リテルヒューズ社、TVSダイオード「TP1.5KEシリーズ」と「TP5KPシリーズ」を発売

株式会社リテルヒューズ 2016年09月09日 14時30分
From PR TIMES

高い定格ピークパルス電力容量、AEC-Q101対応で車載用電子機器・ポータブル機器に最適



回路保護分野におけるグローバルリーダー、リテルヒューズ・インク (本社:米国イリノイ州シカゴ市、代表:会長兼社長兼最高経営責任者 : ゴードン・ハンター(Gordon Hunter)、NASDAQ:LFUS)の日本法人である株式会社リテルヒューズ(本社:神奈川県横浜市、代表者:代表取締役社長 蝦名 悟史)は、TVSダイオードの新シリーズ「TP1.5KEシリーズ」と「TP5KPシリーズ」を、本年9月中旬より発売します。売上目標は、1000万円を目指します。
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TVSダイオード「TP1.5KEシリーズ」(全15製品)、「TP5KPシリーズ」(全24製品)は、車載部品の品質規格「AEC-Q101」に対応し、負荷遮断や過渡電圧などから、高精度の電子装置を保護します。両シリーズとも定格ピークパルス電力容量が高いため、車載用アプリケーションに最適で、過渡サージに対する要求規格として自動車業界で広く採用されている、国際規格ISO7637-2の評価試験への対応をサポートします。
また、逆方向のブレイクダウン電圧の低さ、低電圧クランプといった性質は、金属酸化物バリスタ(MOV)や積層バリスタ(MLV)などの従来の回路保護技術よりも優れたパフォーマンスを実現します。

なお、同製品は、当社の国内販売代理店12社を通じ、販売します。

■特長
•高い定格ピークパルス電力(TP1.5KEシリーズ:1500W@10/1000μs、TP5KPシリーズ:5000W@10/1000μs)によって、国際規格ISO7637-2の様々な評価試験(1, 2a, 2b, 3a, 3b)への対応をサポート。
•単方向極性と双方向極性の両方のデバイスにより、スタンドオフ電圧範囲の幅が広くなるため(TP1.5KEシリーズ:10.2V-40.2V、TP5KPシリーズ:11V-60V)、設計内容や用途に合わせて最適なパーツの選択可能。
•車載部品の品質規格「AEC-Q101」に適合しているため、車載用電子機器のほか、その他の高精度アプリケーションにも最適。
•IEC 61000-4-2およびIEC 61000-4-4 にも準拠しているため、グローバルな規制基準にも対応。

■用途
電子制御ユニット、センサー、エンターテインメントシステム、車体制御モジュール(BCM)などの自動車用電子機器、I/O インターフェース、VCCバス、電気通信、コンピュータ、工業、ポータブル家電

■仕様
・TP1.5KEシリーズ(全15製品)
[表1: リンク ]



・TP5KPシリーズ(全24製品)

[表2: リンク ]



※TP1.5KEシリーズ(DO-201パッケージ)は、数量1,200個のテープ&リール、TP5KPシリーズ(P600パッケージ)は、数量800個のテープ&リールでのご提供となります。
※詳細については、TP1.5KEシリーズの製品ページ(リンク)、および、TP5KPシリーズの製品ページ(リンク)をご覧ください。

■売上目標/価格
 売上げ目標:1000万円
 価格: 販売代理店にご相談ください


リテルヒューズ について
1927年創立の Littelfuse, Inc.(本社:米国イリノイ州シカゴ市、代表:会長兼社長兼最高経営責任者: ゴードン・ハンター(Gordon Hunter)、NASDAQ:LFUS)は、回路保護分野におけるグローバルリーダーで、電力制御およびセンサー分野での世界的な躍進を確かなものにしつつあります。 同社は、ヒューズ、セミコンダクタ、ポリマー、セラミック、リレーおよびセンサーといった技術を必要とする電子機器、自動車および工業市場において世界中のお客様にサービスを提供しています。リテルヒューズは、北南米やヨーロッパ、アジアの40 ヵ所を超える拠点に1万人以上の従業員を抱えています。詳細についてはリテルヒューズのウェブサイトlittelfuse.comをご覧ください。

株式会社リテルヒューズについて
株式会社リテルヒューズは、米国リテルヒューズ社の全額出資日本法人として1997年2月に設立(本社:神奈川県横浜市、代表者:代表取締役社長 蝦名 悟史)、約14名の従業員を抱え、リテルヒューズ製品の技術検証、品質保証、販売、及びサポートを国内顧客企業に対し提供しています。

本製品に関するお問い合わせ
株式会社リテルヒューズ
担当:加瀬(総務担当)
TEL:045-478-3900
FAX:045-478-1089

プレスリリース提供:PR TIMES リンク

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お問い合わせにつきましては発表元企業までお願いいたします。

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