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ものづくりのデジタル化を実現する製造業向け生産管理パッケージ「MCFrame 7」を発表

~お客様およびパートナー会社と共に歩んだ20年の経験と実績を結集しゼロベース開発~

東洋ビジネスエンジニアリング株式会社(本社:東京都千代田区、取締役社長:大澤正典、以下 B-EN-G) は、ものづくりデジタライゼーションを実現するため、自社開発の製造業向け生産管理パッケージ 「MCFrame 7」を2017年2月1日より販売開始することを発表いたします。多種多様なデータを収集し、ものづくりデジタル化のための基礎体力を底上げするために聖域なく新しく再設計しました。



■お客様およびパートナー会社と共に歩んだ「MCFrame」の20年から生まれた「MCFrame 7」
「MCFrame」は、1996年、B-EN-Gが東洋エンジニアリングのIT事業部だった時代にリリースされ、今年で20周年を迎えました。130社を超える国内外のユーザー会の会員企業や約20社のパートナーからなる、コミュニティーの中から挙がってきた顧客課題/ニーズに応えるべく、また、この先も10年、20年と使い続けられる生産管理システムとするため、業務機能をゼロベースで見直し「MCFrame 7」を開発しました。
これらはいずれも、販売・生産形態が異なる組織が混在する企業グループ全体や複数の事業セグメントへの導入が増え、グローバルなサプライチェーン全体での原価や生産性指標の見える化のニーズが強くなっている現状に合わせたものです。特にPLM(Product Lifecycle Management)やIoT(Internet of Things)への対応については、今後の数年で本格化していくと予想される大きな課題です。今回の「MCFrame 7」は、これら将来的な課題を解決するため、ものづくりのための次世代IT基盤を提供することが目的です。なお、「MCFrame 7」は、クラウド環境にも対応しています。

■「MCFrame 7」の狙い
・バリューチェーン(VC)軸での運用とVC環境変化への柔軟な対応
・プロダクトライフサイクル/サプライチェーン/工場内情報ネットワークの連携
・情報を活用できる基盤としての有用性

■「MCFrame 7」の主な強化点
・グループでの運用性強化、複数生産形態対応
・設計製造(EM)連携 / IoT対応 / グローバル対応
・プッシュ型の情報通知基盤/モジュール統廃合をはじめとするデータ構造のシンプル化

■「MCFrame 7」の新しいこと
▶ 利用者にうれしい新機能
1)判定基準を各利用者が設定し、画面表示と通知機能で気づかせるサジェスション機能
2)各種指標を自由に選択し、プログラミングレスでグラフィカルに表示可能なKPIガジェット
3)タイムライン機能による情報のやり取りと効率化
4)製造現場でのスマートデバイス利用に合わせたマルチデバイス対応

▶ 開発者、運用担当者にうれしい新機能
1)分かりやすいモジュール構成と、サービス機能強化による開発生産性の向上
2)組織統廃合やM&Aなどでの導入会社横展開時にも容易に対応が可能なマスタ構造、企業間取引への対応
3)高度なパーソナライズ機能を利用した利便性向上

▶ 自社開発製品の再編と「MCFrame」へブランド統一
複数の企業体・事業体・製品生産形態に対応した「MCFrame 7」を中心とする製品シリーズ
1)製造業向け生産・販売・原価管理ソリューション「MCFrame 7」、および「MCFrame CS」
2)製造、調達、原価情報も連携可能なPLM機能「MCFrame PLM」
(新製品「MCFrame PLM EM-Bridge」)*
3)海外拠点用会計ERPシステム「MCFrame GP」(仮称)(旧「A.S.I.A.」)
4)モーションセンサーを利用した動作・姿勢分析システム「MCFrame IoT MOTION」(旧「RAKU-Motion」)、製造現場の業務支援ツール「MCFrame IoT RAKUPAD」(旧「RAKU-Pad」)などのIoTツール製品

*「MCFrame PLM EM-Bridge」については、同日発表のプレスリリースを参照ください。
リンク

▶ 新しいロゴマーク

[画像1: リンク ]



▶ MCFrameブランド全体図 「ものづくりデジタライゼーション」


[画像2: リンク ]



MCFrame 7に関する情報は、リンク を参照ください。

以上

■東洋ビジネスエンジニアリングについて
東洋ビジネスエンジニアリングはIT企画、BPR 実施のビジネスコンサルティング、IT導入コンサルティングから、システム構築サービス、運用サービスにわたり、ERPを中心に豊富な実績を有するビジネスエンジニアリング企業です。またERPをベースとしたSCM、CRM導入支援ならびに中国を初めとしたグローバル展開支援での実績を積み重ねています。
東洋ビジネスエンジニアリングの詳細は、リンク をご覧ください。


【当報道に関してのお問い合わせ窓口】
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社 業務管理本部 広報 猪野 肇
電話:03-3510-1615/E-mail:kouhou@to-be.co.jp

【自社製品&ソリューションに関してのお問い合わせ窓口】
東洋ビジネスエンジニアリング株式会社 プロダクト事業本部 営業本部
電話:03-3510-1616/E-mail:mcframe@to-be.co.jp

*本ニュースリリースに記載されている社名、製品名などは、各社の登録商標または商標です。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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