フィリップス 次世代の統合型、動画管理ソリューション「カテレポートシステム」提供開始

株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパン 2016年10月14日 11時00分
From PR TIMES



・放射線-超音波-カテ所見などを一元管理
・医師や技師、看護師の意見を取り入れ国内で開発したレポートシステム
・フィリップス製画像診断ネットワークシステムIntelliSpace Cardiovascular (ISCV)とのスムーズな連携を実現

株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパン(東京都港区、代表取締役社長 ダニー・リスバーグ)は、11月1日より、動画管理ソリューション「カテレポートシステム」の提供を開始します。

従来、心・血管にまつわる循環器領域(生理、検体、放射線)の医師は、画像データやレポート(患者所見)等の情報を複合的に扱いながら診断を行ってきました。フィリップスの画像診断動画ネットワークシステムIntelliSpace Cardiovascular(ISCV)は、一つの画面上で患者の全検査情報を時系列で確認できるタイムライン機能を実装することで直観的に検査履歴の把握ができ、また超音波診断装置から出力された値の計測などもウェブ上で行えます。このISCVに、今回国内で開発したカテレポートを連携することにより、画像診断のための計測や解析、レポート作成まで1台のワークステーションで対応することができるようになり、ワークフローの生産性の向上が期待されます。

ウェブベースのCT/MRIなどの放射線レポート(IVR含む)から国内で開発を始め、エコーレポート機能を加え、さらに今回カテレポート機能にも拡張にすることで統合型レポートシステムとして機能強化を図り、診断ガイダンスとしての統計機能を充実させることに成功しました。

このカテレポートシステムは医師や技師、看護師の現在利用しているシステムに対する改善要望、アドバイスを取り入れて開発を行うことにより、より見やすく簡単に入力できる画面レイアウト、キー画像へのイラスト描画、複数のPCからもレポート入力を可能とすることなどを実現しています。

フィリップスでは、このカテレポートシステムを機に、医療現場の要望をさらに反映させ、複数のカテ室を把握できる利用状況が一目でわかるスケジュール管理機能や放射線被ばく線量管理機能などを含む、カテ台帳機能の充実を図っていく予定です。

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[画像2: リンク ]



IntelliSpace Cardiovascularワークスペースに関する情報はこちらへ
リンク

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フィリップスは、10月20日-22日に神戸国際展示場で開催されるComplex Cardiovascular
Therapeutics 2016 (CCT)にブース出展します。

開催期間中、本「カテレポートシステム」の製品概要説明を実施いたしますので、ぜひご来場下さい。
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日本におけるフィリップスについて
株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは、1953年に日本電子開発株式会社としてフィリップス製品の日本市場への輸入を開始し、いくつかの企業統合や社名変更等を経て2005年に社名を株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンに変更しました。2008年には、呼吸器、睡眠治療器などを扱うフジ・レスピロニクス株式会社を傘下に入れ、同社は2010年に社名をフィリップス・レスピロニクス合同会社としました。2015年には、カテーテルおよびワイヤーを使用した血管内イメージングおよび生理学的評価を行う装置を取り扱うボルケーノ・ジャパン株式会社を傘下に入れました。日本におけるフィリップスは約2,000名の従業員を擁し、全国約80ヵ所に事業所を展開しています。株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンの詳細につきましてはホームページをご覧ください。(リンク

ロイヤル フィリップスについて
ロイヤル フィリップス(NYSE:PHG, AEX:PHI)は、人々の健康の向上にテクノロジーで貢献するヘルステック分野のリーディングカンパニーです。健康な生活、予防、診断、治療、ホームケアという一連のヘルスケアプロセスを通じて、先進的なテクノロジーと、医療従事者および消費者のインサイトを基に、人々の健康を改善し良好な結果をもたらすための包括的なソリューションを提供しています。主な事業領域は、画像診断、画像誘導治療、生体情報モニタ、ヘルスインフォマティックスのみならず、パーソナルヘルスや在宅医療まで、さまざまな領域に渡ります。フィリップス ヘルステック事業の2015年の売上高は168億ユーロ、オランダを拠点に全世界に69,000人の従業員を擁し、世界100ヵ国以上でビジネスを展開しています。フィリップスに関するニュースはこちらからご覧ください。(リンク

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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