてグローバル人材開発に携わってきたピョートル・フェリークス・グチバチ氏とリクルートキャリア社出身のドレ・グスタボ氏が、自身のグローバルな視点や日本企業における経験や知識を基に開発したHRテクノロジーで、オンボーディングと呼ばれる「採用した人材の定着化・早期戦力化・離職予防」を、社員-マネジャー間や社員同士といったチームコミュニケーションの活性化を促すことで実現します。本ソリューションは昨年開催された第2回HRテクノロジー大賞（後援：経済産業省など）において「注目スタートアップ賞」を受賞しています。

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タレンタは、日本市場において米国HireVue社のデジタル面接プラットフォームや米国SilkRoad社のタレントマネジメントソリューションにて既に成功を収めており、Motifyにおいてもこれらと同様に、タレンタが販売・導入支援サービスを日本企業に提供していきます。

タレンタの代表取締役社長 兼 COO である田中 義紀は次のように語っています。
「モティファイとの業務提携により、タレンタは採用・育成・評価の領域に加え、新たにオンボーディング領域のHRテクノロジーを日本のお客様に提供できることになりました。人材獲得競争は激化の一方ですが、多大な工数・コストを掛け人材獲得し、手厚い研修施策を実行したにも関わらず、早期離職してしまうことへの課題感は益々高まっています。日本企業の新卒社員は1年以内に約12%、3年以内に約30%が離職し、離職者1人当たりの損失は年収の50%にも及ぶと言われています。この課題へのアプローチとして、Motifyでは社内コミュニケーションの活性化に焦点を当てており、それは私たちが考えていた方向感と一致するものでした。またモティファイの創業理念が、私たちのミッションである『Work Happy!な世の中を創る』と同様であると感じたことも、提携を決定した大きな理由の一つです。
タレンタはこれからもMotifyをはじめとした先進的HRテクノロジーをお客様にご紹介し、企業ミッションの実現を目指していきます。」

また、モティファイのCEOであるドレ・グスタポ氏は次のように語っています。
「私たちモティファイはタレンタ株式会社との業務提携に大きな期待を込めています。タレンタ株式会社は日本において、グローバル・スタンダードにおけるHRを理解している数少ない企業です。また、常にクライアントと同じ視点に立ち、問題解決に努める仕事スタイルはモティファイと共通した姿勢でもあったことから、信頼関係を築くことのできる、最適なパートナーだと思いました。同じビジョンを持った企業パートナーとして、一緒に日本の働き方を効率的に、かつ楽しみながら変えていきたいと思います。」

【モティファイ株式会社について】
『一人ひとりが仕事を通し、成長、やりがいを感じられる社会を作りたい』の創業理念によってリクルートキャリア出身のドレ・グスタボとGoogleのグローバル人材開発やリーダーシップに携わってきたピョートル・フェリークス・グチバチが創設しました。創設者それぞれの経験や知識を基に作り上げたフレームワークを用いて、チームのマネジメントとコミュニケーションの活性化を図る自動化プラットフォーム『Motify』や『働きがい調査』などのソフトウエアやアプリを開発、販売しています。詳しくはリンク をご参照ください。

【タレンタ株式会社について】
HRテクノロジー分野における日本のリーディングカンパニーの一つであり、「Work Happy!な世の中を創る」をミッションとして、世界各国の優れたHRテクノロジー製品とその関連サービスの提供を通じ、組織の経営資源の中でも「ヒト」に関するマネジメント領域において、従業員1人ひとりの「Work Happy!」の実現と、その組織の長期的な価値の向上に貢献します。タレンタ社はサンブリッジグループを母体として設立され、サンブリッジグループはセールスフォースドットコム日本法人、シルクロード日本法人、コンカー日本法人、マルケト日本法人、キリバ日本法人、デマンドウェア日本法人設立など米国の先進的クラウドソリューションプロバイダーとの合弁会社を設立し成功させてきた豊富な実績を有します。詳しくは リンク 及びリンク をご参照ください。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク