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日本経済社とジーニー、マーケティングオートメーション「MAJIN」とLINEを連携させた新たなMAツールを共同開発

ジーニー 2017年05月29日 11時40分
From PR TIMES



株式会社⽇本経済社(本社:東京都中央区、代表取締役社⻑:冨⽥ 賢、以下「日本経済社」)と株式会社ジーニー(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:工藤智昭、以下「ジーニー」)は、ジーニーのマーケティングオートメーションツール(以下「MAツール」)「MAJIN(マジン)」( リンク 、以下「MAJIN」)とLINEを連携させた新たなMAツールを共同開発し、6月1日より提供開始いたします。なお、日本経済社では、専用シナリオや誘導先コンテンツのコンサルティングまでをパッケージ化した商品「1to1スターター」( リンク )として、本ツールを同日より提供開始いたします。

【サービスイメージ】

[画像1: リンク ]



【LINEコンテンツ作成画面イメージ】

[画像2: リンク ]


「MAJIN」は、ジーニーが独自開発し2016年7月に提供開始したマーケティングオートメーションプラットフォームです。直感的にわかりやすいUI(User Interface)や機能、低コストにより、BtoC・BtoB双方の企業様からご好評いただいております。

日本経済社は、⽇本経済新聞社グループ唯⼀の総合広告会社で、1942年の創⽴以来多くの企業のコミュニケーション戦略を⽀え続け、お客様の課題解決に最適なソリューションを提案しています。中でも、教育や不動産、金融関連など、現在、インターネットマーケティングソリューションへのニーズが高まっている業界の支援を精力的に行っています。

この度、日本経済社とジーニーは、両社の強みを活かし、LINE Messaging APIを使って「MAJIN」にLINE@やLINE BOTの機能を追加した新たなMAツールを共同開発いたしました。新たなMAツールでは、従来「MAJIN」が持つアトリビューション機能やデータ分析に基づくメール配信・アプリプッシュ機能等に加え、新たにLINE上で登録ユーザーへの一斉メッセージ配信やユーザー志向に合ったメッセージ配信、チャットbotによる自動メッセージ対応ができるようになります。

また、LINE@とMAツールの連携は、低コストでユーザーとのコミュニケーションが図れるため、BtoC企業にとって力強い営業支援ツールになると考えております。

具体的な活用シーンとしては下記などが挙げられます。
・LINE@の友だち登録をしてくれたユーザーに対して定期的に情報をLINE配信し、興味の繋ぎ止めとフォロー情報の提供を実施する。
・顧客の持つスコアや行動履歴等の情報に応じてOne to Oneの通知を実施し、顧客ナーチャリングを実現する。
・シナリオに則ったセグメント別メッセージ配信とチャットbotによる1:1トーク(想定問答)で、個々の問い合わせに対して簡単な回答を提示し、必要なコンテンツへの誘導を行う。

日本経済社とジーニーでは、共同開発した新たなMAツールのご提供によって、高まるお客様ニーズに応えるとともに、これまで以上に幅広いマーケティング課題の解決に貢献してまいります。

※LINEおよびLINEロゴは、LINE株式会社の商標です。
※1to1スターターは、株式会社日本経済社が商標登録出願中です。


【株式会社日本経済社 会社概要】
設 立: 1942年11月
代表者: 代表取締役社長  冨田 賢
資本金: 1億9,796万5千円 (2016年12月末現在)
本 社: 東京都中央区銀座7丁目13番20号
国内営業拠点:大阪、名古屋、札幌、福岡等、12支社/営業所
URL: リンク
事業内容:
国内外広告主企業のブランディング、メディアプランニング、デジタルマーケティング、イベント・プロモーション等、あらゆるコミュニケーション活動の企画・提案・実施。


【株式会社ジーニー 会社概要】
設 立: 2010年4月
代表者: 代表取締役社長  工藤 智昭
資本金: 766百万円 (2016年12月末現在)
本 社: 東京都新宿区西新宿7-20-1 住友不動産西新宿ビル25F
海外拠点:シンガポール、ベトナム、インドネシア、中国
URL: リンク
事業内容:
国内No.1規模を誇るインターネットメディアの広告収益最大化プラットフォーム「GenieeSSP」や「GenieeDSP」、「GenieeDMP」を独自で開発・運用・提供。広告主・広告代理店のマーケティング支援サービスの提供。マーケティングオートメーション「MAJIN」の開発・導入支援。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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