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88%の企業が、AI 等の重要性を認識

『会社四季報2017 年新春号』はビッグデータ、IoT、AI の活用状況・目的を調査



 株式会社東洋経済新報社(本社:東京都中央区、代表取締役社長:山縣裕一郎)が、全上場企業3635 社についてデジタル技術の活用状況を調査した結果、88%もの企業が、ビッグデータやIoT 、A I(人工知能)などの重要性が、今後増すと考えていることがわかりました。詳細は、2016 年に創刊80 周年を迎えた、12 月16 日発売の『会社四季報 2017 年新春号』に掲載します。
 デジタル技術の重要性は1645 社から有効回答を得ましたが、「大変重要になる」(761 社)、「ある程度重要になる」(687社)を合わせると88%に達し、「あまり重要にならない」(183 社)、「まったく重要になると思わない」(14 社)を大きく上回りました。
 調査では「活用中の技術」と「今後活用したい技術」も質問しています。あらゆるモノがインターネットにつながるIoT 、そこから生み出されるビッグデータ、それを分析・利用する、A I によるデジタル化の影響は、産業革命にも例えられますが、現状の活用企業数は、ビッグデータ、IoT は下表のように264 社、249 社、A I は120 社と、有効回答1341 社のうち、それぞれ2割弱、1割弱程度にとどまります。ただ、ディープラーニングなどの技術革新が進んでいる結果、足元では特にA I への期待感が急速に高まっています。その結果、今後、新たにビッグデータやIoT、A I を導入したいと答えた企業数は、いずれも400 社を超えています。

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 A I 活用(実施・検討を含む)の目的は、「開発力向上」(有効回答の23%、複数回答あり、以下同様)、「生産・物流効率化」(29%)、「販売・営業・保守支援」(37%)が、社内体制強化に向けた理由で上位に来ましたが、さらに、自社で「製品・事業として展開」(25%)、「製品・事業の付加価値向上」(58%)のため活用する企業は多数を占めます。日立製作所がIoT やA I によるデータ分析・解析を切り口に、IT サービス企業へ転身を目指すなど、ビジネスモデルを変えようとする企業も出始めています。
 調査では、ビッグデータやIoT 、A I 以外に、期待する次世代技術も質問しました。その第1位はロボット(有効回答の54%、複数回答あり、以下同様)、第2位はVR[仮想現実](31%)、第3位は3Dプリンタ(30%)が占めました。


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プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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