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来たるべき「ポスト広告時代」に求められる企業コミュニケーションとは? 新刊『広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。』発売

インプレスグループでIT関連メディア事業を展開する株式会社インプレス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:小川 亨)は、1月31日(水)に、新刊『広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。』を発売いたします。



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大塚食品「ボンカレー」がテレビCMから撤退し、広告宣伝費を6割削減して売り上げを伸ばしたり(※1)、森永乳業「ピノ」がテレビCM出稿を控えて、イベントを中心にしたプロモーションに切り換えたり(※2)……と、昨今の経済界では、広告出稿を手控える企業が目立ちはじめています。しかし、広告をやめたとして、企業は生活者にどのようにアプローチし、売り上げにつなげていけばいいのか──。本書は、そのために必要な「企業コミュニケーションの要件」を、社会構造や文化的背景をふまえつつ読み解いて提示。これまでマーケティングの世界で消費心理の基本原則とされてきた「AIDMA」や「AISAS」に代わる新しい消費心理モデル「PLSA」を提唱するなど、“1億総スマホ時代”といわれる現代ならではの消費のメカニズムおよび企業コミュニケーションのあり方をわかりやすく解き明かしています。

※1「ボンカレー、広告宣伝費6割減でも売上増」(日経ビジネスオンライン、2016年7月8日掲載)
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※2「ピノがCMをやめた理由」(毎日新聞、2017年7月7日掲載)
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著者は、先述の「ボンカレー」復活の仕掛け人でもあるビルコム株式会社の太田滋氏。デジタル領域にとくに強みを持つPR会社として数々の実績を残し、カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル(※3)をはじめとした世界的なアワードの受賞歴をもつ氏ならではの「ポスト広告時代」のコミュニケーション論です。

※3 カンヌライオンズ国際クリエイティビティ・フェスティバル……南フランスのカンヌで毎年開催されている世界的な広告賞の祭典。旧カンヌ国際広告祭。

■誌面イメージ

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■書誌情報
広告をやめた企業は、どうやって売り上げをあげているのか。
著者:太田滋
発売日: 2018年1月31日(水)
仕様:四六判/1色刷/208ページ
紙版定価:本体1,600円+税/電子版販売価格:1,440円+税
※電子版の表示販売価格は版元直販での参考価格です。
インプレスの書籍情報ページ:
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■目次
はじめに どうして「ちがい」が生まれたのか
第1章 なぜ「広告をやめたい企業」が増えているのか
第2章 広告は本当に効かなくなったのか
第3章 広告に代わる「つぎのコミュニケーション」
第4章 広告をやめた企業はこうやって売り上げをあげる
第5章 科学を武器にしたPR的コミュニケーションの可能性
おわりに 「信頼」が競争軸になる時代

■著者プロフィール
太田滋(おおたしげる)
ビルコム株式会社 代表取締役 兼 CEO
1976年生まれ。オーストリア共和国ウィーン出身。経営管理修士(MBA)。Stanford-NUS Executive Program in International Management修了。株式会社アイ・エム・ジェイ、ソースネクスト株式会社を経て、2003年にビルコム株式会社を創業。デジタル領域にとくに強みをもつPR会社として注目される。WOMマーケティング協議会理事長(2009~2011年)、総務省「ラジオと地域情報メディアの今後に関する研究会」構成員(2010年)、日本インタラクティブ広告協会「ネイティブアド研究会」主査(2014年)、同「ネイティブ広告部会」推進メンバー(2015年)、同「ネイティブ広告部会」事例研究分科会リーダー(2016年)などを歴任。青山学院大学大学院国際マネジメント研究科博士課程に在籍中。著書に『WebPRのしかけ方』(インプレス)がある。

以上

【株式会社インプレス】 リンク
シリーズ累計7,000万部突破のパソコン解説書「できる」シリーズ、「デジタルカメラマガジン」等の定期雑誌、IT関連の専門メディアとして国内最大級のアクセスを誇るデジタル総合ニュースサービス「Impress Watch」等のコンシューマ向けメディア、「IT Leaders」、「SmartGridニューズレター」、「Web担当者Forum」等の企業向けIT関連メディアブランドを総合的に展開、運営する事業会社です。IT関連出版メディア事業、及びデジタルメディア&サービス事業を幅広く展開しています。

【インプレスグループ】 リンク
株式会社インプレスホールディングス(本社:東京都千代田区、代表取締役:唐島夏生、証券コード:東証1部9479)を持株会社とするメディアグループ。「IT」「音楽」「デザイン」「山岳・自然」「モバイルサービス」を主要テーマに専門性の高いコンテンツ+サービスを提供するメディア事業を展開しています。2017年4月1日に創設25周年を迎えました。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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