2016年 リフォーム実施者調査

（リフォーム費用300万円以上、直近3年以内でのリフォーム実施者を対象）

株式会社リクルート住まいカンパニー（本社：東京都中央区 代表取締役社長：野口孝広）は、住宅リフォームの実施者を対象に調査を実施しました。2016年の調査結果の一部を抜粋してご報告申し上げます。

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調査トピックス
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【リフォーム実施者全体の動向トレンドについて】
●リフォーム費用は、全体で平均649.9万円で、昨年度より約8万円のアップとなった。
●リフォーム実施住居の築年数は「20～30年未満」（36.8％）が最も多く、次いで「10～20年未満」（23.0％）。平均では26.2年。
●リフォームのきっかけは、「住宅設備が古くなった・壊れた」（42.9%）、「家が古くなった・老朽化した」（40.4％）、「設備の使い勝手に不満がある」（31.5%）が上位。
●リフォームにおける重視項目は、「家事がしやすい」（23.6％）がトップ。
●リフォームをした部分は、「キッチン（台所）」（58.4%）、「トイレ」（58.2%）、「浴室」（55.6%）、「洗面室」（53.6％）など、水まわりが上位。

【中古を買ってリフォームについて】
●中古物件を取得した人のうち、リフォームをした後に入居した人は51.1％。
●リフォームをした理由は「住みたい物件を見つけたがリフォームが必要だったから」（41.2％）、「リフォームすることで、自分好みの家にしたかったから（デザイン）」（37.1%）、「リフォームすることで、自分好みの家にしたかったから（間取り）」（28.9%）が上位。中古物件購入の際に、新築や賃貸など他の選択肢を検討していなかった人が6割弱であった。
●中古を買ってリフォームした人の当初検討した購入物件予算は、全体で平均3,045.4万円。
●物件購入費用のねん出方法は「自己資金（貯蓄など）からねん出」（60.8％）、「金融機関などの住宅ローンを活用」（53.6%）が上位。リフォーム費用のねん出方法は「自己資金（貯蓄など）からねん出」（68.0％）が突出。

【税制に関する認知度について】
●税制に関する認知で高いものとしては、「マイナス金利」（80.8％）、「2019年に消費税10％になる可能性がある」（76.7%）、「住宅ローン減税」（66.7%）、「バリアフリーリフォームや介護保険での補助金・減税」（62.4%）が上位。