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“旅のチカラ”で働き方改革を実現するプログラム 『働き方改革への旅』発売

楽しみながら意識改善やコミュニケーション活性化を体験!

 JTBグループの株式会社JTBコーポレートセールス(東京都千代田区、代表取締役社長:皆見薫、以下JTBコーポレートセールス)は、政府が推し進める一億総活躍社会実現の最大のチャレンジである「働き方改革」をテーマにした調査を実施しました。その結果から、旅先での体験を通して「働き方改革」実現するプログラム『働き方改革への旅』を企画し、2017年7月26日(水)に発売します。




 JTBコーポレートセールスが行った調査では、現在の職場における働き方改革の実態が明らかになりました。
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 自身の職場に働き方改革の必要性を感じている人が68.0%いることに対し、実際に制度や施策が実践されているのはわずか16.6%という結果でした。

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 また、興味深いことに、「理想とする働き方」や「職場環境と現状の満足度」の乖離が大きかったのは、賃金や待遇に対してではなく、社業に対するロイヤリティや組織内の人間関係など『社内風土』に関する項目で、社内環境や人間関係の質の向上が強く求められていることが分かりました。

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 さらに、「なりたい自分」と「それに近づくためにとりたい行動」の質問には、『健康でいきいきと暮らし、自己研鑚をして自分を高め、友人や家族などと充実した時間を過ごしたい』という回答が上位を占め、『早く退社して作った時間をそのために費やしたい』と回答しています。

【調査概要】調査期間:2017年4月21日~4月26日/対象人数:500名/対象企業:従業員数50名以上/地域:東京都・神奈川県・千葉県・埼玉県/調査方法:インターネット調査/調査会社:(株)会社ネオマーケティング

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 調査結果からも、「働く人々のマインドの改革」が伴わない限り、真の働き方改革の実現は難しいのではないかと考えます。そこで今回、‘旅のチカラ’を使い、楽しみながら自身の働き方への意識改善や組織の風土醸成を促進するプログラムを開発しました。社内外のコミュニケーション活性化を目的とした内容だけでなく、友人やファミリーなどプライベートを充実させたい方に向けたものなど、様々なプログラムを用意しました。

【プログラム例】

■組織として実行するためのプログラム:部署内外のコミュニケーションを活性化し、風通しの良い組織風土を醸成することで、信頼関係を深め生産性を向上することを目的としています。

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「スーツdeチャンバラ~働き方改革の乱~」は、オフィス内にある会議室でスーツのまま気軽にできるチャンバラ合戦です。敵となるのはオフィス内の‘無駄’。形骸化した会議や活用されない報告書などの‘敵’をチーム一丸となって徹底的に排除します。

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  また、栃木・大田原にある木造校舎の校庭で‘生産性向上’をテーマとした大運動会を開催するプログラムでは、制限時間だけでなく玉数も制限し、失敗した玉は使用できなくなるシビアなルールとした「生産性向上玉入れ」など、思わず笑ってしまう競技が盛りだくさん。オフィス内の課題に楽しく向き合える、働き方改革をテーマとしたチームビルディングです。テレビでもすっかりお馴染みの氷上のチェス・カーリングは、ゲームに夢中になりながら自然にPDCAを身につけることができます。

■個人自らが実行するためのプログラム:心身ともに健やかになり、趣味や資格でスキルアップし、身近な友人や家族との絆をさらに深めることで人生をより豊かなものにしていただこうと企画しました。

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 各界の著名人も取り入れている人気の‘マインドフルネス’を、女性住職が都会のオアシス八芳園で行うユニークなプランや、今や世界を席巻する山梨・甲州ワインの奥深さを五感を使った本格セミナーで学んだ後に、会席料理とのコラボレーションを楽しむプランなど、自分に磨きをかけるプログラムでワンランクアップ。また、京都・高台寺では、住職の法話や坐禅体験などの「哲学」と、伝え方を可視化し「科学」的に分析するといった対極にある二つの方法で、コミュニケーション力をアップする体験セミナーなど、幅広いプログラムをラインナップしています。

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 JTBコーポレートセールスでは、組織の中で働き方改革を確実に浸透させるために、行動変容の5段階モデル「認知→理解→共感→実践→協働」のそれぞれのフェーズで‘旅のチカラ’を活用したコンテンツを開発し、プログラムを拡充しています。
 働き方改革を効果的に実践するには、まず、自社がこのフェーズのどの位置にいるのかを正確に知ることが大切です。市場調査結果との比較や分析を行い、効果的に働き方改革を浸透させるためのコンサルティングも行っています。
 特に、「実践」「協同」の行動や意識の改革に必要な「コミュニケーション力」をアップする機会として『働き方改革への旅』を是非ご活用ください。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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