logo

ANNAI、Drupal関連ソリューションの世界的企業 Acquia Inc.のテクノロジーパートナーに

ANNAI 2017年04月28日 14時27分
From PR TIMES

Drupalによる開発、及びコンサルティングを専門とするANNAI株式会社(本社:京都府下京区、代表取締役:紀野 惠、以下ANNAI)は、米国 ボストンに本社を構えるDrupal関連ソリューションの世界的企業、Acquia Inc.のテクノロジーパートナーになりました。今後Acquia関連ソリューションの日本展開に協力しながら、Drupalの国内普及を加速していきます。



Drupalによる開発、及びコンサルティングを専門とするANNAI株式会社(本社:京都府下京区、代表取締役:紀野 惠、以下ANNAI)は、米国 ボストンに本社を構えるDrupal関連ソリューションの世界的企業、Acquia Inc.のテクノロジーパートナーになりました。今後Acquia関連ソリューションの日本展開に協力しながら、Drupalの国内普及を加速していきます。

Drupalについて
Drupalはホワイトハウス、NASA、Nikeなど、政府やグローバル企業に採用されるオープンソースCMSです。今や世界100万サイト以上がDrupalにて稼働しています。

北米や欧州の政府・企業を中心に導入が進んでいたDrupalは、今や日本でも導入実績が増えています。

弊社によるDrupal導入実績(一部)

京都市オープンデータポータルサイト
広島大学
NTTコミュニケーションズ IoTプラットフォーム など



Acquia Inc.について

[画像: リンク ]


Acquia Inc.は、弊社が取り扱うオープンソースCMS Drupalの開発者であるDries Buytaert氏が創業したシステム開発会社で、米国 ボストンに本社があります。

米国における成長企業の代名詞、Inc.500にも名を連ねる企業で、自社のクラウド製品をベースに、グローバル企業向けのDrupal導入などを行う、エンタープライズ企業向けソリューションの世界的リーディングカンパニーです。


なぜAcquia Inc.のテクノロジーパートナーになったのか
弊社は、世界100万人以上が活動しているDrupal開発者コミュニティの運営元 Drupal.org より、Drupal Organization Member Official Partnerとして認定を受けている企業です。

2009年よりDrupal専門の開発会社として活動しており、黎明期よりDrupalの日本普及のために開発者コミュニティイベントを全国各地で定期開催するなど、コミュニティリーダーとしても活動して参りました。

これまで欧米を中心に普及してきたDrupalは、日本の大企業・政府・教育機関などでも導入が進むと思われます。それに伴い、今後クライアント様からのご要望も多岐に渡ることが予想されます。

Drupalはその柔軟性により、グローバル企業のWebガバナンス要望を満たすソリューションとして採用されてきました。数万ページ、数十万商品に及ぶデータを多言語で展開したいグローバルに導入されたり、数百人の関係者がサイト編集者となるような政府・大学でも導入されてきました。

弊社でも、クライアント様より国を跨いだWebガバナンスのご相談を受けるケースが増えてきております。世界で多数実績のあるAcquia製品を提案・導入していくことで、クライアント様のご要望により柔軟に対応しながら、価値あるご提案ができます。

Acquia Inc.とのテクノロジーパートナーシップ締結に関し、ANNAI 代表取締役 紀野は、次のように述べています。

「世界でDrupalを牽引しているAcquiaと日本におけるDrupal開発・コンサルティングのリーディングカンパニーであるANNAIとのパートナーシップにより、日本のDrupalコミュニティ、ビジネス環境が今後一層の発展をすることは間違いありません。これからもANNAIはより大きなゴールへ向けて走り続けたいと考えています。」


6月に東京にてAcquia Inc.との共同イベントを開催
来たる6月8日に、Acquia Inc. より関係者を招き、日本におけるDrupal先進導入事例をご紹介するイベント「Drupal Expo 2017 in Japan - 新時代のエンタープライズデータマネジメント - 」を東京にて開催いたします。イベントでは導入企業・団体によるDrupal導入事例セッションを予定しています。どうぞご期待ください。
参加申し込みはこちら:リンク

Drupal Expo 2017 in Japan 開催概要

[表: リンク ]


プレスリリース提供:PR TIMES リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。