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個人投資家向け助言アプリ「エピック・チャンス」のアップデート開始のお知らせ

エピック・アドバイザーズ株式会社 2017年06月30日 18時30分
From PR TIMES

エピック・アドバイザーズ株式会社(本社:東京都千代田区、代表取締役:武 英松)は、個人投資家向け投資助言アプリ「エピック・チャンス」のアップデートの配信を開始しました。

 現在、日本では社会保障や雇用の不安定化などにより、投資の重要性が高まっています。一方で多くのひとにとって、複雑多様化する投資を学ぶ機会や投資のために費やせる労力は限られているのが現実です。
 こうしたなか、エピック・チャンスは、より多くのひとが効率的な資産運用の機会を得られる社会を目指し、これまで多くの個人投資家にとって実践することが難しかった「常に何かに投資する(ポジションを持つ)ことなく、チャンスをまってチャンスのときだけ投資する戦略」をはじめ、投資を行う上で必要となる様々な知見を提供しております。

[動画: リンク ]



◆サービス概要

【エピック・チャンスコース:月額2,980円(税込み)】

 〈プロが投資のチャンスをプッシュ通知※1にてお知らせします〉

 あなたに代わって、投資に関する情報を収集・分析し、政変や経済危機等のショックによって、大きなチャンスが生じたときに、プッシュ通知でお知らせします。
  ★会員登録月+5か月間(最長半年間)は会費無料

  ※1 プッシュ通知は、アプリの最新情報をリアルタイムに音声、画像等でタブレット、スマホに通知する機能です。重要な情報の見逃しを防止できます。

【エピック・チャンス+レポートコース:月額10,800円(税込み)】

 〈プッシュ通知に加えて、有料会員限定のレポートが閲覧できます〉

  より高度な資産運用を目指す方向けに、エピック・チャンスコースの「プッシュ通知」に加えて、専門性の高い「投資レポート」と「レーティング」を提供します。

  ★会員登録月は会費無料

◆アプリ更新内容

・会員登録時の承認通知漏れ防止機能の追加
・会員向けの有料コンテンツの識別ラベルの実装
 など

 本アップデートによりユーザの利便性、操作性を向上させ、より快適にエピック・チャンスをご利用いただけると考えております。


◆アプリ概要

名称:エピック・チャンス (Epic Chance)

ジャンル:金融(投資助言)

配信プラットフォーム:App Store / Google Play

アプリURL

iOS

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Android

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◆公式サイト

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◆公式Twitter

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◆公式Facebook

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◆ご利用上の注意

エピック・チャンス内で提供される情報には、金融商品取引法上の「投資助言」を含みます。

ご利用の際は、必ず「利用規約」をご覧ください。

エピック・チャンス内で、有価証券等の取引はできません。

スマホやPC等で取引可能な日本国内の証券口座開設後の利用を推奨します。


◆会社概要

社名:エピック・アドバイザーズ株式会社

電話番号:03-6205-4703

メールアドレス :support@epicadvisors.co.jp

所在地:東京都千代田区霞が関3-2-1 霞が関コモンゲート西館32階

設立:平成27年9月1日

資本金:4,000万円

登録番号:関東財務局長(金商) 第 2896 号

会員番号:一般社団法人 日本投資顧問業協会 第 012-02735 号


【証券投資に係るリスク】

運営会社が提供する投資助言サービスには、主として国内外の株式、公社債および投資信託証券(リート)など、値動きのある金融商品等(外貨建資産に投資する場合にはカントリーリスク、為替変動リスクもあります。)への投資を含みますので、市場価格の下落により損失を被るほか、市場環境の変化、株式発行者の経営・財務状況の変化及びそれらに関する外部評価の変化等により売買に支障をきたし、換金できないことにより投資元金を大きく割り込むことがあります。また、デリバティブ取引、信用取引の額は、その預託すべき委託証拠金その他の保証金を上回る可能性があります。金融商品等への投資は、お客様ご自身の判断と責任において行うよう、ご承知おきください。投資助言サービスは、お客様への情報提供を目的にしたもので、サービス内で取り上げた金融商品の投資勧誘を目的としたもの、および売買を指示するものではありません。プッシュ通知およびレポートに記載した見通し、予測、意見等は作成日現在のものです。将来の景気、値動き等を保証するものではなく、また今後予告なしに変更される場合があります。プッシュ通知およびレポートの作成にあたって情報の正確性には万全を期しておりますが、その正確性、完全性を保証するものではありません。また、プッシュ通知およびレポートは、法令に基づく開示資料ではありません。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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