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スプレッド縮小キャンペーン開催のお知らせ

SBI FXトレード株式会社 2017年10月23日 17時01分
From PR TIMES

6通貨ペアが業界最狭水準に!



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SBI FXトレード株式会社は、2017年10月16日(月)午前7時より、6通貨ペアのスプレッドについて、
100万通貨ペアまで業界最狭水準に縮小するキャンペーンを開催しておりますのでお知らせ申し上げます。

当社は8月1日より、米ドル/円の1万通貨注文までのスプレッドを0.27銭、100万通貨までのスプレッドを0.29銭とし、同時に実施した南アランド/円とともに業界最狭水準にてご提供しております。

今回のスプレッド縮小キャンペーンにより、6通貨ペアは業界最狭水準のスプレッドとなりますが、今後も当社は「顧客中心主義に基づく業務運営方針」に基づき、お客さまにコストを最大限に抑え、真にお客さまの立場にたったサービスの提供に努めてまいります。初心者の方からご経験の豊富な方まで、幅広いお客さまに低コストでお取引をご提供いたします。

■縮小内容
対象サービス:SBI FXTRADE
対象通貨:ユーロ/円、ポンド/円、豪ドル/円、NZドル/円、カナダドル/円、スイスフラン/円

縮小内容
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詳しくはキャンペーンページをご覧ください。
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■キャンペーン期間
2017年10月16日(月)7時00分~2017年11月18日(土)6時30分

【注意事項】
※法人口座におけるロスカット時のスプレッドは、基準スプレッド内の最狭スプレッド適用対象外です。
※上記キャンペーンスプレッドは固定されたものではございません。市場の急変時(震災などの天変地異、その他外部要因)や市場の流動性が低下している状況(週初や週末など)、重要指標発表時間帯などにより、やむを得ず提示以外のスプレッドになることもあります。

当社は業界最狭水準のスプレッド提供に留まらず、口座開設や取引手数料0円、FXでは珍しい1通貨単位からの取引の実施、取扱通貨26通貨ペアのご用意、システムの安定性などお客さまが真に求めるサービスを追求し、顧客満足度NO.1企業を目指して参ります。この機会に是非とも「SBI FXTRADE」でのお取引をご堪能ください。

【SBI FXトレードの概要】
(1)商号 :SBI FXトレード株式会社(英文:SBI FXTRADE Co.,Ltd.)
(2)登録番号 :関東財務局長(金商)第2635号
(3)所在地 :東京都港区六本木一丁目6番1号
(4)資本金 :4億8,000万円(資本準備金4億8,000万円)
(5)事業内容 :第一種金融商品取引業(店頭外国為替証拠金取引)
(6)設立日 :2011年11月22日
(7)主要株主 :SBIリクイディティ・マーケット株式会社100%

<金融商品取引法等に係る表示>
商号等 SBI FXトレード株式会社(金融商品取引業者)
登録番号 関東財務局長(金商)第2635号
加入協会 一般社団法人 金融先物取引業協会(会員番号:1588)

<手数料等及びリスク情報について>
原則、口座開設・維持費および取引手数料は無料です。ただし、当社が提供するその他の付随サービスをご利用いただく場合は、この限りではありません。本取引は元本及び利益が保証されるものではありません。本取引は、取引金額(約定代金)に対して少額の取引必要証拠金をもとに取引を行うため、取引必要証拠金に比べ多額の利益を得ることもありますが、その一方で短期間のうちに多額の損失を被る可能性があります。本取引は、外貨での出金はできません。本取引は、経済指標の結果によっては価格が急激に変動し、思わぬ損失が生ずるおそれがあります。また、その損失の額が預託した証拠金の額を上回ることもあります。取引価格、スワップポイント等は提供するサービスによって異なり、市場・金利情勢の変化等により変動しますので、将来にわたり保証されるものではありません。取引価格は、買値と売値に差があります。本取引にあたって必要な証拠金の額は提供するサービス及び取引通貨ごとに異なり、取引価格に応じた取引額に対して一定の証拠金率(「SBI FXTRADE」個人のお客様:4%(レバレッジ25倍)、法人のお客様:一般社団法人金融先物取引業協会が毎週発表する通貨ペアごとの為替リスク想定比率*(通貨ペアごとにそれぞれレバレッジが異なります)、「積立FX」個人および法人のお客さま:100%(レバレッジ1倍)、50%(レバレッジ2倍)、33.334%(レバレッジ3倍))の証拠金が必要となります。お取引を始めるに際しては、「契約締結前交付書面」等をよくお読みのうえ、取引内容や仕組み、リスク等を十分にご理解いただき、ご自身の判断にてお取引くださるようお願いいたします。*為替リスク想定比率とは、金融商品取引業等に関する内閣府令第117条第27項第1号に規定される定量的計算モデルを用い算出します。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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