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少額取引でも主要オンライン証券最安水準!取引手数料を全面改定。アクティブトレーダー向け日本株取引ツール「トレードステーション」



 マネックス証券株式会社(以下「マネックス証券」)は、2017年5月22日(月)(予定)より、アクティブトレーダーを対象とした日本株取引ツール「トレードステーション」の取引手数料を全面的に改定することをお知らせいたします。また、「トレードステーション」を初めてご利用いただくお客様には、最大で3ヶ月間取引手数料が無料となる「トレステデビュー応援プログラム」も新設しますのであわせてお知らせいたします。

 「トレードステーション」は、現物取引と信用取引を合算した約定金額に基づいて手数料が決定するため、お客様にとって非常に分かりやすい手数料体系です。現在、約定金額1,000万円のお取引を行う場合、「トレードステーション」の一日定額手数料コースの取引手数料は主要オンライン証券の中で最安水準(※1)であり、多額のお取引をされるお客様を中心にご好評を博しております。しかし、「トレードステーション」を利用されるお客様が拡大するにつれて、少額でもお取引されたいお客様から少額取引向けの取引手数料体系の新設についてご要望を多数いただいておりました。
 このご要望にお応えするため、このたび、お客様がご自身のお取引スタイルに合わせてお選びいただける3つの手数料プランをご用意いたしました。新たな手数料プランにより、多額のお取引をされるお客様だけでなく、少額でお取引されるお客様にも主要オンライン証券の中で最安水準(※1)で「トレードステーション」をご利用いただけるようになります。

■少額取引でも主要オンライン証券最安水準に!選べる3つの手数料プラン
 下表の3つの手数料プランからご自身にあったプランを事前にご選択いただきます。なお、手数料プランは、お申し込み後も変更いただけますので、お客様のお取引の状況に応じて、何度でも見直していただくことが可能です。
[画像: リンク ]

 さらに、一定の条件で信用取引手数料が実質無料となる信用取引口座向けの特別手数料体系も引続き実施します。

 ※1 2017年4月24日現在、マネックス証券調べ。主要オンライン証券とは、SBI証券・カブドットコム証
    券・松井証券・楽天証券・マネックス証券を示しています。なお、カブドットコム証券は一日定額手数料
    コースの設定がございません。
 ※2 ラージプランは信用取引口座を開設済みのお客様のみご選択いただけるプランです。

■「トレステ デビュー応援プログラム」
 「トレードステーション」利用口座の口座開設日から翌々月末まで、取引手数料が無料になります。
 口座開設日からの約定金額が累計5,000万円に達した場合、達した日の翌週第2営業日より通常の取引手数料体系に移行されます。約定金額は、現物取引と信用取引の約定金額を合算します。

 マネックス証券は、これからもアクティブトレーダーの皆様のご要望にお応えし、「トレードステーション」をより一層皆様にご活用いただくことを目指します。
 詳細は「トレードステーション」特設サイト(リンク)をご覧ください。

■アクティブトレーダー向け日本株取引ツール「トレードステーション」
 「トレードステーション」は、米国でオンライン証券事業を営むグループ会社TradeStationSecurities, Inc.およびTradeStation Technologies, Inc.が米国で提供するダウンロード型の取引ツール「TradeStation(R)」を、日本株取引用に開発した取引ツールです。「TradeStation(R)」は、アクティブトレーダー向けの取引ツールとして知られており、米国金融情報紙「バロンズ」にてアクティブトレーダー部門最高位を7年連続で獲得するなど高く評価されています。
 マネックス証券は、この「TradeStation(R)」の優れた機能を活かすと共に、日本のアクティブトレーダーの声を取り入れ、日本株取引に適したトレーディングを行える「トレードステーション」を開発しました。2016年8月よりアクティブトレーダーの皆様を中心にご利用いただいており、「トレードステーション」ならではの高機能を高く評価いただいております。
                
                                               以 上

【日本株取引ツール「トレードステーション」における国内上場有価証券取引に関する重要事項】
<リスク>
国内株式及び国内ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券等(以下「国内株式等」)の売買では、株価等の価格の変動や発行者等の信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等(これらの指数を含む。)や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本(保証金)に比べ、取引額が最大3.3倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、又は発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失(元本超過損)が生じることがあります。
<保証金の額又は計算方法>
信用取引では、売買金額の30%以上かつ30万円以上の保証金が必要です。
<手数料等(税抜)>
国内株式等のインターネット売買手数料は、一日の約定金額1,000万円ごとに最大5,000円かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5%(最低手数料48円)を乗じた額がかかります。国内ETF等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。
なお、当社が定める一定の条件を満たすお客様向けの特別手数料を用意しています。詳細はウェブサイトをご覧ください。
<その他>
お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」、「上場有価証券等書面」、「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」および「日本株取引サービス『トレードステーション』に係るご注意事項」(リンク)を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
 金融商品取引業者 関東財務局長(金商)第165号
 加入協会:日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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