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インタラクション2017:更に5か国でデジタル広告投資がテレビを上回る

グループエム(GroupM) 2017年05月02日 10時12分
From 共同通信PRワイヤー

インタラクション2017:更に5か国でデジタル広告投資がテレビを上回る

AsiaNet 68357

ニューヨーク(米国)、ロンドン(英国)、2017年5月1日/PRニュースワイヤー-アジアネット/ --

-テレビはやはり王様、しかし若者の視聴離れと測定のまずさが成長への歯止め

-モバイル技術により、メディアとeコマースに費やす時間が増加を続ける

グループエム(GroupM:リンク )は本日、WPPが持つ通信、マーケティング、データ会社の世界的ネットワーク上で専門家が情報提供する技術開発、メディア市場の動向、進化する消費者行動を予測した世界のデジタル広告の状態を示す総合評価インタラクション2017[ リンク ] を公開した。この報告書は、46の市場におけるデジタル広告の成長予測を裏打ちする深い洞察を提供している。取り上げたトピックは、広告詐欺、市場の一貫性、偽のニュース、プライバシー、広告ブロッキング、人工知能、拡張・仮想現実、プラットフォーム上でのビデオ競争、ライブビデオ、高品位テレビ、ストリーミングとオンデマンドオーディオ、その他。報告書でグループエムグローバル最高デジタル責任者のロブ・ノーマンと先物担当重役アダム・スミスも、メディアの価格設定、小さな企業グループのメディアの経済価値統合、メディア消費、eコマースの動向について見解を述べた。
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                      グローバル・インタラクション・メトリクス
                                  2014      2015     2016(予測)  2017(予測)
        
人口で加重した
メディアデイ(時間)    7.72      7.86      8.01        8.11

成人インターネトユーザー     1.97(十億)   2.16(十億)    2.34(十億)     2.54(十億)

デジタル広告投資(USD)119.13(十億) 140.42(十億)  160.97(十億) 182.38(十億)
TYNY 2016による
             
メディア投資における
デジタルの比率(%)     24.6       27.9      30.7       33.3

ユーザー1人あたりの
デジタル広告投資(USD)       61         65         69         72

eコマースに費やした
総額 (USD)       1.26(兆)    1.56(兆)    1.87(兆)   2.21(兆)

ユーザー1人当たりの
eコマース支出平均(USD)  641       721       801        869

メディアとマーケティングの世界予測、ジス・イヤー・ネクスト・イヤー(This Year, Next Year)の報告でグループエムは、2017年に新しい広告1ドルにつきデジタル広告は77セント、テレビは17セントを占めるようになると予測している。基準、測定、サプライチェーンの一貫性などにまつわる困難にもかかわらず、マーケティング担当者は消費者が時間を費やし、商品やサービスの取引が増加しているメディア目的地にまで消費者を追跡する中、デジタル広告が急速な成長を続けている。デジタル投資はすでに10の市場(*)でテレビを超えており、2017年にはさらに5つの市場(フランス、ドイツ、アイルランド、香港、台湾)でこのハードルを越えるであろうと、グループエムは予測する。

消費者の注目と広告主の投資をめぐる競争がエスカレートしており、世界中の人々がメディアに費やす時間は増加している。メディアに費やす総時間の人口加重平均(「メディアデイ」)は、2016年に9分増加し8時間になったが、オンラインメディアに費やす時間は14分増加した。これはモバイル技術がもたらすメディアへのアクセスが増えたことによるものだ。同様にモバイルは2016年に成人インターネットユーザーが23億4000万人にまで増加したことに寄与している。

しかしながら、世界のデータを集約すれば、現在のところ広告主にとってはやはりテレビが王様であることをグループエムのデータは示している。広告投資におけるテレビの比率は、2016年には42%でおおむね安定していた。グループエムは、2017年に41%まで減少することを予測している。テレビは2010年から2014年の5年間44%のピークを保ち、その後ほとんど減少していない。

それでもなお、2016年にリニアテレビ層は変化を続け、16歳から24歳の層の減少が依然として最大の問題となった。2014年から2016年に世界の16歳から24歳の人口が1%しか減少していないものの、30%に近づいた市場もある中、リニアテレビの視聴者の平均「トネージ」は16%減少した。グループエムは、プラットフォーム上のテレビの総視聴者数の測定が不十分であるという、テレビの抱える別の大きな問題によってこれらの減少が深刻化したことを明らかにしている。グループエムは、世界中の市場のすべての機器でテレビをより正しく評価するよう、測定法の改善を引き続き推奨していく。代替法がないのは、現在のところ若い成人のテレビ視聴者を求める広告主が、数が不足するにつれて上昇する価格の負担を厭わないということだ。

