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プロジェクターや会議システムを活用した空間共有ソリューションを発売

キヤノンMJ 2016年11月10日 14時50分
From PR TIMES

キヤノンマーケティングジャパン株式会社(代表取締役社長:坂田正弘)は、遠隔地間の一体感のある双方向コミュニケーションを可能にする “Interactive Communication Set Type Wall”をはじめとした3種類の空間共有ソリューションを2016年11月中旬より順次発売します。



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近年、プロジェクターは会議室や展示会場、教育現場などでの利用に加え、プロジェクションマッピングやデジタルサイネージなど幅広い用途の活用が広まっています。さらに会議システムと組み合わせた遠隔地との連携やブロードキャスト型販売促進の利用としても注目されています。
インタラクティブコミュニケーションセットは、教育現場やビジネスシーンにおける遠隔地間の臨場感のあるコミュニケーションや多拠点間の資料の共有、ガラス面を使用したデジタルサイネージなど、空間を共有する環境を提供するシステムセットです。キヤノンの短焦点プロジェクターや、ビデオ会議・WEB会議システム、AV機器などを組み合わせて提供します。*
* システム構成はセットによって異なります。

<商品紹介ページ>
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■ 部屋の壁を活用した遠隔地間の一体感のある空間を創出する“Type Wall”
2面の壁に映像投写することで、奥行き感のある立体的な空間を創出します。遠隔地間の議論も同じ空間にいるように進行できるため、同じ場所に集まる移動時間や費用が省けます。離れた拠点間での会議や、遠隔授業などの用途に対応します。

■ 遠隔地間との会議も投写映像に直接書き込みながら議論できる“Type Desk”
設計図面などの資料を机に大きく投写し、投写映像に直接書き込みながら2拠点間で会議をすることが可能です。資料と2拠点の様子を同一の映像で共有しながら理解度を高めて議論できます。設計図面などの用途に対応し、製造業や建設業の設計業務の生産性向上を支援します。

■ ガラスを情報発信スペースとして活用する“Type Window”
電源の切り換えにより投写面の透明・不透明を選択できる電極付きフィルムを使用し、透明ガラスを瞬時に情報発信スペースに切り替えることが可能です。昼間は窓ガラス、夜間は広告スペースとして使用するなど、時間帯に応じた販売促進活動などに利用できます。


[表1: リンク ]


**  基本構成(2拠点)の価格です。
*** 80インチのフィルムスクリーン使用時。

<主な特長>
1.Interactive Communication Set Type Wall
・キヤノン高画質プロジェクターによる鮮明な映像が作り出す一体感により、同じ空間にいるような拠点間コミュニケーションを実現。短焦点のため近距離(※1)からでも大画面での投写が可能。短焦点モデルでハイレンズシフトが可能のため、省スペース設置を実現。
・部屋の壁面を使い、2画面に映像投写することで奥行きのある立体的な空間を創出。
・ビデオ会議システムは、カメラ、スピーカー、マイク一体型のコンパクトモデルを使用し、省スペースを実現。また、高画質でのデータ通信が可能。 
※1 100インチサイズ投写距離 1.2m

2.Interactive Communication Set Type Desk
・机に設計図面などの資料を大きく投写することで、資料を共有しながら議論することが可能。
(投写サイズ60~85インチ)
・インタラクティブ機能により、机に投写した映像に直接書き込み、書き込んだデータを4つの形式で保存可能。
・WEB会議システム(※2)を使用し、遠隔地との資料共有や双方向からの書き込みによる理解度の高い打ち合わせを簡単に実現。
・書画カメラを用いることで試作品などの立体物も映像として共有可能。
※2 WEB会議システムの利用には月額利用料金が発生します。
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3.Interactive Communication Set Type Window
・電源の切り換えにより、投写面の透明・不透明を選択できる電極付きフィルム型スクリーンをガラス面に貼り付け、通常はガラスとして利用している環境を瞬時にスクリーンとして切り替えることが可能。たとえば、昼間は窓ガラス、夜間は情報発信スペースに利用し、通行人に対する販売促進として利用可能。
・フィルムは最大1200×3400mmまでの範囲で、設置環境に合わせた自由度の高いサイズ選択が可能。
・キヤノンの短焦点プロジェクターにより高画質で大画面の映像を省スペースで実現。

<システム構成>

[表2: リンク ]


※3 “Type Wall”、“Type Desk”は、2拠点に設置。 “Type Window”は、1セットを設置。

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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