logo

需要予測・需給計画システム新バージョンを発売

出荷期限を考慮した補充計画を立案できる「FOREMAST Ver.3.0」

キヤノンマーケティングジャパングループのキヤノンITソリューションズ株式会社(本社:東京都品川区、代表取締役社長:神森晶久、以下キヤノンITS)は、出荷期限を考慮した補充計画を立案できる、需要予測・需給計画システムの新バージョン「FOREMAST(フォーマスト) Ver.3.0」を2016年11月下旬より発売します。



[画像1: リンク ]

キヤノンITSは、高度な予測技術や豊富な経験、ノウハウに基づき、需要予測・需給計画のコンサルティングとシステム開発を展開してきました。大手製造業をはじめ、流通業や小売業、サービス業などの顧客向けに需要予測・需給計画システムを提供し、マーケットから高い評価を獲得しています。

「FOREMAST Ver.3.0」は、欠品削減と在庫削減の実現を支援する需要予測・需給計画システムです。科学的な需要予測に基づき在庫管理を行い、在庫削減、需給計画業務の改善を実現します。今回の新バージョンでは、出荷期限を考慮した補充計画機能、業務起点のポータル画面の新規搭載に加え、業務サイクル管理機能を強化するなど、よりユーザーの視点に立ったシステムの構築が可能になります。

キヤノンITSは、需要の拡大が期待されている製造業や流通業などのマーケットに対し、需要予測・需給計画システム「FOREMAST」をはじめ、生産スケジューラシステム「ASPROVA」、生産管理・原価管理・販売物流システム「MCFrame XA」、統合会計・人事給与システム「SuperStream-NX」、ワークフローシステム構築ツール「Web Plant」、そしてこれらをまとめた基幹業務トータルソリューション「AvantStage」を拡販していきます。

キヤノンMJグループは本年より開始した5か年計画「長期経営構想フェーズIII」でグループITソリューション事業全体の売上目標を2020年に2500億円を達成することを掲げ、ITソリューションセグメントの主力事業であるSIサービスにおいて、受託開発(スクラッチ開発)型からソリューションSI型ビジネスへ転換することを志向しています。

キヤノンITSは、需要予測・需給計画システム新バージョン「FOREMAST Ver.3.0」において年間30社のシステム構築、システム導入を獲得し、「AvantStage」を中核とするSIサービス事業で2020年に売上高50億円を目指します。

[表1: リンク ]

※システム構成により価格は変動します。
■需要予測・需給計画システム「FOREMAST Ver.3.0」の主な新機能・強化ポイント

1.出荷期限の考慮が可能に(出荷期限OP)
・在庫廃棄アラート機能の追加
・出荷期限を考慮した在庫補充計画機能の追加
2.業務サイクル管理機能を強化
・計画ステータス管理・計画承認機能の追加
・計画履歴保存機能の追加
3.業務起点のポータル画面を搭載
・KPIグラフ画面の追加
・アラート一覧画面の追加
4.予測機能を強化
・チャネル別予測機能の追加
・カテゴリ予測機能の強化(グループ予測OP)
5.外部システムとのIF機能を標準モジュール化

■需要予測・需給計画システム「FOREMAST Ver.3.0」紹介セミナー
「FOREMAST Ver.3.0」新機能とFOREMASTユーザー(株式会社トーカン様)の事例を紹介するセミナーを開催します。

【開催概要】
セミナータイトル:グローバル時代のSCMと在庫適正化セミナー
~ 先進ユーザー事例と最新ツールのご紹介 ~
日時:2016年12月2日(金) 14:00~17:30(受付開始13:30)
場所:キヤノンIT ソリューションズ株式会社本社
詳細:リンク

■基幹業務トータルソリューション「AvantStage」の概要
「AvantStage」は、キヤノンITSが従来から手掛け、各業務分野で高い評価を獲得している業務システムパッケージを組み合わせ、お客さまに適した基幹業務システムを高品質、短納期、低コストで提供するBest of Breed型のトータルソリューションです。長年にわたる数多くのシステム構築経験とノウハウを活用し、個々の業務システム間のシームレスな連携を実現しています。また、オンプレミスとクラウドの双方に対応しており柔軟なシステムを構築、導入、運用できます。
[画像2: リンク ]

■「AvantStage」を構成する主要プロダクト

[表2: リンク ]



※1 テクノシステム・リサーチ「2013年ソフトウェアマーケティング総覧スケジューラ市場金額シェア」より
※2 矢野経済研究所「ERPパッケージの顧客満足度調査(2014年)」より

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

本プレスリリースは発表元企業よりご投稿いただいた情報を掲載しております。
お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。