カレンダーアプリ『Bizジョルテ with 日経』と日経電子版のサービス連携開始について

日本経済新聞社(本社：東京都千代田区、代表取締役社長：岡田直敏)は1日、株式会社ジョルテ（本社：東京都港区、代表取締役社長：下花剛一）が同日提供を開始したカレンダーアプリ『Bizジョルテ with　日経（以下Bizジョルテ）』と『日本経済新聞 電子版（以下日経電子版）』がサービス連携したと発表しました。Bizジョルテのユーザーが登録した予定に関連する日経電子版の記事をアプリ内で通知します。スケジュールを確認する際に、取引先や得意先など自分の予定に関連した企業のニュースを簡単に知ることができます。ビジネスパーソン必携のカレンダーアプリとの連携で、日経電子版は「情報を伝える」だけでなく、「仕事に使える」ツールとしての機能をさらに強化します。



日経電子版は2015年3月に、インターネット上に文書や写真などを保存・共有するサービス『Evernote(エバーノート)』との連携を始めました。同年11月には、名刺アプリ『Eight（エイト）』とも連携し、「仕事に使える」ツールとしての機能に磨きをかけています。Bizジョルテは、日本国内で1,100万ダウンロード実績を持つカレンダーアプリ『ジョルテ – カレンダー＆システム手帳』をベースに、ビジネスパーソンの使いやすさを追求して新たに開発しました。ビジネスの予定管理に特化したアプリを通じて、自分の仕事に必要なニュースを効率的に入手できます。
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■予定に関連する日経電子版のニュースを表示
カレンダーの予定に登録した企業名に関連する日経電子版のニュースの見出しがアプリ内に表示されます。アポイントの時間や場所を確認する時に、あわせて訪問先に関するニュースをチェックして、商談などの準備に活用できます。
また、「日経ニュース」ボタンを押すと、前後１週間分の予定に登録されている企業名に関連する日経電子版のニュースがピックアップ表示されます。

※Bizジョルテから日経電子版の記事を閲覧するには日経IDとの連携が必要です。閲覧できる記事の範囲は日経電子版の会員種別（有料会員／無料登録会員）に準じます。

■他のカレンダーアプリとの連携機能で効率管理
Bizジョルテへの予定の入力は本アプリへの直接入力のほかに、Googleカレンダー、iOSのカレンダー、ジョルテとの参照連携が可能です。これら別のカレンダーで管理している予定をBizジョルテで確認・編集できます。他のカレンダーと参照連携した予定でも、関連ニュースの表示機能を使えます。

▼『Bizジョルテ with 日経』に関する詳細はこちらから
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【日本経済新聞社について】
日本経済新聞社は1876年以来、約140年にわたってビジネスパーソンに価値ある情報を伝えてきました。主力媒体である『日本経済新聞』の発行部数は現在約272万部で、国内61カ所、海外37カ所の取材拠点で1300人の記者が日々、ニュースを取材・執筆しています。2010年3月に創刊した『日本経済新聞 電子版』の有料会員数は現在48万人超、有料・無料登録を合わせて317万人になっています（2016年6月時点）。

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