アクティブトレーダー向け日本株取引ツール「トレードステーション」　発注スピード 最速4.1ミリ秒達成！平均でも他社比約4倍

　マネックス証券株式会社（以下「マネックス証券」）は、アクティブトレーダーを対象とした日本株取引ツール「トレードステーション」の発注スピード（取次処理速度）（※1）において、取次処理速度を開示している他社のスピードの約4倍（※2）である平均6.6ミリ秒（※3）、最速で4.1ミリ秒を実現しましたのでお知らせいたします（リアルタイム監視システム「Corvil」（※4）による計測結果）。様々なオンライン証券をご利用のアクティブトレーダーの皆様からも、「トレードステーション」の発注スピードはオンライン証券トップクラスの速さと実感しているとのご意見をいただいています。

　発注スピードが数ミリ秒でも他の投資家より速いことは投資機会を活かすために非常に重要なポイントであるため、アクティブトレーダーの中には取引速度を特に重要視される方が多く、元プロディーラーで、現在著名ブロガーとして活躍されているB コミ氏から「板乗り（※5）の速さが他社を圧倒しています。ワンクリックで連続注文も可能なので、トレーダーの生命線である『速さ』にもこだわりたい方には必須のツールです」とのコメントをいただくなど、すでに「トレードステーション」をご利用のお客様から高い評価を得ています。
　最速 4.1 ミリ秒の発注スピードを可能にした「トレードステーション」をご活用いただくことで、アクティブトレーダーの皆様には、よりスピーディな取引機会を生み出せるトレード環境を実感していただくことが可能になります。

　マネックス証券は、これからもアクティブトレーダーの皆様のご要望にお応えし、「トレードステーション」をより一層身近な投資ツールとしてご利用いただくことを目指します。

　※1 　取次処理速度はインターネット経由でお客様の注文を受信してから、サーバで処理し、取引所に発注する
　　　　までの時間を指しています。これが速くなると一般に後述の板乗りまでの時間が短縮されます。
　※2 　2017 年1 月4 日現在、マネックス証券調べ。
　※3 　平均速度は2016 年12 月に取引所の注文受付時間に「トレードステーション」から発注された全注文の
　　　　うち、発注スピード上位1％、下位1％を除いた注文の平均発注スピードです。
　※4 　ニューヨーク証券取引所、NASDAQ、CME、ロンドン証券取引所、東京証券取引所など主要取引所や
　　　　グローバル金融機関で広く利用されている運用パフォーマンス監視ソリューションです。
　※5 　本プレスリリース内「板乗り」とは、お客様が発注した注文が取引所に到達し、証券会社の注文表示シス
　　　　テム上に反映されることをいいます。

■アクティブトレーダー向け日本株取引ツール「トレードステーション」
　「トレードステーション」は、米国でオンライン証券事業を営むグループ会社TradeStationSecurities, Inc.
およびTradeStation Technologies, Inc.が米国で提供するダウンロード型の取引ツール「TradeStation(R)」を、日本株取引用に開発した取引ツールです。「TradeStation(R)」は、アクティブトレーダー向けの取引ツールとして知られており、米国金融情報紙「バロンズ」にてアクティブトレーダー部門最高位を6 年連続で獲得するなど高く評価されています。
　マネックス証券は、この「TradeStation(R)」の優れた機能を活かすと共に、日本のアクティブトレーダーの声を取り入れ、日本株取引に適したトレーディングを行える「トレードステーション」を開発しました。2016 年8 月よりアクティブトレーダーの方を中心にご利用いただいており、「トレードステーション」ならではの高機能を高く評価いただいております。

以 上

【日本株取引ツール「トレードステーション」における国内上場有価証券取引に関する重要事項】
＜リスク＞
国内株式および国内 ETF、REIT、預託証券、受益証券発行信託の受益証券（以下「国内株式等」）の売買では、株価等の価格の変動や発行者などの信用状況の悪化等により元本損失が生じることがあります。また、国内ETF 等の売買では、裏付けとなっている資産の株式相場、債券相場、金利水準、為替相場、不動産相場、商品相場等（これらの指数を含む。）や評価額の変動により、元本損失が生じることがあります。信用取引では、元本（保証金）に比べ、取引額が最大3.3 倍程度となる可能性があるため、価格、上記各指数等の変動、または発行者の信用状況の悪化等により元本を上回る損失（元本超過損）が生じることがあります。
＜保証金の額または計算方法＞
信用取引では、売買金額の 30％以上かつ30 万円以上の保証金が必要です。
＜手数料等（税抜）＞
国内株式等のインターネット売買手数料は、一日の約定金額1,000 万円ごとに最大3,500 円かかります。単元未満株のインターネット売買手数料は、約定金額に対し0.5％（最低手数料48 円）を乗じた額がかかります。国内ETF 等の売買では、保有期間に応じて信託報酬その他手数料がかかることがあります。なお、一定のお取引回数等、当社が定める条件を満たすお客様向けの特別手数料を用意しています。詳細はコールセンターにお問い合わせください。
＜その他＞
お取引の際は、マネックス証券ウェブサイトに掲載の「契約締結前交付書面」「上場有価証券等書面」「リスク・手数料などの重要事項に関する説明」、および「日本株取引サービス『トレードステーション』に係るご注意事項」（リンク）を必ずお読みください。

【マネックス証券株式会社について】
金融商品取引業者 関東財務局長（金商）第165 号
加入協会：日本証券業協会、一般社団法人 金融先物取引業協会、一般社団法人 日本投資顧問業協会

プレスリリース提供：PR TIMES リンク