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YAMAPが登山の遭難リスクを低減する活動計画機能をリリース

ヤマップ 2017年08月02日 10時26分
From PR TIMES

登山届よりも手軽な記入。家族・知人への共有も正確かつ容易に

株式会社ヤマップ(本社 : 福岡市、代表取締役:春山慶彦、以下ヤマップ)は、2017年8月1日に、登山アプリYAMAP上で、「活動計画機能」をリリースいたします。



〓 登山届の現状とYAMAPの「活動計画機能」が目指すところ
登山者が遭難をした際の重要な手がかりとなるため、登山の前には登山届の記入と提出が推奨されています。しかし、登山届は未だ紙が主流であり、フォーマットには複雑なものが多く、記入に時間がかかるため、提出を行わない登山者が後を絶ちません。また、インフラとしてもまだ整っておらず、山によっては登山口に登山届を提出するポストがないこともあります。一方、実際に遭難事故が起きた際に救助要請のきっかけとなるのは、多くの場合が家族や知人です。そのため登山者は、家族や知人に、山行の詳細情報を事前共有しておくことが不可欠です。しかし、伝えた情報に不足があるなどして、捜索に時間がかかるといったケースも多く見られます。ヤマップではこういった現状を鑑みて、下記3つの点を念頭に「活動計画機能」をYAMAPに実装いたしました。

1. 登山者がシンプルに情報を残せること
2. 家族や知人に登山の計画を簡単かつ正確に共有すること
3. 登山の計画を立てる際の情報を有効活用すること

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登山者がシンプルに情報を残せること
登山届を書かない理由の一つに、記入が面倒というものがあります。本機能ではアプリならではの操作感で、登山者の入力負荷を軽減しています。

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家族や知人に登山の計画を簡単かつ正確に共有すること
ボタン一つで計画を家族や知人に共有ができ、正確な情報を残すことができるため、共有漏れ防止や捜索隊へのスムーズな連携が可能になります。「登った山は分かっても、登山口が分からない」といったケースを減らすことができます。

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登山の計画を立てる際の情報を有効活用すること
登山者は、登山前に必ず登山計画を立てます。実は登山届に必要な情報は、この時点でほとんどが揃っています。しかし、現状として登山者は、登山届を提出するために膨大な情報を記入する必要があります。本機能では、登山の計画を立てる段階で入力した情報がそのまま有事の際に役立つ設計となっており、情報入力の二度手間をなくそうとしています。また、無事下山をした場合も、YAMAPの活動日記に情報(例えば、誰と行ったか・何を持っているか、など)が残るため、入力した情報の有効活用が可能です。

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今後、ヤマップでは「活動計画機能」を下記のようなものに育てていく所存です。

1. すでに登山届を提出する習慣のある上級者が、より便利に使えるようにする
2. 登山届が習慣づいていないビギナーの方でも、手軽に使えるようにする
3. 各自治体や警察との連携を深め、山の安全に寄与する


【YAMAPについて】
Web:リンク

【株式会社ヤマップについて】
代表者名:代表取締役 春山慶彦
本社所在地:福岡市博多区綱場町2-2 福岡第一ビル6F
資本金:2億849万円
事業概要:
1)携帯の電波が届かない山の中でもスマートフォンにて現在位置が確認できる「YAMAP(ヤマップ)」
2) 登山・アウトドア用品の比較評価アプリ「YAMAP Gears」
3) 自然愛好者向けオウンドメディア「.HYAKKEI」
4) 「YAMAPアウトドア保険」の販売
会社ホームページ:リンク

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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