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転職求人サービス「MIIDAS(ミイダス)」転職希望者向けに業界・市場・競合情報をまとめた『業界レポート』の提供を開始

~業界情報の提供を通じた転職希望者の志望動機形成をサポート~

 総合人材サービス、パーソルグループの株式会社インテリジェンス(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:峯尾 太郎)は、転職求人サービス「MIIDAS(ミイダス)」< リンク >において、転職希望者向けに株式会社日本経済新聞社(本社:東京都千代田区、代表取締役社長:岡田 直敏)の企業・業界情報分析サービス「日経バリューサーチ(ValueSearch)」の『業界レポート』の提供を2017年5月10日(水)より開始いたしますので、お知らせいたします。



■新機能概要
 転職活動において転職希望者は、業界・市場・競合などの情報収集を行った上で志望動機を形成するのが一般的です。そして、志望動機が明確であればあるほど、転職が成功する傾向にあると言っても過言ではありません。一方で、業界の情報収集は手間がかかるため、転職希望者の悩みの1つでもありました。

 そこでMIIDASは、転職希望者に業界の理解を深め志望動機形成に活用してほしい、そして転職希望者の業界についての情報収集の負担を軽減したいという想いから、多くの法人が利用している「日経バリューサーチ」で提供する『業界レポート』を閲覧可能にしました。「日経バリューサーチ」は、約550業界もの市場動向や業界の特性に関する最新情報を提供しており、業界動向を一目で把握できることが特徴です。

 これにより、「MIIDAS」上で企業より面接確約オファーを受領した転職希望者は、該当企業の『業界レポート』内の業界概要、市場動向、競合状況の情報(※1)を期間限定(※2)で閲覧できるようになります。「MIIDAS」は、転職希望者の市場価値の診断を通じた求人マッチングに加え、転職希望者への業界情報の提供を通じた志望動機形成のサポートという新たな面でも転職活動を支援していきます。
※1:2017年5月10日(水)時点での提供情報 
※2:オファー受信から5日間、応募した場合最大30日間閲覧可能
[画像: リンク ]

■提供情報
 「MIIDAS」を通じて、企業より面接確約オファーを受領した転職希望者に、日経バリューサーチが保有する『業界レポート』内の下記情報を提供いたします。
1.業界概要
2.市場動向
3.競合状況

■特徴
1.さらに効率的な転職活動が可能に
企業より面接確約オファーを受領した転職希望者は、「MIIDAS」上から該当企業の業界情報に簡単にアクセスすることができるため、効率的に業界研究や情報収集ができ、転職活動に活用することができるようになります。
2.業界理解を深めた転職活動が可能に
転職希望者は、求人情報だけでなく業界情報を深く理解した上で転職活動をすることができます。そのため、より明確な志望動機の形成ができるため、さらなる転職機会の創出につながります。

■「MIIDAS」について < リンク >
 インテリジェンスが保有する約300万人の転職データを公開しており、自身の“市場価値”を知りたいビジネスパーソンに向けて、適性な市場価値の把握によるキャリア支援を目指す転職求人サービス。プロフィールを登録するとMIIDASを利用する全法人が、転職希望者の検索を行いそのプロフィールを確認する。法人が会いたい転職希望者には、面接が確約されたオファーが届く。2015年11月リリース後、1年半で 5,000社以上の法人が導入。

■「株式会社インテリジェンス」について < リンク >
 総合人材サービスの株式会社インテリジェンスは、ブランドスローガン「はたらくを楽しもう(TM)」のもと、誰もが前向きに仕事と向き合える社会の実現を目指し、求職者と企業に向けた幅広いサービスを提供しています。
【提供サービス :正社員領域・アルバイト・パート領域の求人メディアの運営、人材紹介サービス、人材派遣、アウトソーシングサービス、 新卒採用支援、教育研修サービス、人材育成、組織・人事コンサルティングサービス、再就職支援サービス、システムインテグレーションサービス など】

■「PERSOL(パーソル)」について < リンク >
 パーソルは、2016年7月に誕生した新たなブランドです。ブランド名の由来は、「人は仕事を通じて成長し(PERSON)、社会の課題を解決していく(SOLUTION)」。働く人の成長を支援し、輝く未来を目指したいという想いが込められています。
 パーソルグループは、人材派遣のテンプスタッフ、人材紹介や求人広告のインテリジェンスをはじめとし、ITアウトソーシング、設計開発にいたるまで、国内外90社を超える幅広い企業群で構成されています。グループのビジョンである「人と組織の成長創造インフラへ」を実現するために、労働・雇用の課題の解決に総合的に取り組んでいます。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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