訪日インバウンド特化型プラットフォーム「Go Japan」業界初完全成功報酬型の訪日客来店促進プロモーションの提供を開始

訪日インバウンドに特化した中国No.1メディアプラットフォーム「Go Japan」の日本法人である株式会社ゴージャパン（本社：東京都渋谷区、代表取締役社長：劉　璐、以下「当社」）は、訪日中国人観光客の来店促進を課題とする企業様向けに業界で初めての完全成功報酬型（初期費用、メディア掲載費用、中文へのローカライズ費用、微博（Weibo）や微信（Wechat）を活用した口コミプロモーション費用などが無料）の来店促進プロモーション「Go JapanクーポンＯ２Ｏソリューション（以下「当サービス」）の本格提供を開始いたしました。



[画像1: リンク ]

（図：訪日客来店促進プロモーションがもらたすユーザー行動）

2016年10月末の統計で、訪日外国人観光客数はすでに2000万人を突破して、昨年累計1,974万人をすでに超えている状況にあります。そのような中、訪日中国人観光客数の増加はとどまるところを知らず、前年比30%以上の増加率を維持しています。この状況を受け、各方面の訪日観光客向けプロモーション導入が急務とされる中、言語の問題や導入コストなど様々な課題が立ちはだかり、なかなかプロモーションの実稼働に至らないことが課題となっています。そこで当社は導入コスト、運用コストの一切かからない成果報酬型のクーポンタイアッププランをご提供します。
[画像2: リンク ]

当サービス導入で、当社運用のアプリ「GoJapan（去日本）」はもちろん、中国No.1SNS「Wechat」や「Weibo」などの公式アカウント、Webサイト、中国大手旅行メディア、さらに中国大手旅行代理店でも店舗紹介とクーポン情報を発信いたします。それにより確実に訪日中国人旅行者に情報をアプローチすることができます。また旅行中の「旅ナカ」客に対してもGo Japanアプリ旅ナカソリューション（GoJapan訪日ビッグデータを利用した独自アルゴリズムの周辺検索機能*人工知能（AI）搭載レコメンドエンジン）を通じて、店舗紹介とクーポンを訴求することで効果的に来店を促し、確実に購買行動へと繋げます。
すでにGo Japanサービスを導入している某空港免税店や大手百貨店、小売店の中国人旅行者の売上は確実に上昇傾向にあり、年間で見た場合、数千万円以上の売上に繋がる効果をあげています。
*中国唯一の日本旅行に特化した人工知能（AI）搭載レコメンドエンジンを開発

サービス詳細
[画像3: リンク ]

※導入には条件がございますので、詳細は当社までお問い合わせいただきますようお願いいたします。

■『Go Japan』について
『Go Japan(中国名：去日本)』は訪日インバウンドに特化した中国No.1メディアプラットフォームです。中国の著名実業家、芸能人、スポーツ選手らも出資する中国国内でも注目の有望ベンチャー企業「Asia Smart Travel」が運営しています。2015年10月にリリースしたスマートフォンアプリ（中国名：去日本）は、旅行前(旅マエ)の情報収集、旅行中(旅ナカ)の周辺検索、旅行後(旅アト)の情報共有まて゛をカハ゛ーするワンストップのコンシェルジュ機能をはじめとする使いやすさと高クオリティコンテンツが話題を呼び、現在ユーサ゛ー*550,000人超におよぶ訪日中国人旅行者向けNo.1の規模を誇っています。

また、GoJapan公式微信（Wechat）や微博（Weibo）などでも10万人以上日本旅行ファンを抱え、随時日本の最新情報を配信しています。今後はGoJapan Web版（現在リニューアル中）でも日本国内の情報を、ク゛ルメ、ショッヒ゜ンク゛、観光、宿泊施設、生活、娯楽なと゛の情報を配信していく予定です。
*2016年11月現在。

============================================================
【株式会社Go Japan会社概要】
設　立：2015年11月
代表者：代表取締役社長　劉 璐
事業内容：訪日インバウンドに特化した中国No.1メディアプラットフォーム「Go Japan」の日本に
おける運営、広告販売事業、訪日インバウンド及び中国におけるマーケティング支援、
SNS（Weibo・Wechat）を活用した口コミプロモーション
所在地：東京都渋谷区円山町3-6 E・スペースタワー8F
============================================================

【各種お問い合わせ先】
株式会社Go Japan（去日本） 担当：伊藤
TEL：03-5457-7763
E-Mail: press@go-japan.co.jp

プレスリリース提供：PR TIMES リンク