仕事の「生産性を高める７つの改善」とは

生産性自己診断ツール開設のお知らせ　

国内外で企業の人材育成を支援するサイコム・ブレインズ株式会社 (東京都千代田区、代表取締役社長 西田忠康) は本日、当社ホームページにて「生産性自己診断ツール」を開設いたしました。



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「生産性自己診断ツール」は、28の質問に回答すると、生産性向上のための改善点をアドバイスするものです。

生産性自己診断ツールはこちらから
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政府は「生産性革命」と題し、生産性の向上を成長戦略の柱と位置付け、取り組みを本格化させています。働き方改革の動きが広がる中、企業も自社の生産性を見直すことが不可欠となっています。

サイコム・ブレインズでは以下の７つのポイントを見直すよう、アドバイスしています。

「生産性を高める７つの改善」とは
1. 仕事の目的　目標の設定
生産性向上の第一歩は、仕事の目的を正しく認識することから始まります。まず、仕事の最終的な目標を確認しましょう。そして、その目標に到達するための仕事の全体像（自分の仕事の前工程や後工程）を意識することが重要です。

2. プロセス改善
プロセスを見直してみましょう。
慣例や慣行、あるいは固定観念や思い込みに囚われているかもしれません。計画段階に時間をかけ過ぎないこと、粗い計画であっても早く実行に着手することが、変化対応の時代に生産性を高めるポイントとなります。

3. 時間の使い方
複数の仕事を効率的にこなすため作業の優先順位をつけましょう。
そして本質的課題を先送りしないためのスケジューリングやタイムマネジメントが重要です。

4. 効率的なコミュニケーション
効率的なコミュニケーションには、まずは相手と信頼関係を作ることが重要です。そのためには５つのツボ（適切さ、相手の理解、能力の開示、共通点を探す、強い意思をもつ）を押さえることがポイントです。

5. 人の使い方
組織で仕事を進める中で、部下だけでなく上司、他部署、さらには他社の人をうまく活用できなければ、生産性を高めることはできません。仕事の依頼を効果的、効率的に行い、人を活かすためには、コミュニケーションのアプローチを使い分けることが重要です。
また、他者に仕事を割り振る際には5つの視点（１.相手の能力、２.成長機会、３.稼働性、４.意欲、５.人と人の組み合わせ）を考慮することが重要です。

6. 会議を変える
生産性向上には、会議の効率と効果を高めることが不可欠です。会議をうまく進めるためには、ファシリテーターの役割が重要です。
ファシリテーターには、アジェンダ（会議の目的や進め方、時間配分を明文化したツール）に従い、目的志向で論理性を重視した議論を促すことなどが求められます。必要応じて、会議の参加者に役割を付与することも重要です。

7. チームの力を高める
職場や社内外のプロジェクトチームの力を最大化するために、メンバー個人がもつ経験、知識、コツをチーム内で共有することが重要です。対等な立場でオープンにディスカッションし、知識等を明確化し、チームで共有しましょう。
意見を出し合うことができるチーム作りには、自己を主張する度合いと、他者を受け入れる度合がともに高く、バランスが取れていることが必要です。

サイコム・ブレインズの「ホワイトカラーの生産性を高めるための研修」で講師を担当している鳥居勝幸（サイコム・ブレインズ社会長）は以下のようにコメントしています。
『日本の生産性は、OECD加盟35カ国中20位となっており、労働効率の悪さが問題視されています。
人材不足が深刻化し、育児や介護による時間制約のある社員が増える中、限られたリソースで従来と同じ、もしくは従来以上の成果創出が求められています。個々人の意識向上や業務遂行の効率化に期待するだけでは到底、達成できないチャレンジであり、組織・チームとしての生産性向上のイノベーションが必要不可欠です。弊社では、組織・チームとしてのイノベーションの要となるマネージャーに着目し、「7つの改善」アプローチを提言しています』

サイコム・ブレインズは、ホワイトカラーの生産性を高めるための企業研修で、企業の生産性改善を支援しています。
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【生産性向上研修に関するお問合せはこちらから】
サイコム・ブレインズ株式会社　（担当：小西）
Tel: 03-5294-5573
Mail: k.konishi@cicombrains.com

【サイコム・ブレインズ株式会社について】　
サイコム・ブレインズ株式会社は、1986年の創業以来、営業研修、グローバル人材育成など社会人教育のパイオニアとして企業の人材育成を支援しています。　過去10年で約600社、30万人以上の研修を手掛け、東京・タイ・シンガポール・上海・ジャカルタの拠点からアジアにおける人材育成を国内外でサポートしています。
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プレスリリース提供：PR TIMES リンク