「避難体験VR」のモバイル版の提供を開始　～VRを活用した「火災避難」と「消火体験」で火災に対する対処を体験～

株式会社 理経（本社：東京都新宿区、代表取締役社長 猪坂 哲 以下、理経）は、バーチャルリアリティー（以下、VR）を活用し、火災からの避難を体験できる「避難体験VR」のモバイル版を開発し、提供を開始したことを発表いたします。
MXモバイリング株式会社（本社：東京都江東区、代表取締役社長 阿部 達也 以下、MXモバイリング）と連携し、同社が開発した「VR消火体験シミュレータ」(注1)と共通のハードウェアを使用することで、火災避難と消火体験の二つのコンテンツを実施することが可能です。



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【モバイル版VR製品 概要】
・火災現場の視界不良が体感できる「火災避難」
　避難誘導灯を頼りに自分で避難経路を判断し、非常出口まで避難する一連の流れをVR空間上で実施します。避難誘導灯が見えづらい、といった実際の火災現場を再現しています。

・訓練用消火器を活用した「消火体験」
　消火する際の一連の動作を、訓練用消火器を実際に使用して行うことが可能です。訓練用消火器のホース部分に取り付けたコントローラを操作し、VR映像上でホースの向きを変えながら消火剤を放射して消火を行うなどのリアルな体験ができます。


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【特長】
１. 場所を選ばずに利用可能
　必要な機材はスマートフォン・VRヘッドセットのみで、電源や通信環境が必要なく、ワイヤレス設計のため場所や時間を選ばずに使用できます。

２.共通のハードウェアで「火災避難」と「消火体験」の実施が可能
　これまでコンテンツごとに対応したハードウェア構成が必要でしたが、今回MXモバイリング社と共同で開発を行い、共通のハードウェアでの体験が可能となりました。これにより運営時の負担や煩雑さを軽減します。

３.さまざまな状況の再現が可能な拡張性
　本システムをベースとして、建物の内装を自社向けに変更するなどのカスタマイズを行うことが可能です。


【開発背景】
　理経では、防災訓練や安全教育訓練で活用可能なVRの開発を行っております。その中で、2017年4月にリリースをした「避難体験VR」は、自治体、民間企業をはじめ、多くの方々にご活用頂いております。
　今回、より簡易な操作でVRによる本格的な防災訓練が実施できるように、モバイル版のVRコンテンツをリリースしました。これにより、更に多くの防災での取り組みにおいて活用が可能となることを見込んでおり、今後3年間で500セットの販売およびレンタルを目指します。

【2017年度 導入実績】
・避難体験VR
＜自治体・大学＞
埼玉県鴻巣市、埼玉県越谷市、東京都小金井市、上智大学　など
＜企業＞
野村不動産株式会社、株式会社NTTドコモ、株式会社しんきんカード　など


(注) 「VR消火体験シミュレータ」
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【株式会社理経について】
　株式会社理経は1957年設立のIT及びエレクトロニクス業界のソリューションベンダーです。
システムソリューション(入試・教務システム、ITインフラ基盤、経営戦略・情報セキュリティソリューション等)、ネットワークソリューション(衛星通信伝送システム、デジタルビデオ伝送システム、通信事業者・民間企業向けネットワークシステム、無線アクセスシステム、防災情報システム等)、電子部品及び機器(高周波部品、高機能工業用接着剤、カーオーディオ・ナビゲーション用テスター、電力系統解析システム、防衛関連機材、防犯システム等)の分野で、世界の最先端技術・先進的な製品を核とした多彩なソリューションを提供しています。
所在地　　　 ： 〒163-0535　東京都新宿区西新宿1-26-2　新宿野村ビル
資本金　　　 ： 34億2,691万円(2017年3月末日現在)
代表者　　　 ： 代表取締役社長　猪坂 哲
事業内容　　 ： システムソリューション・ネットワークソリューション・電子部品および機器
URL　　　 　： リンク

【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社理経　新規事業推進室
TEL: 03-3345-2146　FAX: 03-3345-2166　E-mail: nbp@rikei.co.jp
「避難体験VR」製品ページ：リンク

【MXモバイリング株式会社について】
　丸紅(株)の子会社であるＭＸモバイリングは、長年にわたるキャリアショップでの携帯電話販売のほか、全国の法人企業さま向けスマートフォン・携帯電話関連ソリューションなどのご提案実績を活かし、「VR消火体験シミュレータ」を通じて、防災・安全分野に取り組んでまいります。
本社 　　　：〒135-0061　東京都江東区豊洲三丁目2番24号 豊洲フォレシア 15,16階
代表者 　　：代表取締役　阿部　達也
設立 　　　：1972年12月
URL 　　 ：リンク
主な事業内容 ：携帯電話の販売代理店（ショップ運営）、法人向け携帯端末・ソリューションの提供および銀行代理業

※記載されている製品名、社名は、各社の商標または登録商標です。

プレスリリース提供：PR TIMES リンク