Ｓｋｅｅｄ、イノベーション・ファームと協業し、大容量・グローバルなデータ転送にも有効な 情報セキュリティソリューションを開発

【概要】
　あらゆる情報がデジタルデータとしてインターネット上を流れる今日、その漏えいや改ざん、破壊・消失といった脅威は一層の高まりを見せています。特に近年では既存のセキュリティ対策では防ぎきれないランサムウェアなども拡大傾向にあり、2016年には個人情報漏えいだけで想定被害総額約2,800億円、1件当り平均想定被害額は約6億3千万円（※1）に上っています。また、リスク対策強化の必要性から国内関連市場規模も拡大基調を続けており、2017年には1兆円規模に達するとも予想されています。（下図参照）

こうした中で、イノベーション・ファームは独自の秘密分散技術を応用し、低コストでありながらランサムウェアを含む未知のマルウェアなどへの感染を防ぐとともに、情報漏えいや破壊・消失といったリスクをも防ぐ画期的なセキュリティソリューション『Secure Explorer』を開発しました。
　さらに、同製品にＳｋｅｅｄの高速ファイル転送技術を組み込むことで製造業における3DCADなど大容量ファイルのセキュリティ対策においても生産性を損なうことなく、その脅威を劇的に下げることが可能となります。

今後、両社はこの２つの独自技術を連携させることで、大容量ファイルや海外データセンタを活用したグローバルなデータ転送、情報共有といった業務におけるセキュリティ対策の向上に寄与して参ります。
※1：2016年情報セキュリティインシデントに関する調査報告書（NPO日本ネットワークセキュリティ協会）

【イノベーション・ファームのSecure Explorerについて】
『Secure Explorer』 は安全性（セキュリティ）と可用性・利便性を両立した画期的なセキュリティソリューションです。Windowsエクスプローラのような簡易な操作性を持ち、 秘密分散法の活用により、未知のランサムウェア（マルウェア）が侵入しても絶対（100％）活動できないファイルに分割変換し無害化させます。また、無意味化したファイルから情報は確認できないため、情報漏えいも防ぎます。さらにＢＣＰやＤＲ対策としても有効です。
-Secure Explorer紹介サイト：リンク

【Ｓｋｅｅｄの高速ファイル転送ソリューションについて】
Ｓｋｅｅｄの高速ファイル転送ソリューションは、長距離通信や回線品質の劣化に伴い伝搬遅延を来すというTCPの欠点を克服するため、特許技術である動的帯域制御機能を持つ独自のファイル転送プロトコルSkeedSilverBulletProtocol、（以下SSBP）”を実装したソフトウェア製品およびサービスです。SSBPを用いることで、他の通信と公平に共存しつつ、通信距離やファイル容量を気にすることなく、FTPの数十倍といった大容量高速ファイル転送を実現します。
- Skeed高速ファイル転送ソリューション紹介サイト： リンク

■ 株式会社イノベーション・ファーム：リンク
ICTのトレンドは今後、 「クラウドコンピューティング」「モビリティ（SMD）」「ソーシャル技術」「各種データ（ビックデータ／ソーシャルデータ／オープンデータ）」の４つの構成要素の第３のプラットフォームが主流となります。
しかし、クラウドの活用に関して第三者へ情報を預ける事に対する不安を持つ企業は少なくありません。情報資源の有効活用やTCOの削減を真剣に検討する上でクラウド活用は必須となります。 クラウドをより有効に活用するには、企業の機密情報や個人情報或いは著作権情報を守り、 且つ情報伝達を迅速・的確に行う事が重要になります。
当社は高い情報セキュリティ性と利活用性に優れたソリューションを提供します。 また、混在するOS環境でもOneリソースで管理可能なアプリケーションを提供します。

■ 株式会社Ｓｋｅｅｄ（スキード）：リンク
Ｓｋｅｅｄは独自の高速データ転送技術と創業者の金子勇のP2P技術を受け継いだ自律分散コンピューティングに基づくネットワークソフトウェア製品を多数開発し提供しております。
Ｓｋｅｅｄはこれらのソリューションにより、日常のありとあらゆる場で必須となったインターネットを、より「高速」に 「簡単」に「安全」に、そして「安価」に活用したいという要望に応えてきました。IoT、AI、ブロックチェーンなどの新分野においてますます高まるこの期待に、更なる技術革新を通じて応えて参ります。
Ｓｋｅｅｄは2013年にRed Herring Global Top100 Companyに選出されました。
リンク
＜本件に関するお問い合わせ先＞
株式会社 Ｓｋｅｅｄ（スキード） 　広報担当：松岡
TEL：03-5487-1032 E-mail：pr@skeed.co.jp
※ 本リリースに掲載されている製品名、会社名などの固有名詞は各社の商標または登録商標です。