世界規模で拡散しているランサムウェア「WannaCry」に対抗する! セキュリティスイッチTiFRONTで拡散防止対策

入口/出口対策と同様に「内部対策」を追加してランサムウェアの拡散を防止


株式会社パイオリンク(本社:韓国、代表 Young C. Cho(チョ・ヨンチョル)、以下パイオリンク)は、L2スイッチにセキュリティ機能を搭載した「TiFRONT(ティーフロント)シリーズ」を導入することで、ランサムウェアの拡散防止対策に効果を発揮することを発表いたします。

ランサムウェア「WannaCry」が猛威を振っており、日本国内の企業においても、感染報告が上がっております。端末への感染・暗号化による身代金の要求だけではなく、社内・社外の他の端末に対して拡散し、ランサムウェアへの感染が広がることが判明しています。

パイオリンクでは、セキュリティスイッチTiFRONTを用いて、ランサムウェア「WannaCry」の拡散防止に効果があることを検証しました。






WannaCryが使用する攻撃プロセス

1.ネットワーク内部のスキャンを行う。
2.SMB(Microsoft Server Message Block)の445番ポートで該当端末へ接続し、
「MS17-010」の脆弱性を使用してランサムウェア感染を拡大させる。
3.端末内ファイルの暗号化と身代金の要求を行う。

TiFRONTにおいて、1. ネットワーク内部のスキャン、2. SMBの通信を検知・遮断することで、
WannaCryの感染拡大を防ぐことに成功いたしました。


[画像1: リンク ]

  攻撃拡散の図式
[画像2: リンク ]

      攻撃検知状況


ネットワーク内部にランサムウェアやマルウェアが侵入した場合においても、TiFRONTを導入し、「内部対策」を行うことで、被害の拡大を防ぐことに効果を発揮いたします。


ランサムウェア・マルウェアの拡散防止機能について

1.SMB通信の拡散部分のみを検知し、遮断する機能
 内部ネットワークで拡散する通信を検知・遮断することで、感染源以外の端末への拡散を防ぎます。

2.SMB通信の完全遮断機能
 ネットワーク内部の端末から発生するSMBの通信(ポート番号137、138、139、445) をTiFRONTで遮断。
 SMB通信を全く使用しない、製造業においても有効活用いただけます。


内部対策の必要性とセキュリティスイッチの関係

近年増加傾向にある標的型攻撃への対策は、マルウェアの社内ネットワーク侵入を検知する「入口対策」に加え、ランサムウェア・マルウェアが社内ネットワークに侵入した場合に、マルウェア感染デバイスの早期特定と迅速な遮断(強制排除)を行うための「内部対策」が求められています。

パイオリンクのセキュリティスイッチTiFRONTは、ネットワーク構成に必要なL2スイッチにセキュリティ機能を持たせた製品です。つまりは、PCに限らずネットワークに繋がるIoT、プリンター、WEBカメラ、さらにはサポート切れのOSまでセキュリティの対象になり、その監視機能はシグネチャーモデルではなく、ネットワークトラフィックの基準となる値を監視します。

この監視機能をより強化することで、「侵入を前提とした防御」という考え方の元、従来のセキュリティ対策ではカバーしきれない 「内部対策」をTiFRONTでカバーし、ランサムウェア・マルウェアによる感染を最小限に食い止めることが可能になります。


価格、販売時期

TiFRONTの価格はオープン価格(2年目以降年間保守料別途)での提供で、本機能の提供開始は2017年6月初旬を予定しています。 TiFRONTクラウド管理型、TiFRONTオンプレミス型、双方での提供を予定しております。

TiFRONT クラウド管理型 リンク
TiFRONT オンプレミス型 リンク
TiFRONT 導入事例    リンク


【株式会社パイオリンクについて】

PIOLINKは、クラウドデータセンターの最適化ソリューションを開発する専門企業です。
データセンターの輻輳するトラフィック、クラウド、ビッグデータの急激な変化及びダイナミックなネットワークのインフラに対してサービスの可用性、性能、セキュリティ、マネジメントを最適化してまいります。
増加するモバイル機器とスマートワーク環境において企業のサーバ集中化、仮想化環境での顧客データ及び企業の機密データを、当社製品を通じて保護することに努め、お客様の満足度と信頼度を高めてまいります。


【本プレスリリースに関するお問合せ】

株式会社パイオリンク 日本支社
〒160-0022東京都新宿区新宿6-27-30
新宿イーストサイドスクエア13F
TEL: 03-6629-0585
リンク

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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