報告書でグループエムはまた、グーグル(Google)やフェイスブック(Facebook)など、デジタル広告費用の大部分を獲得する世界的企業6社の経済価値の一体化を調査している。グループエムは、これら企業がリニアテレビの所有者とは全く違ったビジネスモデルを持っており、異なる広告主をも集めていることを指摘する。テレビの広告収入の90%を占める広告主は、巨大デジタル企業が得る収益の30%から40%に相当する。収益の残り70%は、デジタル製品やサービスを扱うことの多い小規模なローカル企業を合算したものだ。テレビがよりデータを使い、的を絞ったデジタルに近いものになり、またデジタル・プラットフォームのビデオ・コンテンツの質が向上し続けテレビに近くなるにつれて、広告主の種類におけるこの分岐点は変わる可能性がある。

先物担当重役アダム・スミスは、「グーグルとフェイスブックは2016年、デジタル広告投資増加分の大部分を集めました。2017年にこの業界は、スナップチャット(Snapchat)やアマゾン(Amazon)がフェイスブックやグーグルのバリューチェーンにいかにして入り込むか、また「BAT」(バイドゥ:Baidu、アリババ:Alibaba、テンセント:Tencent)が中国に持つ拠点が国際市場にまで拡大できるかどうかを注意深く観察していきます」と述べた。

インタラクション2017は、消費者の購買行動にも注目する。2016年にはeコマースの合計が世界で1兆8740億米ドルになり、2015年の1兆5580億米ドルを優に20%以上上回った。グループエムは2017年のeコマースが18%成長し、2兆の壁を越えて2兆2050億米ドルになると予測する。平均すると、1人当たりのオンラインショッピングは2017年に869ドルになることが予測される。英国のオンラインショッパーは最もアクティブであり、2017年に1人当たり4千米ドルが見込まれる。アマゾンとアリババを合わせると、全eコマース(旅行のカテゴリーを除く)の半分以上に相当する。

グローバル最高デジタル責任者のロブ・ノーマンは、次のように述べた。「昨年わが社は変化率の予測に慎重でしたが、今年はわが社をインフォメーションの時代からインテリジェンスの時代へ進化させているハードウェアとソフトウェアの表の部分の発達に関して、さほど及び腰ではありません。今年のインタラクションにおいてわが社の思考と推論を形作るため、人工知能、拡張・仮想現実、ビデオ競争、進化したデータ駆動型テレビ、ストリーミング、オンデマンドオーディオ、グーグルとフェイスブックによるデジタルのデュオポリー、ライブビデオ、eコマース、市場の一貫性、偽のニュースなどについて議論するため、20以上のパートナー(**)を招待しました。結果として、わが社がこれまでにデジタルの状況に関して著したうち最も総合的なものの一つとなり、マーケティング担当者が将来についてじっくり考えるきっかけにもなりました。引き続き議論がなされることを期待します」

(*)オーストラリア、カナダ、中国、デンマーク、フィンランド、オランダ、ニュージーランド、ノルウェイ、スウェーデン、英国
(**)アマゾン、アップネクサス(AppNexus)、コムスコア(comScore)、ダブルクリック(DoubleClick)、イーマーケター(eMarketer)、イーエスピーエヌ(ESPN)、フェイスブック、グーグル、フールー(Hulu)、IAB、IBM、リンクトイン(LinkedIn)、NBCU、パンドラ(Pandora)、ピンタレスト(Pinterest)、ニューヨークタイムズ(The New York Times)、スナップチャット、ターナー(Turner)、ツイッター(Twitter)、ヴォックスメディア(Vox Media)、ユーチューブ(YouTube)

グループエム(GroupM)について

グループエムは世界をリードするメディア投資マネジメント企業で、Mindshare、MEC、MediaCom、Maxus、Essence、m/SIXをはじめ、プログラマティック・デジタルメディア・プラットフォームXaxisなどWPPメディアエージェンシーの親会社として事業展開している。これらのエージェンシーはそれぞれが独自に世界展開し、市場をリードする地位を占めている。グループエムの主要目標は、トレーディング、コンテンツ作成、スポーツ、デジタル、ファイナンス、独自ツール開発におけるリーダーおよびコラボレーターとして事業展開することによって、WPPメディアエージェンシーのパフォーマンスを最大化することである。グループエムは、クライアント、株主、人々に他の追随を許さない市場の優位性を提供することに重点を置き、クライアントの利益のためにWPPのデータ投資管理グループのKantarと協力を緊密にしている。グループエムとKantarは両社で、WPPグループの売上高200億ドル余のうちの50%以上を占めている。

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ソース:グループエム

(日本語リリース:クライアント提供)

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